中東情勢の緊迫や円高が重荷に【クロージング】

*16:44JST 中東情勢の緊迫や円高が重荷に【クロージング】 21日の日経平均は反落。230.51円安の37298.98円（出来高概算18億1000万株）で取引を終えた。朝方は海外市場での日経225先物高などにさや寄せする形で続伸して始まり、日経平均は取引開始直後には37659.94円まで値を上げた。ただし、海外メディアが「イスラエルによるイランの核施設への攻撃準備」と報じたことを受けて地政学リスクが高まったほか、日米財務相会談を控えるなかで円相場が1ドル＝143円台半ばへと円高に振れて推移したことが重荷になった。大引けにかけてじりじりと水準を切り下げ、本日の安値で取引を終えた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が800を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、パルプ紙、卸売など20業種が上昇。一方、保険、その他製品、電気機器、サービスなど13業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、第一三共<4568>、三井物<8031>、エーザイ<4523>、塩野義<4507>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、中外薬<4519>、ソニーG<6758>が軟調だった。

前日の米国市場は利食い優勢の流れとなり、主要な株価指数は下落した。ただし、米株安の影響は限られ、長期金利が上昇基調をたどるなか、利ざや改善への思惑から銀行など金融株に物色の矛先が向かったほか、地政学リスクへの懸念から防衛関連や石油などエネルギー株に投資資金がシフトした。一方、「米半導体メーカーのウルフスピードが今後、数週間以内に破産申請を行う準備を進める」と米メディアが報じたことがハイテク株の重荷になった。

日米財務相会談では、米国側から円安是正を求められるのではないかとの思惑が依然として根強く、円高ピッチの加速に対する懸念はくすぶる。また、日経平均は足もとで調整をみせているが、相場の過熱感は解消されていないといった見方もあり、積極的な押し目買いも入れづらいところだ。いったんは75日線（36926円）水準までの調整があってもおかしくないと見る向きが多く、同水準での底堅さを見極めることになりそうである。


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