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ＳＭＫ Research Memo（5）：2025年3月期はCS事業がけん引し増収、収益性改善

配信日時：2025/06/18 14:05 配信元：FISCO

*14:05JST ＳＭＫ Research Memo（5）：2025年3月期はCS事業がけん引し増収、収益性改善 ■SMK<6798>の業績動向

1. 2025年3月期の業績概要
2025年3月期の連結業績は、売上高が前期比3.3%増の48,051百万円、営業損失が220百万円（前期は1,243百万円の損失）、経常利益が同142.9%増の549百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は1,884百万円（同489百万円の利益）となり、増収とともに営業損失が縮小し黒字化に近づいた。

電子部品業界の市況は全体としては緩やかな回復基調ではあるものの、やや停滞気味に推移した。分野別では、車載市場は世界的な自動車販売の減速やEVの失速などにより停滞した一方で、スマートフォン/タブレット/AIサーバー/デジタル家電/ゲーム/白物家電などで回復・拡大基調が見られた。

売上高はCS事業が前期比1,570百万円増となり、全社の増収をけん引した。車載市場ではカメラ関係が順調に推移したことに加え、E-Bike関連が拡大した。家電市場（アミューズメント関連）や産機・その他市場（再生エネルギー関連）も拡大した。一方で情報通信市場では、下期にタブレット関連や一部スマートフォン関連が減速した。SCI事業部は同101百万円増と前期並みだった。家電市場ではサニタリー用/エアコン用/スマート家電用リモコンが順調に拡大し、車載市場の操作ユニットやカメラモジュールが期中低調に推移したものの、第4四半期に需要が回復した。全社売上高の期初計画は50,000百万円であり、計画を3.8%下回った。CS事業の成長が計画を下回ったことが主な要因である。

利益面では、売上総利益が前期比24.5%増となった一方で、販管費は同9.2%増と一定の伸びに抑えた。セグメント別では、CS事部が1,534百万円の利益（前期比40.0%増）と利益を伸ばしたのに対し、SCI事業部は1,308百万円の損失（前期は2,145百万円の損失）と前期から改善しているもののメキシコ生産子会社の退職給付費用の計上（265百万円）もあり、赤字となった。イノベーションセンターは446百万円の損失（同193百万円の損失）となった。経常利益は不動産収支などにより549百万円を確保した。親会社株主に帰属する当期純損失は、特別損失（構造改革プログラムにおける国内人員数の最適化に伴う費用等869百万円、固定資産の減損損失497百万円）、法人税等（子会社留保利益税効果等414百万円）などを計上したため大幅な減益となったが、一過性であり、構造改革時には必然と考えられる。

自己資本比率50%超、健全な財務基盤を堅持

2. 財務状況と経営指標
2025年3月期末の資産合計は前期末比759百万円減の57,684百万円となった。そのうち流動資産は675百万円減であり、売掛金・受取手形・電子記録債権が713百万円増加したものの、原材料及び貯蔵品が994百万円、商品及び製品が514百万円それぞれ減少したことが主な要因である。固定資産は84百万円減となった。

負債合計は前期末比2,162百万円増の28,462百万円となった。そのうち流動負債は1,276百万円増であり、短期借入金が1,200百万円増加したこと主な要因である。固定負債は886百万円増であり、繰延税金負債が570百万円、長期借入金が259百万円、それぞれ増加したことが主な要因である。有利子負債（短期借入金+長期借入金）の残高は14,322百万円である。

2025年3月期末の経営指標では、流動比率が199.1%（前期末220.1%）、自己資本比率が50.7%（同55.0%）となっており、健全かつ安定した財務基盤を堅持している。ROE（自己資本当期純利益率）は、2022年3月期10.2%、2023年3月期4.2%、2024年3月期-1.5%、2025年3月期-6.1%と直近では低下しており、収益性・経営効率の改善が急務となる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）

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