注目トピックス　日本株

ディーエヌエー、ニッパツ◆今日のフィスコ注目銘柄◆

配信日時：2024/12/04 09:04 配信元：FISCO
*09:04JST ディーエヌエー、ニッパツ◆今日のフィスコ注目銘柄◆ ディーエヌエー<2432>

フィギュア製造大手のグッドスマイルカンパニーと共同出資会社を設立したと発表した。DeNA傘下の横浜DeNAベイスターズやプロバスケットボールの川崎ブレイブサンダースといったプロスポーツチームのグッズや、DeNAが知的財産（IP）を持つマンガやアニメ、ゲームのグッズなどを企画・製造する。グッドスマイルカンパニーは2頭身のフィギュア「ねんどろいど」シリーズなどが代表作。


ニッパツ<5991>

11月12日につけた1964.5円をピークに調整を継続しているが、前日のリバウンドで75日線を突破し、25日線を捉えてきた。一目均衡表では雲下限までの調整を経てリバウンドをみせてきており、25日線突破からの一段上昇が期待されてきそうだ。週足では26週線が支持線として機能しており、その後のリバウンドで13週線を捉えてきている。



＜CS＞

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注目トピックス　日本株 出来高変化率ランキング（14時台）～イメージINF、アイスタイルなどがランクイン *14:49JST 出来高変化率ランキング（14時台）～イメージINF、アイスタイルなどがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。■出来高変化率上位　[11月11日　14:32　現在]（直近5日平均出来高比較）銘柄コード 　 銘柄名 　 出来高 　 5日平均出来高 　 出来高変化率 　 株価変化率<3803> イメージINF　　 959300　　23797.24　　352.04%　0.1529%<3103> ユニチカ　　　　　　19621300　　185650.28　　327.05%　0.2538%<7094> NexTone　　　1311800　　206564.14　　276.95%　-0.1594%<4933> Ine　　　　　　　1052600　　154283.7　　264.38%　-0.0508%<3997> トレードワクス　　　8090700　　456441　　247.48%　0.1193%<3079> DVx　　　　　　　248200　　78572.9　　239.28%　-0.0506%<3660> アイスタイル　　　　10513900　　644417.64　　232.95%　0.1138%<4064> カーバイド　　　　　247100　　92395.42　　221.9%　0.0666%<2521> 上場米HE　　　　　147506　　42473.47　　220.04%　0.0086%<6677> エスケーエレク　　　442800　　216211.48　　216.83%　0.0796%<4922> コーセー　　　　　　2697200　　1980758.54　　214.04%　-0.1642%<2432> DeNA　　　　　　13861600　　7419810　　192.77%　0.035%<2743> ピクセル　　　　　　9582700　　144745.32　　190.8%　-0.1584%<6118> アイダ　　　　　　　683500　　113465.86　　185.76%　0.0194%<5892> yutori　　　　305800　　150757.8　　185.52%　-0.0928%<6753> シャープ　　　　　　10396800　　1828130.162　　180.83%　0.0351%<4258> 網屋　　　　　　　　486400　　399377.5　　175.14%　0.0038%<3106> クラボウ　　　　　　131300　　190649.4　　174.12%　-0.0028%<6486> イーグル　　　　　　549900　　333553.98　　172.21%　-0.0472%<7990> グローブライ　　　　210600　　97214.62　　171.14%　-0.081%<6638> Mimaki　　　　436300　　153521.02　　166.24%　-0.0618%<4911> 資生堂　　　　　　　10838300　　6286907.84　　161.79%　-0.0073%<3683> サイバリンクス　　　199000　　62701.48　　158.19%　-0.028%<9628> 燦HD　　　　　　　171600　　133521.6　　155.36%　-0.046%<4183> 三井化学　　　　　　2960500　　2806563.7　　148.07%　-0.006%<8897> ミラースHD　　　　2926400　　287768.88　　144.74%　-0.0336%<6588> 東芝テック　　　　　331400　　273180.54　　142.74%　-0.1027%<1888> 若築建　　　　　　　63300　　74353.2　　138.22%　-0.0841%<2673> 夢隊　　　　　　　　5985700　　488845.92　　137.08%　-0.125%<4593> ヘリオス　　　　　　4390500　　517232.14　　136.28%　-0.0755%（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 ＜CS＞ 2025/11/11 14:49 注目トピックス　日本株 ひろぎんホールディングス：法人向けの多様なソリューションを強みに、地域総合サービスグループとして持続的成長を目指す *14:39JST ひろぎんホールディングス：法人向けの多様なソリューションを強みに、地域総合サービスグループとして持続的成長を目指す ひろぎんホールディングス<7337>は、広島銀行を中核とする地域金融グループであり、銀行業を基盤にリース業や証券業、ITソリューションなど幅広いサービスを展開している。地域社会に根ざした金融・非金融サービスを統合的に提供する点が特徴で、個人・法人双方の成長支援を通じて「地域総合サービスグループ」としての地位を確立している。事業構造は銀行業が収益の柱を占めつつ、非金融領域の拡充を進めている点が強みであり、証券やクレジット事業が徐々に利益貢献度を高めている。中長期的に業績は安定的に成長を続けており、複数年度にわたり業務粗利益や経常利益の増加基調を維持している点も注目される。同社の強みは、第一にグループ全体での非金融サービスの拡充が挙げられる。法人向けソリューションを中心に、証券・リース・クレジットサービスなどの周辺事業が地域の多様なニーズに対応し、グループ利益の底上げにつながっている点は、他の地方銀行グループとの差別化要因である。自動車セクターや船舶セクターといった地域の主要セクターの法人とのリレーションをマネジメントする専門部署も持っており、近年では顧客法人の人材派遣・育成にまで領域を広げ、地場の企業をトータルでサポートする存在となっている。第二に銀行業を中心とした資金運用力にある。貸出金利息や有価証券利息の増加により資金利益を着実に積み上げており、外貨貸出や有価証券運用を通じた収益源の多様化が進展している。日本経済においては今後中期的な金利上昇局面が予想されており、こうしたコア業務への大きな追い風になろう。2026年3月期第1四半期の業績は、経常収益53,378百万円（前年同期比11.5%増）、経常利益16,640百万円（同8.2%増）と増収増益を達成した。背景には、金利上昇を受けての貸出金利息や有価証券利息配当金の増加による資金運用収益の拡大がある。一方、営業経費や資金調達費用の増加が収益を一部圧迫したものの、全体としては安定した利益成長を維持している。通期見通しでは経常利益57,000百万円（前期比9.2%増）、親会社株主に帰属する当期純利益40,000百万円（同11.6%増）となっており、金利上昇によるコア業務伸長を想定した成長が計画されている。貸出金残高や預金残高の堅調な増加に加え、有価証券運用の改善が寄与することで、予想達成に向けて一定の確度が高まっている。今後の成長見通しとしては、中期計画2024に基づき「地域総合サービスグループ」としての深化・拡大を進める方針である。具体的には、法人向けソリューションの一層の拡大を通じた地域産業の成長・再生支援、観光や街づくりへの参画、スタートアップ支援などを通じた地域経済の活性化が掲げられている。また、DX（デジタルトランスフォーメーション）を基盤に、データ活用による新サービスの提供や効率化を推進し、金融・非金融の垣根を越えたサービス展開を強化する。さらに、2028年度の経営指標については、当初のROE7%以上から9.5%以上へ上方修正しており、収益性の持続的改善に自信を示している。株主還元については、2026年3月期の年間配当を54円（前期48円）とし、増配を予定している。同社は安定的な配当を継続しつつ、今期も約1,500百万円の自己株式取得にも取り組み、総還元性向の向上を志向している。今後も成長投資とのバランスを取りながら、安定的かつ着実な株主還元を実施していく方針が示されている。足元のPBRは0.9倍、配当利回りは3.9%となっており、投資妙味が高いと言える。総じて、ひろぎんホールディングスは、銀行を中核に地域金融グループとしての強みを活かしつつ、非金融領域の拡大によって持続的な成長を追求している。安定した財務基盤と着実な業績進捗、中期計画の上方修正など、投資家にとってポジティブな材料が多く、今後の地域密着型サービスの進化に引き続き注目していきたい。 ＜HM＞ 2025/11/11 14:39 注目トピックス　日本株 オンコリスバイオファーマ：ウイルス療法で新たな治療選択肢を切り拓く創薬ベンチャー *14:24JST オンコリスバイオファーマ：ウイルス療法で新たな治療選択肢を切り拓く創薬ベンチャー オンコリスバイオファーマ<4588>は、ウイルス学に基づく独自の創薬技術を事業基盤とし、がんや重症ウイルス感染症の治療薬を開発するバイオベンチャーである。2004年に設立され、東京証券取引所グロース市場に上場している。事業は創薬事業の単一セグメントで、主力パイプラインには腫瘍溶解ウイルス「OBP-301（テロメライシン）」、神経難病治療薬「OBP-601（censavudine）」、次世代腫瘍溶解ウイルス「OBP-702」などが含まれる。特に同社の創業のきっかけでもあるOBP-301については富士フイルム富山化学との国内販売提携を結んでおり、ライセンス収入と将来的な製品販売収入を組み合わせたハイブリッド型のビジネスモデルを構築している。食道がんを対象とした先駆け審査指定も受けて来期の製品化が目指せる段階まで漕ぎつけており、世界初の食道がん局所治療薬となる可能性がある。同社の強みは、第一にOBP-301というがん治療に画期的な選択肢をもたらす製品とそれを研究フェーズから製品化まで実現し得る明確なビジョンである。OBP-301は放射線療法との併用で局所奏効率58.3%を示し、従来治療に比べ顕著な効果を確認している。また副作用は発熱やリンパ球数低下など比較的軽微で、安全性も高いとされる。創業時の新たながん治療の確立という明確なビジョンに沿った研究開発を貫き、製品化目前の段階にまで到達した。第二に、ビジネスモデルの柔軟性が挙げられる。ライセンス契約によるマイルストーン収入と、承認後の販売収入を組み合わせることで、研究開発型ベンチャーながら持続的な収益基盤を目指している。第三に、国際的な連携の広がりである。OBP-601については米国Transposon社が全額負担で臨床試験を進めており、同社はリスクを抑えつつグローバルな開発を推進している。2025年12月期第2四半期の業績は、売上高28百万円（前年同期比9%減）、営業損失1,267百万円（前年同期は793百万円の損失）となった。OBP-301上市の最終段階を迎えており、研究開発費は前年同期523百万円から1,017百万円へと拡大した。一方で営業キャッシュフローは前払金の減少によりマイナス幅が改善しており、資金繰り面では一定の改善がみられる。通期業績予想については、マイルストーン収入など不確定要素が多く合理的な数値算出が困難として非開示とされており、OBP-301の販売によるキャッシュフローが生まれるのは2026年12月期の下期以降とされている。今後の成長見通しとして、中核品であるOBP-301の薬事申請が2025年内に予定されており、承認後は世界初の食道がん局所治療薬として上市が期待される。さらに市販後臨床試験や全例調査を実施し、適応拡大として直腸がんや肛門がん領域への展開も見込んでいる。2026年12月期の薬事申請承認を目指し、その後、拡販・シェア拡大を計画している。がん治療に影響力を持つキーオピニオンリーダーの医師らのネットワークに働きかけOBP-301のグローバルな導入推進を図り、まずは単年で100億円の売上が安定的に確保できる体制の構築を目指す。また、OBP-601は神経難病領域（PSPやALS等）への開発が進んでおり、適応拡大とともに新たな成長ドライバーとなる可能性がある。株主還元については、2025年12月期の配当予想はゼロであり、現時点では成長投資を優先している。同社は研究開発型ベンチャーとして、収益基盤の確立を優先しながらも将来的には業績に連動した安定的な株主還元を志向していく姿勢を示している。総じて、オンコリスバイオファーマは、がん治療における新たなモダリティであるウイルス療法の先駆者として存在感を高めつつある。OBP-301の承認申請はラストスパートとなっており、承認取得から上市に至るプロセスは大きな転換点となる。今後は適応拡大や国際展開の進展も含め、同社の成長軌道に注目していきたい。 ＜HM＞ 2025/11/11 14:24 注目トピックス　日本株 三菱地所---大幅続落、7-9月期は市場予想下振れて営業減益に *14:20JST 三菱地所---大幅続落、7-9月期は市場予想下振れて営業減益に 三菱地所<8802>は大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は452億円で前年同期比6.0％減となり、市場予想を200億円程度下振れる水準に。第1四半期の624億円、同20.5％増から減益に転じる形ともなっている。不動産売却が下期に集中するため、通期予想の3250億円、前期比5.1％増は据え置いているが、進捗率の低さをマイナス視する動きが先行。追加での自社株買いが発表されなかったことも手仕舞い売り圧力を強めさせている。 ＜ST＞ 2025/11/11 14:20 注目トピックス　日本株 大阪チタ---大幅続落、通期業績予想は小幅な修正にとどまり *14:20JST 大阪チタ---大幅続落、通期業績予想は小幅な修正にとどまり ＜ST＞ 2025/11/11 14:20 注目トピックス　日本株 いい生活---2Qは増収・黒字転換、サブスクリプション・ソリューションともに増収を果たす *14:17JST いい生活---2Qは増収・黒字転換、サブスクリプション・ソリューションともに増収を果たす いい生活<3796>は6日、2026年3月期第2四半期（25年4月-9月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比7.9%増の15.62億円、営業利益が0.66億円（前年同期は0.27億円の損失）、経常利益が0.65億円（同0.30億円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益が0.39億円（同0.25億円の損失）となった。サブスクリプション売上は13.25億円（前年同期比5.4％増）となり、前年同期より0.67億円の増収となった。引き続き新規顧客の獲得や既存顧客へのアップセル/クロスセル等が堅調に推移した。サブスクリプションの顧客数は9月末時点で1,570法人（前年同月1,517法人）となり、平均月額単価は9月実績約145,100円/法人（前年同月140,800円/法人）となった。ソリューション売上は2.37億円（前年同期比24.8％増）となり、前年同期より0.47億円の増収となった。同社SaaS導入支援プロジェクトが複数完了した等があった。2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.5%増の31.96億円、営業利益が同1.07億円、経常利益が1.06億円、親会社株主に帰属する当期純利益が0.72億円とする期初計画を据え置いている。 ＜AK＞ 2025/11/11 14:17 注目トピックス　日本株 ニーズウェル---テンダ×ニーズウェル、ソフトウェアテスト領域で協業開始 *14:15JST ニーズウェル---テンダ×ニーズウェル、ソフトウェアテスト領域で協業開始 ニーズウェル<3992>は10日、ソフトウェアテスト領域においてテンダ<4198>と相互のビジネス拡大を目的とした協業を開始したと発表した。急速に進化するIT業界において、品質保証の重要性が高まる中、両社は高品質かつ効率的なソフトウェアテスト体制の構築を目指す。テンダは、操作記録を自動で取得し、手順書や証跡を自動生成する自動記録型マニュアルソリューション「Dojo」を展開しており、システム操作マニュアルや業務手順書、eラーニングコンテンツの作成に活用されている。一方、ニーズウェルは、ISTQBおよびIVEC認証を受けたテスト体制と豊富な品質保証ノウハウを有し、テスト計画から品質評価まで一貫したサービスを提供している。今回の協業では、「Dojo」とニーズウェルのソフトウェアテストサービスを組み合わせることで、テスト準備から実行、再テストまでの手作業の効率化を実現し、品質向上、コスト削減、生産性向上を図る。今後は、ニーズウェルのソフトウェアテストグループにおける「Dojo」の実証を経て、両社共同で新たなテストソリューションの開発を進める予定。品質保証工程のDX化を推進するとともに、教育・運用支援など周辺領域への展開を視野に、サービスモデルの拡充を図るとしている。 ＜AK＞ 2025/11/11 14:15 注目トピックス　日本株 京橋アートレジデンス---販売用不動産に関する協定書締結 *14:13JST 京橋アートレジデンス---販売用不動産に関する協定書締結 京橋アートレジデンス<5536>は10日、東京都23区内に所在するホテルを販売用不動産として取り扱うにあたり、相手先と協定書を締結することを発表した。当該協定に関する事業総額は、2024年11月期における同社の純資産の30％以上に相当する規模である。相手先との詳細な取引内容については守秘義務のため非開示とされている。また、当社と相手先との間に記載すべき重要な資本関係および人的関係はない。 ＜AK＞ 2025/11/11 14:13 注目トピックス　日本株 京橋アートレジデンス---販売用不動産に関する協定書を締結 *14:11JST 京橋アートレジデンス---販売用不動産に関する協定書を締結 京橋アートレジデンス<5536>は10日、販売用不動産に関する協定書を締結することを発表した。協定の対象となる物件の所在地は、東京都23区内で、物件内容はホテルである。協定締結日は2025年11月末日を予定している。相手先及び取引内容の詳細等については、相手先との守秘義務により公表を差し控えるが、事業総額は同社の2024年11月期の純資産の30％以上に相当する額である。 なお、同社と相手先との間には、記載すべき重要な資本関係、人的関係は無い。同社は、本販売用不動産の仕入売買契約の締結について、詳細が確定出来次第速やかに開示するとしている。 ＜AK＞ 2025/11/11 14:11
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