本日の注目個別銘柄
ストリーム、ミライアル、アゼアスなど
配信日時:2021/09/09 15:08
配信元:FISCO
<6338> タカトリ 1010 +66急伸。パワー半導体向けSiC材料切断加工装置の大口受注を獲得したと前日に発表しており、買い材料視される展開になっている。受注金額は約5億円、売上計上予定は22年9月期下半期としている。20年9月期売上高実績の10%強の水準でもあり、業績インパクトが期待される状況となっているもよう。なお、3月にも同加工装置で14億円強の大口受注を獲得している。
<2163> アルトナー 885 -5急伸後急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は5.7億円で前年同期比19.2%増益となり、通期予想は従来の8.1億円から9.3億円、前期比4.9%増に上方修正。年間配当金も従来計画23円から28円にまで引き上げ。稼働人員、技術者単価、労働工数が想定以上に推移しているもよう。買い先行でスタートしたものの、第1四半期も2割超の営業増益で、想定の範囲内の修正幅であることから、出尽くし感が優勢に。
<3667> enish 507 +7急伸。アニメ「進撃の巨人」のスマホゲーム最新作「進撃の巨人Brave Order」の制作を本日発表、ティザーサイトを公開し、ゲームアプリ公式Twitterアカウントで記念キャンペーンを開始している。「進撃の巨人」は単行本世界累計発行部数1億部を突破した人気作品でもあり、スマホゲームの人気化も期待されている。収益拡大につながる可能性が高いとして関心が強まっているようだ。
<3291> 飯田GHD 2892 +31続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も3280円から3400円に引き上げている。バリュエーション面での割安感、市場が懸念している木材市況の落ち着き、販売戦略の転換による在庫の質の向上とそれに伴う収益性の向上などを格上げの背景としている。また、22年3月期営業利益は1520億円に引き上げ、会社計画の1280億円を上回るとみているようだ。
<2267> ヤクルト 5720 -340急落。シティグループ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も8100円から6300円に引き下げている。中国事業のリスクを反映しているもよう。中国での販売競争が法に抵触するほど激化していること、上海市当局が商品の効能表示に対して厳格な姿勢を強めていること、中国政府の奨励によって消費がプロバイオティスから牛乳にシフトしていることなどを懸念要因として挙げているようだ。
<3161> アゼアス 773 -117大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.8億円で前年同期比18.3%減益となった。一方、上半期予想は従来の0.4億円から1.2億円に上方修正している。防護服・環境資機材事業では、感染防止対策、防疫作業対策などの売上が当初の見通しを上回って推移しているようだ。ただ、もともと業績見通しは極めて保守的とみられていただけに、上方修正が材料出尽くしと捉えられている。
<3071> ストリーム 142 -37大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は2.7億円で前年同期比5.3%増益となっている。5-7月期は0.9億円の赤字になっており、収益鈍化がネガティブ視される状況となっている。前年同期の特別定額給付金の支給効果が一巡してネット通販売上高が伸び悩んだほか、価格競争の激化や広告宣伝費の増加などが響いた。通期計画は据え置いているが、足元での急速な収益伸び悩みを映して、下振れも警戒視される状況に。
<9501> 東京電力HD 322 +32大幅続伸。自民党総裁選への出馬が見込まれており、有力候補の一人でもある河野氏が前日、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー政策に関する見解を示している。「安全が確認された原発を再稼働するのはカーボンニュートラルを目指すうえである程度必要だ」と述べている。「脱原発」を持論としており、河野氏の出馬観測が高まるに従い警戒感の強まっていた同社など電力株には、過度な警戒感が後退する状況となっているようだ。
<6535> アイモバイル 1613 +130大幅続伸。前日に21年7月期の決算を発表、営業利益は33.8億円で前期比50.6%増益、従来予想の30億円を上回る着地になった。一方、22年7月期は37.5億円で同10.9%増益見通しとしている。連続2ケタ増益見通しが好感されたほか、中期計画では24年7月期営業利益目標を45億円と掲げている。成長強化領域を短中期的なドライバーとして、アセットを活用した戦略投資領域の収益化を目指すとしている。
<4238> ミライアル 1715 +257大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は7億円で前年同期比60.7%増益、8月31日に発表した上方修正水準での着地となっている。5-7月期は3.7億円で同68.2%
増益に。原材料価格上昇はあったが、新たな高機能樹脂製品の拡販、工場の高稼働率などによって高い利益率を維持したもよう。また、8-10月期見通しは3.9億円、同2.4倍の見通しとしており、一段の収益拡大を好材料視する動きが優勢に。
<ST>
<2163> アルトナー 885 -5急伸後急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は5.7億円で前年同期比19.2%増益となり、通期予想は従来の8.1億円から9.3億円、前期比4.9%増に上方修正。年間配当金も従来計画23円から28円にまで引き上げ。稼働人員、技術者単価、労働工数が想定以上に推移しているもよう。買い先行でスタートしたものの、第1四半期も2割超の営業増益で、想定の範囲内の修正幅であることから、出尽くし感が優勢に。
<3667> enish 507 +7急伸。アニメ「進撃の巨人」のスマホゲーム最新作「進撃の巨人Brave Order」の制作を本日発表、ティザーサイトを公開し、ゲームアプリ公式Twitterアカウントで記念キャンペーンを開始している。「進撃の巨人」は単行本世界累計発行部数1億部を突破した人気作品でもあり、スマホゲームの人気化も期待されている。収益拡大につながる可能性が高いとして関心が強まっているようだ。
<3291> 飯田GHD 2892 +31続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も3280円から3400円に引き上げている。バリュエーション面での割安感、市場が懸念している木材市況の落ち着き、販売戦略の転換による在庫の質の向上とそれに伴う収益性の向上などを格上げの背景としている。また、22年3月期営業利益は1520億円に引き上げ、会社計画の1280億円を上回るとみているようだ。
<2267> ヤクルト 5720 -340急落。シティグループ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も8100円から6300円に引き下げている。中国事業のリスクを反映しているもよう。中国での販売競争が法に抵触するほど激化していること、上海市当局が商品の効能表示に対して厳格な姿勢を強めていること、中国政府の奨励によって消費がプロバイオティスから牛乳にシフトしていることなどを懸念要因として挙げているようだ。
<3161> アゼアス 773 -117大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.8億円で前年同期比18.3%減益となった。一方、上半期予想は従来の0.4億円から1.2億円に上方修正している。防護服・環境資機材事業では、感染防止対策、防疫作業対策などの売上が当初の見通しを上回って推移しているようだ。ただ、もともと業績見通しは極めて保守的とみられていただけに、上方修正が材料出尽くしと捉えられている。
<3071> ストリーム 142 -37大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は2.7億円で前年同期比5.3%増益となっている。5-7月期は0.9億円の赤字になっており、収益鈍化がネガティブ視される状況となっている。前年同期の特別定額給付金の支給効果が一巡してネット通販売上高が伸び悩んだほか、価格競争の激化や広告宣伝費の増加などが響いた。通期計画は据え置いているが、足元での急速な収益伸び悩みを映して、下振れも警戒視される状況に。
<9501> 東京電力HD 322 +32大幅続伸。自民党総裁選への出馬が見込まれており、有力候補の一人でもある河野氏が前日、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー政策に関する見解を示している。「安全が確認された原発を再稼働するのはカーボンニュートラルを目指すうえである程度必要だ」と述べている。「脱原発」を持論としており、河野氏の出馬観測が高まるに従い警戒感の強まっていた同社など電力株には、過度な警戒感が後退する状況となっているようだ。
<6535> アイモバイル 1613 +130大幅続伸。前日に21年7月期の決算を発表、営業利益は33.8億円で前期比50.6%増益、従来予想の30億円を上回る着地になった。一方、22年7月期は37.5億円で同10.9%増益見通しとしている。連続2ケタ増益見通しが好感されたほか、中期計画では24年7月期営業利益目標を45億円と掲げている。成長強化領域を短中期的なドライバーとして、アセットを活用した戦略投資領域の収益化を目指すとしている。
<4238> ミライアル 1715 +257大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は7億円で前年同期比60.7%増益、8月31日に発表した上方修正水準での着地となっている。5-7月期は3.7億円で同68.2%
増益に。原材料価格上昇はあったが、新たな高機能樹脂製品の拡販、工場の高稼働率などによって高い利益率を維持したもよう。また、8-10月期見通しは3.9億円、同2.4倍の見通しとしており、一段の収益拡大を好材料視する動きが優勢に。
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