本日の注目個別銘柄

フォーバルRS、ヤーマン、ネオジャパンなど

配信日時：2023/12/14 15:17 配信元：FISCO

<6254> 野村マイクロ　11830　+310大幅続伸。みずほ証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を15000円としている。電子産業向け超純水製造装置の市場規模は中長期的に拡大し、国内製薬関連の超純水製造装置業界も堅調に推移すると想定。これら製造装置の主要企業である同社は、中長期的に業績拡大が可能とみているようだ。株価は既に上昇しているものの、成長性やバリュエーションに鑑みれば、依然として割安感が残ると判断のようだ。

<9423> フォーバルRS　114　+19急騰で年初来高値を一気に更新。前日に株主優待制度の拡充を発表しており、買い材料視される状況となっている。株主優待制度に保有株数の区分を追加、これまで1000株以上保有する株主には一律、電子マネーギフト「EJOICA セレクトギフト」2000円相当を贈呈していたが、今後5000株以上の株主に対しては、15000円相当のギフトを贈呈するとしている。

<3475> グッドコムA　687　+40大幅続伸。前日に23年10月期決算を発表、営業利益は21.4億円で前期比53.6％減となり、4日に下方修正した水準で着地。一方、24年10月期は53.4億円で同2.5倍と急拡大の見通し。前期の期ずれ案件の寄与などが大幅増益予想の一因に。ただ、もともと23年10月期修正前は54.5億円の予想であったため、期ずれを考慮すると大きなサプライズには至っておらず、一時68円高からはやや伸び悩んだ。

<3921> ネオジャパン　1067　+89大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は10.8億円で前年同期比12.7％増となり、通期予想は従来の9.4億円から11.3億円、前期比9.1％減に上方修正している。ソフトウエア事業におけるプロダクト売上の堅調推移やコストの下振れ、システム開発サービス事業における売上回復傾向の継続などが背景。上半期は減益決算だったこともあり、上方修正にはポジティブなインパクトが先行。

<6966> 三井ハイテク　7567　+320大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は131億円で前年同期比29.3％減となっているが、8-10月期は46.5億円で同17.5％減と減益幅が縮小しており、買い安心感が先行している。上半期決算時に業績予想を下方修正しており、その後は株価が調整する展開となっていた。注目される電機部品事業も、既存製品の需要増と新規製品の量産開始が寄与する形となって増益幅が拡大している。

<8079> 正栄食　4740　+350大幅反発。前日に23年10月期の決算を発表、営業利益は40.3億円で前期比7.6％増となり、第3四半期決算時に上方修正した水準の35億円を上振れる着地に。価格引上げもあり、乳製品・油脂類、製菓原材料類、菓子・リテール商品類など日本国内での売上が増加しているもよう。また、24年10月期は42億円で同4.0％増と増益見通し、記念配当実施で年間配当金は前期比2円増の50円を計画している。

<6417> SANKYO　7615　+553大幅続伸。大和証券では投資判断を「3」から「1」に、目標株価も6600円から10700円にまで引き上げた。24年にはパチンコホールがより射幸性が高いと見られるパチンコ機へ入替を積極的に行う可能性があり、パチンコ機の販売シェアの高い同社は想定以上に業績を伸ばすポテンシャルがあるとみている。また、自己株式の取得を不定期ながら継続的に実施すると予想され、業績拡大と資本効率の改善を評価としている。

<6630> ヤーマン　915　-97大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は22.5億円で前年同期比58.2％減となった。8-10月期は5.7億円で同84.0％減と減益幅が拡大する形に。通期予想の65億円は据え置いたものの、下振れ懸念が一段と強まる状況になったようだ。国内は足元の物価高による消費マインドの低下、モノ消費からコト消費への消費行動の変化が影響、海外では、中国国内での広告宣伝を控えたことなどが影響したもよう。

<7211> 三菱自　422.1　-30.7大幅続落。前日開催されたFOMCでは、3会合連続での金利据え置きが決定されたほか、24年には複数回にわたって金利を引き下げるとの見通しが示されている。想定以上のハト派的な結果となって米長期金利は低下、つれて、ドル円相場は142円台前半にまで下落する形になっている。急速な円高進行を嫌気して、同社の他、マツダや日産など自動車株の一角が下落率上位に顔を連ねている。

<6098> リクルートHD　5826　+392大幅続伸。発行済み株式数の2.83％に当たる4600万株、2000億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は12月14日から24年7月17日まで。資本効率の向上と株主還元の充実が目的としている。当面の需給面での下支えにつながるものとしてポジティブに評価されている。また、本日はFOMCを受けた米長期金利の低下で、グロース株が総じて買い優勢となっている流れも支援材料に。
＜ST＞