坪田ラボ---業績予想下方修正を受け役員報酬を減額、経営責任の明確化と中長期成長への姿勢を示す

*14:21JST 坪田ラボ---業績予想下方修正を受け役員報酬を減額、経営責任の明確化と中長期成長への姿勢を示す 坪田ラボ<4890>は6日、2026年3月期通期業績予想を下方修正するとともに、これに伴う経営責任を明確にするため、役員報酬の減額を実施すると発表した。
同社は2026年3月期通期の業績予想について、売上高を2億円、営業損失を7.6億円、経常損失および当期純損失をそれぞれ7.4億円、1株当たり当期純損失を28円68銭へと修正した。
修正の主因は、複数のライセンス契約に関する交渉が想定以上に長期化し、当期中の契約締結および契約一時金の計上が実現しなかったことにある。契約一時金に収益の多くを依存する同社の事業構造上、契約締結の時期には一定の不確実性があるという。
一方で、眼科領域における主力パイプラインである「TLM-001」および「TLM-003」は、それぞれPhase 2aおよびPhase 2へと進展しており、将来的なマイルストーン収入やロイヤリティ収入の基盤は着実に強化されつつある。また、「TLG-001」に関する費用処理が業績に影響したものの、資産価値の毀損や開発方針の変更が生じたものではないとしている。研究開発費は前期と同水準を維持し、将来成長を見据えた戦略的投資を継続しているほか、手元流動性も確保されており、事業運営や研究開発活動に支障はない見通しだ。
こうした業績見通しの下方修正を受け、同社は経営責任を明確にする観点から、役員報酬の減額を決議した。対象期間は2026年4月から9月までの6か月間で、月額基本報酬を減額する。減額率は、代表取締役社長CEOが30％、取締役が20％、社外取締役が10％となる。加えて、社外監査役から報酬の一部を自主的に返上する申し入れがあり、社外監査役報酬についても10％の減額を行う。
同社は、今回の措置について「足元の業績動向を受けた責任の明確化を目的としたものであり、中長期的な成長戦略や研究開発方針に変更はない」と説明している。対象期間終了後の役員報酬の取り扱いについては、今後の業績回復状況を踏まえ、報酬委員会および取締役会で改めて協議する方針だ。
坪田ラボは今後も、研究開発および事業基盤の強化を通じて、中長期的な企業価値の向上に取り組む姿勢を維持するとしている。

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