住友ファーマ、キッコマン、ニコンなど

<6701> NEC 　3476 　+231大幅続伸。28日に25年3月期決算を発表。営業益は2565億円で前期比36.4％増となり、市場予想を150億円程度上振れた。一方、26年3月期調整後営業益は3100億円で同8.0％増を見込み、コンセンサスは100億円程度下回るが、リスクバッファ、構造改革費用がそれぞれ100億円見込まれており、実質的には期待以上のガイダンスと捉えられた。米関税影響があっても達成できる数字とされ、買い安心感に。

<6526> ソシオネクスト 　1532.5 　+47大幅反発。28日に25年3月期決算を発表。営業利益は250億円で前期比29.6％減となり、ガイダンスからは10億円程度上振れ。一方、26年3月期は140億円で同44.0％の大幅減益を見通み、コンセンサスを100億円程度下振れる。ただ、為替130円前提であり、この部分が市場予想との乖離の大きなものになっているようだ。商談獲得は順調に進んでいるもようでもあり、目先の悪材料出尽くし感につながる形へ。

<6920> レーザーテック 　13290 　+405下げ渋って反発。28日に第3四半期決算を発表、1-3月期営業益は156億円で前年同期比40.7％減となり、250億円程度の市場予想を大幅に下回る。四半期ごとの業績のブレは大きいものの、通期受注高は1400億円程度まで低下するとされ、こちらは従来の見方より水準が悪化した。ただ、ここまで警戒感も先行していたとみられるほか、来年度の受注見通しに関して、より確度が強まっているもようで、あく抜け感に。

<6758> ソニーG 　3771 　+251大幅反発。半導体子会社であるソニーセミコンダクタソリューションズの株式上場を前提としたスピンオフを検討と報じられている。年内にも上場する可能性があり、親会社が子会社の一部株式を保有し続けられる「パーシャルスピンオフ」と呼ばれる手法の活用を考えているもようだ。経営の効率化につながるとみられるほか、再編による企業価値の顕在化が株価の見直し要因につながっていくとの期待も先行。

<4661> OLC 　3033 　-112大幅反落。28日に25年3月期の決算を発表、営業利益は1721億円で前期比4.0％増となったが、26年3月期は1600億円で同7.0％減と想定外の減益ガイダンスに。コンセンサスは1900億円近いレベルであったとみられる。入園者計画が弱いほか、先行投資負担増が減益要因につながる見通しのようだ。なお、長期経営戦略も発表、こちらは積極的な成長投資や株主還元強化などポジティブな見方も多いもよう。

<2801> キッコマン 　1395.5 　-148大幅続落。28日に25年3月期決算を発表、営業益は737億円で前期比10.4％増となり、ほぼ市場想定線に。一方、26年3月期見通しは752億円で同2.0％増を見込み、780億円程度のコンセンサスを下回る。また、中期計画を発表したが、28年3月期事業利益は814億円とし、年平均成長率は3％の見方にとどまった。ROE目標も12％以上で、25年3月期実績値と同水準。物足りなさがあるとの見方に。

<9023> 東京メトロ 　1811 　-151.5大幅続落。28日に25年3月期決算を発表。営業利益は869億円で前期比13.9％増となり、従来計画の880億円を下振れた。26年3月期は887億円で同2.0％増を見込んでおり、950億円超のレベルであったコンセンサスを下回る。また、中期計画を発表したものの、28年3月期目標は930億円にとどまっており、市場目線は1000億円以上とみられていた中、ネガティブな反応が優勢に。

<7731> ニコン 　1369.5 　-140大幅続落。28日に25年3月期の業績下方修正を発表。営業利益は従来予想の190億円から25億円に引き下げ、コンセンサスは210億円程度であったとみられる。固定資産の減損、棚卸資産評価損、構造改革費用などの一時費用を142億円計上したことが主因だが、映像事業とデジタルマニュファクチャリング事業の売上高下振れなども織り込んだ。年間配当金も従来計画の55円から前期比横ばいの50円に引き下げ。

<4506> 住友ファーマ 　787 　+100ストップ高比例配分。一昨日に25年3月期の業績上方修正を発表している。コア営業利益は従来予想の300億円から432億円に引き上げ、前期は1330億円の赤字であった。北米セグメントにおいて進行性前立腺がん治療剤「オルゴビクス」などが想定を上回っているもよう。減損損失を計上するものの、営業利益も210億円から288億円に引き上げ、150億円程度の市場コンセンサスを大幅に上回る水準になっている。

<7949> 小松ウオール 　1780 　+300ストップ高比例配分。一昨日に25年3月期決算を発表、営業利益は36.4億円で前期比0.1％減となり、従来予想の38億円は下振れた。一方、26年3月期は40.6億円で同11.7％増を見込む。同時に株主還元方針の変更を発表、これまでのDOE3％下限から6％
を目安と、26年3月期の年間配当金は130円を計画。前期は65円の水準であった。一昨日終値をベースとした配当利回りは8.8％の水準となる。

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