本日の注目個別銘柄

DLE、シンプレクスHD、ダイワ通信など

配信日時：2023/05/29 15:38 配信元：FISCO

<8035> 東エレク　19720　+85続伸。エヌビディアの好決算発表をきっかけに、先週末も米半導体株の上昇が続いており、週明けの東京市場でも、引き続き同社など半導体関連株には買いが先行の展開に。SOX指数は25日の6.8％上昇に続き、26日にも6.3％の上昇となっている。25日に24.4％高となっていたエヌビディアだが、26日も2.5％高と一段の上値追いに。なお、同社株は、昨年6月以来の2万円台回復となっている。

<8058> 三菱商事　5908　+183大幅続伸。本日はほぼ全てのセクターが値上がりとなっているが、中でも卸売業が業種別上昇率の上位になっている。大手5社は軒並み3％以上の上昇に。野村證券では各社の目標株価を一斉に引き上げ、同社に関しては投資判断「バイ」継続で、目標株価を6580円から7460円にまで引き上げている。会社計画の大幅な下振れリスクは小さいとしているほか、追加的な株主還元余地はセクター内で最も大きいと評価のようだ。

<6141> DMG森精機　2377　+70大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も2020円から3300円にまで引き上げている。売上の5割を占める欧州では、暖冬によりインフレが落ち着き、マクロ指数も持ち直し傾向であることから、今後の受注が大きく減少するリスクが低下したと判断しているようだ。営業利益は24年12月期の踊り場を経て、25年12月期には605億円、前期比21％増を予想している。

<4565> SOSEI　3040　-75大幅続落。大和証券では、目標株価を2200円から3400円に引き上げているものの、投資判断は「2」から「3」に格下げしている。27年12月期までの営業利益予想も下方修正している。ジェネンテックなどとの創薬提携によるマイルストン収入、COPD治療薬に係るノバルティスからのロイヤリティ収入の予想は楽観的過ぎたとみているようだ。当面は投資家の期待を大きく変える材料が浮上する可能性も低いと判断。

<4373> シンプレクスHD　2400　+202急伸。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続し、目標株価を2900円から3100円に引き上げた。金融ソリューションや保険ソリューションを中心とした成長領域の受注拡大、今下期以降の新卒稼働に伴う利益成長などが確認されるにつれ、株価評価も高まると考えているもよう。10月発表予定の新中計も成長期待を高めさせるとみている。24年3月期営業益は88.6億円に上方修正、市場予想を3億円超上回ると予想。

<2931> ユーグレナ　916　+23大幅続伸。先週末は、経産省が国際線への給油燃料の1割を再生航空燃料にすることを石油元売りに義務付けると伝わり、バイオ燃料の中期的な需要拡大につながるとの期待が高まった。本日は、カラハリスイカ果汁の摂取がPM2.5などの大気汚染物質による肺の炎症を抑制することを示す研究結果を確認と発表、追加の買い材料となった。同社は植物ハイテック研究所を子会社化以降、カラハリスイカの研究を引き継いでいる。

<3686> DLE　304　+55急騰。「東京ガールズコレクション」を運営するWTOKYOの東京グロース市場への新規上場が承認され、一部保有株の売却を実施すると発表している。上場日は6月29日が予定されており、同社では6万株を売出に供するとしている。キャピタルゲインを得ることによる経営資源の配分の柔軟性を高めることが目的としている。売出後の所有株式数は37万株で発行済み株式数の14.3％となるもよう。

<7116> ダイワ通信　2111　+127大幅反発。プロ卓球チームを運営する金沢ポートと共同で、卓球審判のエッジ判定を
サポートすることを目的にAIエッジ判定システム「ダイワの1mm」の開発に着手すると発表している。防犯カメラとAI画像解析システムを組み合わせることで、人間の目では判断が難しい判定のサポートを目指すとしている。画像解析分野における展開力に対して、あらためて期待感などが高まる展開になっているもよう。

<7357> ジオコード　854　-51大幅続落。遅延していた23年2月期決算を先週末に発表。不適切な売上高前倒し計上の可能性などを調査していたことが遅延理由。営業益は1億円で前期比49.8％減となり、従来予想の1.5億円を下振れた。新規案件の獲得額が計画に届かず、既存顧客へのアップセルやクロスセルによる獲得額も不足分をカバーできなかったようだ。24年2月期見通しは業績・配当ともに未定で、前期下振れ決算をネガティブ視の動きが優勢に。

<4707> キタック　314　+21大幅続落。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は1.1億円で前年同期比2.5倍と大幅増益になっている。主力の建設コンサルタント事業が安定的に推移し、販管費の上昇なども抑制できているようだ。ただ、2-4月期は横ばい水準にとどまる形となっており、第1四半期決算がインパクトにつながった経緯もあることから、目先の出尽くし感が先行しているようだ。なお、通期計画の1.6億円、前期比2.1倍は据え置き。＜ST＞