ヤマノＨＤ Research Memo（6）：2026年3月期は増収、大幅な増益を見込む。通期予想達成の確度は高い

*11:36JST ヤマノＨＤ Research Memo（6）：2026年3月期は増収、大幅な増益を見込む。通期予想達成の確度は高い ■ヤマノホールディングス<7571>の今後の見通し

2026年3月期の連結業績について同社は、売上高14,400百万円（前期比3.1%増）、EBITDA640百万円（同73.9%増）、営業利益500百万円（同95.3%増）、経常利益450百万円（同90.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益320百万円（同665.1%増）と期初予想を据え置き、増収かつ大幅な増益を見込んでいる。収益性の改善が際立っており、これまで進めてきた構造改革や事業ポートフォリオ再編の成果が、本格的に利益成長として顕在化する局面に入ったと評価できる。

中間期時点では、事業承継型M&Aに伴う取得関連費用や先行投資を吸収しつつ、営業利益段階から黒字転換を果たしており、通期計画に対する進捗はおおむね順調である。特にEBITDAの伸長は顕著であり、のれん償却や一過性費用を除いた実質的な収益力が着実に回復している点は、通期予想達成に向けた重要な裏付けと言える。

下期にかけては、コアバリューセグメントにおける業務改善効果の本格化が見込まれる。美容事業や和装宝飾事業といった既存事業では、店舗運営の効率化や不採算領域の整理が進んでおり、売上の伸びは緩やかであるものの、利益率の改善が業績を押し上げる構造となっている。また、ニューバリューセグメントにおけるPMIの進展による収益改善が見込まれており、下期は収益寄与が一段と高まる見通しである。

一方で、リスク要因としては、和装事業におけるオーダーメイド製品の受注動向が挙げられる。同社では売上計上基準を引き渡し時としているため、受注のタイミングや制作期間の長期化によっては、売上計上が翌期にずれ込む可能性がある点には留意が必要である。ただし、同事業は受注残の積み上がりが業績の先行指標となる特性があり、足元の受注環境や中間期までの進捗を踏まえれば、通期業績に与える影響は限定的と見られる。

総じて、2026年3月期は、同社が掲げる「事業ポートフォリオの最適化」「成長軌道への移行」が、利益成長という形で明確に数値へ表れ始めた転換期に位置付けられる。中間期までの進捗状況、下期の収益改善余地、想定されるリスクの範囲を総合的に勘案すると、通期予想達成の確度は高いと判断され、今後の業績推移に引き続き注目したい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　中西 哲）

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