東証大引け　反落し102円安　変異型懸念、ソフトバンクＧは大幅安

　６日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前週末比102円20銭（0.36％）安の２万7927円37銭で終えた。前週末の米株式市場でＰＥＲ（株価収益率）の高いグロース（成長）株の下げが大きかった流れを受け、東京市場でも成長株の下げが目立った。新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染拡大への懸念もあって、下げ幅は午前に300円を超える場面があった。

　前週末３日の米株式市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が1.9％安となった。東京市場でもハイテク関連銘柄の下げが目立った。ソフトバンクグループは投資戦略への不透明感も意識され、8.2％下落。日経平均を約96円押し下げた。東京市場の市場心理の悪化にもつながったとの見方があった。

　オミクロン型の感染者が確認された国・地域が増えている。経済活動への影響が見極めきれず、積極的に運用リスクを取りにくいムードが続いた。

　半面、日経平均が２万7000円台後半に下げる場面では値ごろ感が意識された銘柄には買いが入り、下値は限定的だった。米株価指数先物が日本時間６日の取引で堅調に推移したことも、投資家のリスク回避姿勢を和らげた。日経平均は朝方に高く始まっていた。

　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落し、前週末比10.32ポイント（0.53％）安の1947.54で終えた。ＪＰＸ日経インデックス400も反落した。

　東証１部の売買代金は概算で２兆5071億円。売買高は10億8694万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1245と、全体の６割弱を占めた。値上がりは835、変わらずは104銘柄だった。

　第一三共や中外薬など医薬株の下げが目立った。リクルートやネクソン、オリンパスも売られた。一方、川崎汽は6.7％高だった。ファストリやミネベア、デンカは上昇した。

〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕