NISSHA、日本化、NTTデータなど

NISSHA<7915>　1920　+400ストップ高。前日に上半期決算を発表、営業益は44.1億円で従来計画の31億円を大幅に上回った。通期予想は従来の64億円から81億円に上方修正した。前期通期では38.2億円の赤字であった。ディバイス事業のタブレットおよび業務用端末向け、メディカルテクノロジー事業の医療機器CDMOなどの製品が想定を上回ったようだ。また、発行済み株式数の1.24％に当たる60万株、10億円上限の自社株買いも発表。

日本化<4092>　2581　+500ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は16.9億円で前年同期比4.8倍と急拡大、据え置きの通期計画29億円に対する進捗率は58.2％にまで達した。利益は上振れての推移ともされており、大幅な収益上振れが意識される格好に。前年度低調だった液晶・半導体向け、通信向けや一般工業向けなどが緩やかに回復。価格改定効果や一部の棚卸資産の評価損減少なども利益上乗せ要因となったようだ。

三菱重<7011>　1730　+156.5大幅続伸。前日の取引時間中に決算を発表、その後は一時ストップ高まで上昇していたが、本日も引き続き決算をポジティブ視する動きが優勢となっている。事業利益は835億円で前年同期比60.7％増、社内計画を約100億円上振れとなったもよう。
受注高に関しても、発電関連向けのガスタービンなどが好調で、同15％増と順調に推移。防衛装備品の受注は通期目標の1兆円を上回る見込みのようだ。

ニチレイ<2871>　3970　+281大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は95億円で前年同期比20.4％増となり、通期予想は従来の390億円から405億円、前期比9.7％増に上方修正している。
上方修正値はコンセンサスを10億円程度上回る水準。加工食品の売上、利益が想定以上に拡大するほか、国内冷食の好調な需要、タイ子会社の生産性改善なども業績上振れに寄与。想定以上の好業績をストレートに評価する動きへ。

タツモ<6266>　2827　+270急伸。前日に上半期業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の21.1億円から28.4億円に引き上げた。半導体業界の中でも設備投資が堅調に推移しているアドバンスドパッケージ向け半導体製造装置を中心に事業を進めているが、概ね計画通りに推移しているようだ。研究開発の進捗遅れなども利益の上振れ要因に。第1四半期に続き、4-6月期も収益拡大基調が続いていることが確認される。

<7272> ヤマハ発　1186.5　-21.5大幅反落。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は764億円で前年同期比16.4％増となったが、市場コンセンサスは60億円程度下振れた。二輪が好調だったほか、為替円安の影響もプラス寄与したとみられるが、二輪以外の事業の販売数量が伸び悩んだ。通期計画2600億円は据え置き、コンセンサスは会社計画を上回る水準だが、円安寄与の縮小も見込まれるため、同水準は切り下がる方向に。

<4183> 三井化学　3341　-286大幅反落。前日の取引時間中に第1四半期決算を発表、一旦買い優勢となったものの伸び悩み、本日も売りが優勢となった。営業利益は272億円で前年同期比95.9％と大幅増益、市場予想も上振れたとみられる。一方、上半期は為替レートを円安方向に見直したものの、営業利益は据え置き。農薬や太陽電池向け製品、半導体材料の数量下振れを想定のもよう。また、エチレンプラントトラブルの影響も今回は織り込まれていない。

<9613> NTTデータ　1960　-237.5急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は586億円で前年同期比0.6％増となり、市場予想を10％強下回る水準での着地に。会社計画に沿った推移とはされているが、s市場予想との比較では、大型案件立ち上がりによる稼働改善効果などが想定より遅れる形のようだ。なお、受注高は同46.7％増と順調、DC事業を除いたベースでも同18.9％増となっている。

<7752> リコー　1193　-71大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は63億円で前年同期比37.7％減となり、120億円程度の市場予想を大きく下回っている。プロジェクト費用の計上や一部売上計上の期ずれが発生したことなどが減益要因に。通期計画700億円、前期比12.9％増は据え置いているものの、下振れが意識される展開になっている。なお、プロジェクト費用の追加発生の可能性などもあるもよう。

<6367> ダイキン工　17200　-1900大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1154億円で前年同期比2.1％減となり、円安効果が寄与したことで社内計画は上回ったようだが、市場コンセンサスは90億円程度下振れたとみられる。欧米を中心にエアコンの需要環境が想定以上に厳しくなっているもよう。通期計画4250億円、前期比8.4％増は据え置いているが、会社計画を上回るコンセンサス水準が切り下がる状況となっているようだ。

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