みんかぶニュース 個別・材料のニュース一覧

　第一商品<8746.T>はこの日の取引終了後、証券決済システムやデジタルコンテンツの開発を手掛けるテコテック（東京都港区）との間での、金価格と連動する暗号資産の開発に向けた業務委託基本契約とシステム開発業務等個別契約の締結を発表した。 　両社は４月に金価格と連動する暗号資産の開発検討に向けた基本合意書を締結しており、検討を進めてきた経緯がある。第一商品では開発検討のなかで、この取り組みが金取引の利便性向上に加え、金の取扱量・取引量の増加によって自社の収益拡大につながる可能性があると判断したという。今後、７月中旬をメドに同件に関する概要・スケジュールについて知らせる予定としている。 出所：MINKABU PRESS

　ペルセウスプロテオミクス<4882.T>はこの日の取引終了後、富山大学と富山県との間で新型コロナウイルス感染症に対する「スーパー中和抗体（開発コード：ＵＴ２８Ｋ）」についての共同研究に関する覚書を締結したと発表した。 　スーパー中和抗体とは、富山大学が昨年取得し命名したヒト型・モノクローナル中和抗体のことで、新型コロナの既存の変異株や今後出現すると考えられる新たな変異株の感染を防ぐ治療薬となり得ることが確認されているという。会社側では、この中和抗体の一刻も早い事業化に向けて富山大学の事業パートナーとして選定され、今回契約の締結に至ったとしている。 出所：MINKABU PRESS

　ファインデックス<3649.T>が１８日の取引終了後、第２四半期累計（１～６月）連結業績予想について、売上高を１９億５３００万円から２２億５３００万円（前年同期比６．３％減）へ、営業利益を１億３６００万円から４億４００万円（同１７．２％減）へ、純利益を８２００万円から２億７３００万円（同１９．７％減）へ上方修正した。 　上期において、医療情報システム事業で直販・代販案件の追加獲得や、下期以降に予定していた導入の前倒しにより売上高・利益は計画を上回る見通し。なお、２２年１２月期通期業績予想は、売上高４９億３７００万円（前期比０．６％減）、営業利益１０億８５００万円（同１７．８％増）、純利益７億１６００万円（同１２．６％増）の従来見通しを据え置いている。 出所：MINKABU PRESS

　ハリマ化成グループ<4410.T>が１８日の取引終了後、２７年３月期に売上高１１００億円（２３年３月期予想８８０億円）、営業利益７０億円（同２０億円）を目指す中期経営計画を策定したと発表した。長期ビジョン「Ｈａｒｉｍａ　Ｖｉｓｉｏｎ　２０３０」の実現に向けた通過点として策定したという。事業基盤の強化及び事業領域の拡充や、新規事業・成長分野に向けた研究開発を通じてパインケミカル総合メーカーとして競争力を強化し世界的な業界トップティア企業の地位を目指すとしている。 出所：MINKABU PRESS

　ＧＡ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ＜3491.T＞は４日続伸。午前１１時ごろ、グループ会社のイタンジが運営するネット不動産賃貸サービス「ＯＨＥＹＡＧＯ（オヘヤゴー）」が電子契約を導入し、部屋探しから入居申し込み・契約までの完全電子化を実現したと発表しており、これを好感した買いが入っている。 　１８日に改正宅地建物取引業法が施行されたことにより、賃貸・売買契約における重要事項説明の非対面化及び書類の電子交付が可能となり、賃貸借契約のオンライン完結が実現したという。 　また、あわせてグループ会社のＲＥＮＯＳＹ　ＡＳＳＥＴ　ＭＡＮＡＧＥＭＥＮＴ（リノシーアセットマネジメント）も、イタンジが提供する不動産電子契約システム「電子契約くん」の導入により賃貸借契約の電子化を実現したと発表した。 出所：MINKABU PRESS

　日本動物高度医療センター<6039.T>が後場上げ幅を拡大している。午後２時ごろに２２年３月期の決算説明資料を発表。なかで今後の成長イメージとして、短中期では二次診療動物病院の拠点を全国的に展開しつつ、動物医療に関連する事業買収などの新規事業取り組みにも着手する一方、一次診療施設との連携を強化し、既存事業の拡大を図るとした。また長期的には事業領域を動物の健康管理など多方面に広げ、動物医療業界における総合的企業としての地位確立を目指すとしており、今後の成長への期待が改めて高まっているようだ。 出所：MINKABU PRESS

　ダイセキ<9793.T>が大幅安。１７日の取引終了後、４月１８日開催の取締役会で決議した自社株買いを終了したと発表しており、需給面での下支え要因がなくなったことを嫌気した売りが出ているようだ。 　４月に発表した今回の自社株買いでは上限を６０万株（発行済み株数の１．１８％）、または３０億円とし、期間を７月１５日までとしていたが、５月１３日時点で取得株数が上限の６０万株に達した。取得総額は約２５億４５７５万円だった。 出所：MINKABU PRESS

　大豊工業<6470.T>が後場上げ幅を拡大している。午後２時ごろに自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視されている。上限を３０万株（発行済み株数の１．０３％）、または３億円としており、取得期間は５月２０日から９月３０日まで。ストックオプションの行使に伴い交付する株式に充当するとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行や資本効率の向上が目的という。 出所：MINKABU PRESS

　ユミルリンク<4372.T>が大幅続伸している。午後２時ごろ、認証サービス「Ｃｕｅｎｏｔｅ　Ａｕｔｈ（キューノート　オース）」の提供を開始したと発表しており、これが好感されている。 　同社が提供するメッセージングプラットフォーム「Ｃｕｅｎｏｔｅ」シリーズは、メール・ＳＭＳ（ショートメッセージ）配信サービスを主軸とし、大手企業や自治体をはじめ１９００件を超える導入実績を有するクラウドサービス。今回提供を開始する「Ｃｕｅｎｏｔｅ　Ａｕｔｈ」では、認証コードの自動生成、ＳＭＳ・ＩＶＲ（音声自動応答）を活用した認証をＡＰＩで提供し、本人認証の仕組みを「簡単・短期間で」導入することができるとしている。 出所：MINKABU PRESS

　オイシックス・ラ・大地<3182.T>が反発している。午後１時ごろ、子会社とくし丸が運営する移動スーパー「とくし丸」が、今年５月に稼働台数１０００台を突破したと発表しており、これが好感されている。移動スーパーの稼働台数が１０００台を突破するのは、移動スーパー業界で初めてとなる。また、同社では新サービスの開発に向けて協業企業の募集を開始するとあわせて発表している。 出所：MINKABU PRESS

　農業総合研究所<3541.T>は６日ぶりに急反発している。きょうの午前、１００万株の立会外分売が実施されたと発表した。分売値段は３２０円。株価は短期的な需給悪化が懸念され前日まで続落となったが、この日は悪材料出尽くし感から買い戻されたようだ。 出所：MINKABU PRESS

　ＩＧポート<3791.T>が続伸している。１７日の取引終了後、ブロックチェーン・ＮＦＴを活用したプラットフォーム構築を手掛けるＡｎｉｍｏｃａ　Ｂｒａｎｄｓに対してライセンスを行い、アニメーション作品のＮＦＴ（非代替性トークン）活用をグローバルに展開すると発表しており、これが好感されている。まず、６月からグループ会社のウィットスタジオ制作のアニメーション３作品のＮＦＴキャンペーンを順次実施するとしており、アニメ作品をＮＦＴ化してグローバル展開することで世界中のアニメファンが集うコミュニティーを作り、映像を見るだけではなく、集めたり、つながりあったりとｗｅｂ３．０らしい多様で新しいアニメーション作品の楽しみ方に挑むとしている。 出所：MINKABU PRESS

　スーパーバリュー<3094.T>が急伸。１５０円高はストップ高となる１０４５円に買われている。同社大株主で食品スーパーの運営を手掛けるロピア・ホールディングス（ロピアＨＤ、川崎市幸区）がこの日、スーパーＶの取締役会に対して株式価値向上を目的とした業務提携案を１１日付で提示していたことを明らかにした。ロピアＨＤは商品の相互供給や人材交流などの面で協業したい方針で、これを受けてスーパーＶには今後の展開を期待した思惑的な買いが向かっている。 出所：MINKABU PRESS

　メンバーズ<2130.T>が反発している。午前１１時３０分ごろ、ＤＸ推進責任者・次世代リーダーの人材育成・輩出支援サービス「ＰｄＭ（プロダクトマネージャー）アカデミー」と、経営層向け情報提供サービス「デジタル内製化Ｌａｂ」を開始すると発表しており、これが好感されている。 　両サービスは、自社のデジタル組織内製化を希望している国内大手企業を対象としたサービス。同社の調査によると、企業のデジタル組織内製化意向は約５割に上るとされることから、これに資する人材確保のためカリキュラムを提供するとしている。 出所：MINKABU PRESS

　オリエンタルランド<4661.T>は４日続伸。同社は１８日、子会社のオリエンタルランド・イノベーションズを通じて新興旅行会社の「ｏｔｏｍｏ（オトモ、東京都文京区）」に出資したと発表した。オトモは、専属のガイドが案内する少人数のプライベートツアーサービスを提供。２３都道府県に１０００人以上のガイドが登録し、プライベートガイドツアーでは訪日外国人旅行者向けに３５０種類以上のツアーを提供している。具体的な出資額は公表されていない。先行きのインバウンド需要の復活への期待も浮上するなか、旅行会社への投資が前向きに受け止められている。 出所：MINKABU PRESS

　ソニーグループ<6758.T>が６日続伸している。この日、２０２２年度経営方針説明会を開催。「人の心を動かす」エンタテインメント３事業（ゲーム、音楽、映画）におけるコンテンツＩＰ、ＤＴＣ（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）サービスの更なる強化と、「メタバース」「モビリティ」を中心とした感動空間での新しいエンタテインメント体験の創出、現実空間を捉えるセンシング技術と、捉えた世界から学ぶＡＩを中心としたテクノロジーについての取り組みを説明しており、メタバース分野などの成長を期待した買いが入っているようだ。 出所：MINKABU PRESS

　ユニプレス<5949.T>は５日続伸。１７日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感されている。上限を８０万株（発行済み株数の１．８％）、または５億円としており、取得期間は５月１８日から７月２０日まで。譲渡制限付株式報酬の導入に備え、自己株式処分に必要な自己株式の取得と同処分に伴う株式価値の希薄化回避を図ることが目的としている。 出所：MINKABU PRESS

　精工技研<6834.T>が高い。１７日の取引終了後、２７年３月期に営業利益２５億円（２３年３月期１７億４０００万円）を目指す中期経営計画を策定したと発表しており、これが好感されている。顧客接点の活性化や新製品・新技術開発の加速、ＡＩや自動化などによる生産効率の向上などをはじめとするものづくり力の強化に取り組むとしている。 出所：MINKABU PRESS

　明治海運<9115.T>がマドを開けて買われ、一時５．７％高の７９９円まで上値を伸ばす場面があった。テクニカル的にも８２０円近辺を横に走る７５日移動平均線に急速にキャッチアップする動きで、５日・２５日移動平均線もゴールデンクロスを目前としている。ここバリュー株シフトの流れに乗って大手海運株が再び上値指向にあるが、同社株もこれに追随し出遅れ修正の緒に就いている。一方、岸田政権では６月から外国人の入国規制を緩和する方針にあるが、そうしたなか、徐々にではあるがホテルやレジャー産業にもインバウンド需要の復活が期待される状況となっている。同社は北海道から沖縄までホテルやレストランなどを幅広く展開しており、市場では今後政策メリットを享受する企業として見直し余地が意識されている。 出所：MINKABU PRESS

　高周波熱錬<5976.T>は続伸。１７日の取引終了後、今年度中に３Ｄプリンターを導入すると発表しており、これによる生産性の向上を期待した買いが入っている。 　純銅が造形できる金属３Ｄプリンターによる誘導加熱コイルの製作を検討した結果、一定の評価を得られたことから社内の研究開発における使用をメドとして導入を決定したという。投資金額は２億円。これにより、熱処理技術開発のリードタイムを２５年には約３０％短縮し、３０年には約６０％の短縮を目指すとしている。 出所：MINKABU PRESS

　シグマクシス・ホールディングス<6088.T>が続伸している。１７日の取引終了後、子会社シグマクシス・インベストメントが地産地消型の木質バイオマス発電所を運用するフォレストエナジー社に出資を行ったと発表しており、これが好材料視されている。 　フォレストエナジー社は、ウッドチップで稼働するバイオマス発電所の開発からエンジニアリング、資金調達、プラント運営を一気通貫で手掛けており、これまでに国内で４カ所の発電所を開発し、約２２メガワットの発電を行っている。なお、出資金額は約２億円としている。 出所：MINKABU PRESS

　ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス<4433.T>は４日続伸。１７日の取引終了後、子会社ＵｓｉｄｅＵが提供するアバター遠隔接客システム「ＴｉｍｅＲｅｐ（タイムレップ）」において、新宿ワシントンホテルで「アバターコンシェルジュサービス」の提供を開始した発表しており、これが好材料視されている。 　タイムレップは、アバターを介した接客により、非対面・非接触を実現し、接客員が複数拠点を担当することで生産性が向上する接客システム。遠隔接客員の採用教育も含めたワンストップのアバターによるリモートコンシェルジュの提供もしており、労働人材不足やアフターコロナにおけるインバウンド回復などによる宿泊需要増に対応するソリューションとして採用されたという。 出所：MINKABU PRESS

　三井松島ホールディングス<1518.T>の上げ足が止まらない。前日まで２日連続のストップ高で新値街道を走っていたが、きょうも一時値幅制限上限まであと５０円に迫る４５０円高の３２９５円まで駆け上がる場面があった。時価はリーマン・ショック直前の２００８年９月以来、約１３年８カ月ぶりの高値圏を走る。市場では「（同社株は）実質的に青空圏で戻り売り圧力がない。きょうは、経産省が電力需給逼迫に関し『注意報』を新設する方針も伝わっており、石炭火力見直しの動きにつながるとの思惑を助長した。また、需給面では前日に日証金で貸株規制が入っており、売り方の撤退が株価上昇を後押しするとの観測もあるようだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。 　同社の足もとの業績は絶好調で２２年３月期営業利益が前の期比４．３倍となる８４億１７００万円と急拡大しただけでなく、２３年３月期も前期比７０％増の１４３億円を見込むなど驚異的な利益成長トレンドにあることも、物色人気を増幅させている。 出所：MINKABU PRESS

　ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ<6090.T>が大幅高で３日ぶりに反発している。１７日の取引終了後、研究開発型ベンチャーのＡＩＲＥＸ（神奈川県平塚市）と業務提携し、ヒト皮膚ガス測定サービスの提供を開始すると発表しており、これが好材料視されている。 　皮膚ガスは、皮膚から放散される揮発性の代謝物質が含まれており、体のにおいとして認知される生体ガスの一種。ＨＭＴでは今回の提携により、香料・化粧品分野、食品分野、メディカルヘルスケア分野において、ソリューション開発を推進するアカデミア・企業の研究開発を支援し、ヒト皮膚ガス測定サービスの応用分野の拡充を目指すとしており、今後ヒト皮膚ガスのデータベース化などに向けて共同研究を実施。そのデータベースをさまざまなヘルスケア関連企業に提供することにより、ヘルスケア領域における新たなソリューション創出を支援するとしている。 出所：MINKABU PRESS

　ＳＥホールディングス・アンド・インキュベーションズ<9478.T>が大幅反発している。１７日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好材料視されている。上限を３５万株（発行済み株数の１．６３％）、または７７００万円としており、取得期間は５月１８日から６月２２日まで。経済情勢の変化に対応した機動的な経営を遂行できるようにすることが目的としている。 出所：MINKABU PRESS

　イントランス<3237.T>は急反騰している。１７日の取引終了後、子会社イントランスホテルズアンドリゾーツ（東京都渋谷区）が、ホテルやリゾートなどを世界２３カ国で展開しているバンヤンツリー・グループの日本法人Ｂａｎｙａｎ　Ｔｒｅｅ　Ｊａｐａｎとホテル運営事業を手掛ける合弁会社を設立すると発表しており、これが好感されている。 　合弁会社ジャパンホテルオペレーションズは、イントランスＨ＆Ｒ５０％、Ｂａｎｙａｎ　Ｔｒｅｅ　Ｊａｐａｎ５０％の出資で設立。バンヤンツリー・グループのブランドの合同運営やホテルプロジェクト開発などを行う予定だ。なお、２３年３月期業績への影響は業績予想に織り込み済みとしている。 出所：MINKABU PRESS

　シュッピン<3179.T>が急反騰、今月１３日につけた戻り高値１３７５円を上抜き新波動入りを示唆している。カメラや時計など専門性の高い高級商材の買い取りや販売をネットを軸に展開する。消費関連セクターでも影響を受けにくい業態で、コロナ禍でも収益を急拡大させている。時計はロレックス人気に乗る形でラインアップを強化し業績に反映、２２年３月期の営業利益は前の期比９５％増の３１億４０００万円とほぼ倍増し過去最高利益を更新した。ＡＩを活用して顧客が関心の高い商品を導き出し、関連記事を配信する「ＡＩコンテンツレコメンド」の導入で利益性を追求し、２３年３月期も収益成長路線を走る。今期営業利益は前期比１２％増の３５億６００万円と２ケタ成長を継続する見通し。 出所：MINKABU PRESS

　協和キリン<4151.T>が反発している。同社は１７日、主にバイオ医薬品の生産を担う高崎工場（群馬県高崎市）に新たな原薬製造棟を建設すると発表しており、これが好材料視されている。 　今回建設予定のＨＢ７棟は、独自の抗体技術やタンパク工学を活用したバイオ医薬品の原薬製造に対応し、初期開発治験原薬用のＧＭＰ製造設備とパイロット設備の両方を保有。これにより、バイオ医薬品原薬製造の初期プロセス開発から治験原薬の製造までを同一設備構成で実施可能となり、より迅速な治験原薬の供給や速やかな初期開発治験の開始が期待できるとしている。投資額は１００億円超となる予定で、２４年４月に竣工し、２４年６月から準備が完了した設備ごとに順次稼働を開始し、治験原薬製造開始は２５年以降を予定しているという。 出所：MINKABU PRESS

　パーク２４＜4666.T＞は５日続伸。１７日の取引終了後に発表した４月度のグループ月次速報で、タイムズパーキング売上高が前年同月比５．７％増となり、３カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されている。 　交通量が回復傾向にあることが寄与した。また、レンタカーとカーシェア双方のメリットを取り入れた「タイムズカー」の車両合計数は５万２０８３台、会員数は１８４万５０００人だった。 出所：MINKABU PRESS

　ＩＨＩ<7013.T>が大幅続伸し年初来高値を更新している。１７日の取引終了後、相生工場（兵庫県相生市）内の小型燃焼試験設備で、大気汚染物質である窒素酸化物（ＮＯｘ）を抑制した状態でのアンモニア専焼に成功したと発表しており、これが好材料視されている。 　新たなエネルギーとして注目されているアンモニアは、多量の窒素分を含んでいるため、燃焼する際にはＮＯｘの排出濃度が上昇する懸念があるほか、難燃性であるため安定燃焼が課題となっていた。同技術では、バーナの構造やアンモニアの供給方法を工夫することで石炭専焼時と同程度にＮＯｘの排出濃度を抑制すると同時に、有毒な未燃アンモニアの発生を抑制するアンモニア専焼に成功したという。今後は、バーナ構造の改善やボイラ性能に与える影響の評価を実施し、２５年の専焼バーナの実証試験を目指すとしている。 出所：MINKABU PRESS