本日の注目個別銘柄

ウインテスト、双日、MSOLなど

配信日時：2026/02/17 16:10 配信元：FISCO

<6721> ウインテスト 142 +20急騰。前日に2025年12月期決算を発表。営業損益は12.18億円の赤字となり、前期の10.83億円の赤字から拡大した。ただ、26年12月期の見通しでは、営業損益は0.56億円の黒字転換を見込む。AI以外での各種半導体チップの製造回復を背景として、ノートPCやタブレット、車載CIDなどで採用が増加するアクティブマトリクス式有機ELディスプレイの伸長などを想定している。

<2768> 双日 6568 +240大幅反発。2027年半ばに希少性の高い中重希土類でオーストラリア産の輸入を現状の2品目から最大6品目に増やすと伝わった。4月に豪州産の「サマリウム」の輸入を始めるようで、出資先の豪レアアース最大手のライナスが豪州西部で採掘し、マレーシアの分離精製施設で近く生産を始めるものを調達する。サマリウムは航空機向けの永久磁石や原子炉に使われ、中国外で商業生産されるのは初めてとなる。

<7033> MSOL 1419 +185急伸。2025年12月期決算と中期経営計画を発表。営業利益2,742百万円、前期比7.1%
増で、過去最高を更新。今後も引き続き強い需要を背景に、26年12月期の営業利益は3000百万円と、同9.4%増を見込む。新たな中期経営計画では、30年度で売上高50,000百万円、35年度で売上高100,000百万円が目標としている。

<9887> 松屋フーズ 6180 -560大幅続落。公募による新株式発行140万株、株式売出し（オーバーアロットメントによる売出し）21万株を発表した。今期も100店舗の新規出店を成し遂げられる見通しであり、売上・利益ともに順調に推移しているが、いったん希薄化懸念が先行する格好となっている。

<8179> ロイヤルHD 1477 +47大幅続伸。前日に2025年12月期決算を発表。営業利益は76.85億円、前期比4.3％増で着地した。ホテル事業は国内外の堅調な観光需要を受けて大幅な増益となった。
また、海外の外食事業はベトナム、アメリカでの新規出店を開始した。また、26年12月期営業利益は89.50億円、同16.4％増を見込み、過去最高を更新予定。既存店売上高前年比（外食・コントラクト・ホテル3事業計）は103％で計画。

<3076> あいHD 2768 +11しっかり。前日に2025年12月中間決算を発表。M＆Aで子会社化した2社の黒字化を達成し、営業利益は同19.6%増の4,645百万円となった。配当方針の変更も発表。従来の配当性向基準に加え、DOE（株主資本に対する年間配当金額の割合）基準を設定、新たな還元目標をDOE6％と配当性向 50％のいずれか大きい金額を基準とする利益配当を行う。なお、現状の配当利回りは4%近い。

<5332> TOTO 6025 +250大幅続伸。本日、英投資ファンドのパリサー・キャピタルがTOTO株を取得して同社に半導体部材事業の情報発信を強化するよう求めていることが分かった、と米ブルームバーグ通が報じている。ブルームバーグが入手した資料によると、同ファンドは13日付でTOTOの取締役会に書簡を送り、ファインセラミックス部門に関する情報開示の拡充を要請したようだ。同報道を受けて買い優勢の展開となっている。

<4587> PD 1402.5 -166急落。前日に25年12月期決算を発表。営業損益が50.13億円の赤字と、前期の211.13億円の黒字から赤字に転落。創薬開発事業では、経口マイオスタチン阻害剤の導出について25年度中の締結に至らず、期初予想に対して大幅に未達となった。26年12月期営業損益は46億円の黒字転換を想定。既存の共同研究開発に伴うパートナーからの研究開発支援金や前臨床試験・臨床開発マイルストーンフィーなどを見込む。

<5310> 東洋炭素 5360 -480大幅反落。前日に2025年12月期決算を発表、営業利益は67.59億円、前期比44.8％減で着地した。国内で工業炉用等の冶金用や軸受等の機械用カーボン分野は底堅く推移したが、半導体用が市場の調整を受け大幅に減少した。26年12月期営業利益は62億円、同8.3％減を見込む。為替影響や減価償却費等固定費の増加等を想定。また、30年12月期を最終年度とする中計も発表し、営業利益180億円を目指す。

<5010> 日精蝋 283 +23大幅続伸。前日に25年12月期決算を発表。営業益は11.73億円、前期比47.8％減となった。財務健全化を目的として、在庫削減は計画通りに進みキャッシュ・フローは予想を上回った。26年12月期営業益18億円、同53.4％増を見込む。在庫削減の取り組みが一段落したことによる売上原価改善、25年に実施した価格改定も通年寄与。
配当は業績予想を上回る利益達成で実施することを目指すが、現時点では未定。

＜YY＞