本日の注目個別銘柄

トーホー、WSCOPE、JEHなど

配信日時：2025/03/14 15:54 配信元：FISCO

<262A> インターメスティック　1761 　+67大幅続伸。岩井コスモ証券では投資判断を新規に「A」、目標株価を2100円としている。国内メガネ市場の中で同社のシェアは順調に拡大しているが、シェアは6.9％程度で拡大余地がまだ残されているとみているもよう。独自商品開発強化、地方への出店拡大、EC強化による利益率の向上などの施策を進めることで、中期的な成長期待は高いと評価しているようだ。株価水準にも割安感としている。

<4922> コーセー　6812 　+372大幅反発。ジェフリーズ証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「ホールド」に格上げ、目標株価を6000円としている。ショートカバーの動きなどにもつながっているようだ。25年12月期に国内での値上げを検討していることを明らかにしており、日本における前年比ハードルが高いという懸念は緩和されるとみているもよう。25年12月期営業利益は212億円を予想、会社計画200億円は上回るとみているようだ。

<3679> じげん　458 　+23大幅反発。増配、並びに株主優待制度の一部変更を発表。25年3月期年間配当金は従来計画の7.5円から10.5円に増額。資本効率性への観点などを踏まえ、特別配当金3円を実施する。また、株主優待において、トラベリストポイントを外部ポイント(PayPay ポイント等)に交換するにあたり、満たすべき条件について、現行の交換条件である国内・海外航空券予約のみならず、ホテル予約の選択肢も拡充することに。

<5889> JEH 　2585 　+351急騰。前日に25年1月期決算を発表、営業利益は53.3億円で前期比44.0％増となり、従来予想並み水準での着地した。年間配当金は従来計画の56円を66円に増配。26年1月期営業利益は62億円で同16.4％増を見込み、年間配当金は同18円増の84円を計画。国内外での新規出店や価格改定効果などを見込んでいるもよう。また、30年1月期営業利益100億円などを目標とする中期計画の策定も発表した。

<6309> 巴工業　4155 　+255大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は17.9億円で前年同期比60.1％
増と大幅増益になっている。据え置きの通期予想は49.6億円で前期比5.5％増であり、想定以上の好スタートと受けとめられる形に。機械製造販売事業において、国内官需および国内民需向けの販売が全般的に好調だったほか、海外向け機械および装置・工事の販売も伸長し、売上が大幅に拡大する状況となっているようだ。

<4194> ビジョナル　7808 　+999急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は102億円で前年同期4.4％増、11-1月期は47.7億円で同1.3％減となっている。成長投資の着実な実行によるコスト増をカバーして計画通りの推移となったもよう。売上高は計画上限水準で推移のようだ。
とりわけ、HRMOSは高い売上成長が継続、想定以上に赤字も縮小しており、ポジティブに捉える動きが優勢のもよう。

<4384> ラクスル　1149 　-81前日比変わらずを挟んで大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は19億円で前年同期比47.2％増となったが、11-1月期は前四半期比で4.6％減となっており、ポジティブなインパクトは乏しいようだ。通期予想は、ハコベル株式の一部譲渡によって純利益のみ上方修正、営業利益は32-37億円のレンジ予想を変更していない。なお、年間配当金は従来計画の2.3円から3円に引き上げ。

<6619> WSCOPE 　228 　-44急落。前日に25年1月期の決算を発表、営業損益は10.1億円の赤字で、前期38.7億円の黒字から大きく悪化。従来予想の8.5億円の赤字から損失幅は拡大している。生産数量減少に伴う稼働率の低下が影響。WCP持分法適用会社化によって、経常損失は従来計画18億円の赤字に対して32.4億円の赤字となる。26年1月期営業損益は43億円の赤字予想、引き続き市場低迷の影響を受ける見通しとしている。

<9692> シーイーシー　2212 　+265急伸。前日に25年1月期決算を発表、営業益は67億円で前期比5.3％増となり、従来予想の62.8億円を上回った。一方、26年1月期は67.8億円で同1.2％増を見込み、年間配当金は同10円増の65円を計画。また、発行済み株式数の3.74％に当たる120万株、20億円を上限とする自社株買いの実施を発表、取得期間は本日から10月31日まで。28年1月期営業益は86億円を目指す中期計画も発表した。

<8142> トーホー　3250 　+500急騰。前日に25年1月期の決算を発表、営業利益は75億円で前期比4.1％減となり、従来予想の73億円をやや上振れて着地。期末配当金も従来計画の55円から70円に引き上げ。26年1月期営業利益は82億円で同9.4％増の見通し、年間配当金は前期比25円増の150円を計画。インバウンド需要拡大による既存店の堅調推移を想定するほか、食品スーパー事業からの撤退による収益力の向上も見込んでいるもよう。

＜ST＞