本日の注目個別銘柄

放電精密、ディスコ、東レなど

配信日時：2025/04/09 16:05 配信元：FISCO

<6966> 三井ハイテク　564 　-38大幅反落。EV市場の成長鈍化で、三菱ケミカルや旭化成など、車載電池向け材料を手がける素材各社が投資の一部凍結に動き始めたと報じられている。供給先となる欧米では、EV失速が顕著なうえトランプ政権の政策逆風が強まり、投資に慎重になっているもよう。EV向けモーターコアを主軸とした成長が期待されている同社に関しても、EV市場成長鈍化による先行き懸念が強まる状況とみられる。

<9793> ダイセキ　3350 　-180大幅反落。前日に25年2月期決算を発表、営業益は143億円で前期比3.3％減となり、従来予想の146億円をやや下振れ。また、26年2月期は157億円で同9.6％増を見込み、160億円強の市場コンセンサスをやや下回る。決算にポジティブインパクトが乏しく、地合い悪化に押される形に。発行済み株式数の1.66％に当たる80万株、32億円を上限に自社株買いを発表も、会社側の総還元性向方針に沿ったもの。

<4527> ロート薬　2266.5 　+106.5大幅続伸。株式の2.3％を保有している英投資ファンドのアセット・バリュー・インベスターズでは、同社に対して再生医療事業の縮小などを求める要請を公開している。他の株主などに要請内容を周知して、経営の見直しを迫っていくようだ。同社では再生医療を成長分野と位置付けているが、具体的な商品開発にいたっていないことを問題視。事業の縮小や撤退、カーブアウトを検討するよう求めている。

<4506> 住友ファーマ　520 　-44大幅反落。トランプ大統領はイベントでの講演において、「まもなく、医薬品への大規模な関税を発表する」とコメントしているもよう。医薬品への関税賦課は想定線とみられるものの、あらためてセクター内で影響が大きそうな銘柄には売り圧力が強まる形のようだ。同社は北米の売上構成比が高く、25年3月期売上収益2932億円のうち、北米売上高が1794億円を占めている。

<6146> ディスコ　24420 　-2170大幅反落。25年3月期営業利益は前期比3割超増の1650億円程度と、5年連続で過去最高を更新したようだとの観測が伝わった。会社計画を100億円程度上回り、市場予想並みの水準になったようだ。生成AI関連などの需要拡大を取り込んだとされている。個別売上速報が会社計画を上振れていたことからもサプライズは乏しく、本日は地合い悪化に押された。また、出荷額の減速に伴う26年3月期前半の失速懸念も拭えず。

<4443> Sansan 　1817 　+69大幅続伸。ジェフリーズ証券では投資判断を新規「バイ」、目標株価を2400円に設定。日本では必須アイテムの名刺を活用したデータと顧客獲得により成長してきたが、今後はほぼ完璧なスキャン技術を活用することで、契約管理サイドのBill-One事業が恩恵を受けるとみている。25年5月期営業益予想23.1億円に対し、26年5月期は67.2億円、27年5月期は125億円と、高い利益成長を続けるとみている。

<6469> 放電精密　1151 　-194急落。前日に25年2月期の決算を発表、営業利益は6.9億円で前期比3倍となり、従来予想の3.9億円を大幅に上回る着地となっている。年間配当金も従来計画の7円から12円に引き上げ。ただ、第3四半期までの進捗から上振れ自体は想定線とみられる。
また、26年2月期は7.1億円で同3.6％増の見通しと、増益率は鈍化する計画となっている。決算期待が高かったとみられる中、マイナス視する動きが優勢に。

<2726> パルHD 　3545 　+200大幅続伸。前日に25年2月期決算を発表、営業利益は237億円で前期比27.1％増となり、従来予想の230億円を上振れた。また、26年2月期も264億円で同11.6％増と連続2ケタ増益を見込む。ノーリーズ他のM&A効果、前年のサーバートラブルに起因する売上減の反動増、為替相場の落ち着き、販管費抑制効果の継続などを背景としている。円高メリット銘柄として、買い安心感も現状では強くなっているもよう。

<6857> アドバンテス　5190 　-439大幅反落。前日の米国株式市場は急速な伸び悩み、ナスダックは一時4.5％高まであったが2.1％安で取引を終え、SOX指数も3.5％超の下落となっている。米トランプ政権では、中国が米国への報復関税を撤回しなかったため、対中関税をさらに50％追加し、累計104％の関税をかける方針を発表。世界的な貿易戦争激化への警戒感が、とりわけ半導体などハイテクセクターには強まる展開のようだ。

<3402> 東レ　868.6 　-74大幅反落。EUが自動車材料として使われる炭素繊維について、原則禁止を検討していることがわかったと伝わった。廃棄の際に細かい繊維が人体に悪影響を及ぼす恐れがあるとみているため。炭素繊維において同社は世界3分の1のシェアを占めているとされ、同事業売上高は全体の12％程度を占めているようだ。自動車向けは炭素繊維用途の1-2割（同社は非開示）とみられるが、EV向けなどへの成長期待は高かったもよう。

＜ST＞