本日の注目個別銘柄
サンアスタリスク、DMG森精機、芝浦など
配信日時:2023/02/09 15:47
配信元:FISCO
<4053> サンアスタリスク 1322 -203急落で下落率トップに。前日に22年12月期決算を発表、営業利益は9億円で前期比36.1%減となったが、従来予想の8.7億円は上振れた。人件費増や為替影響による費用増が重し。一方、23年12月期は12億円で同33.0%増と大幅増益見込む。ストック型顧客数の順調な拡大を見込む。期待通りの高いガイダンスとみられるが、前日にかけ上昇基調が続いていたため、短期的な出尽くし感が強まる状況となった。
<3405> クラレ 1128 +69場中の決算発表を受けて大幅高の展開に。22年12月期営業利益は871億円で前期比20.6%増となり、従来予想の780億円を大きく上振れる着地になっている。年間配当金も従来計画の42円から44円に引き上げ。23年12月期は840億円で同3.6%減と減益に転じる見通しだが、償却増の影響などによる業績悪化は想定線。前期業績の上振れもあって、水準自体はコンセンサスを100億円程度上回るものとみられる。
<6417> SANKYO 5100 -150大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は216億円で前年同期比26.3%増となり、市場予想を30億円程度上振れた。通期予想も従来の450億円から550億円に上方修正。コンセンサスは500億円程度の水準であった。年間配当金計画も120円から150円に引き上げた。ただ、上振れの主因スマートパチスロ機のヒットは話題となっていたため、短期的な出尽くし感につながる。
<8113> ユニチャーム 5090 +70大幅反発。前日に22年12月期の決算を発表、コア営業利益は1196億円で前期比2.4%
減、市場予想を50億円近く下回る着地になっている。一方、23年12月期は1410億円で同17.9%増益の見通しとしている。1400億円弱のコンセンサスを上回る水準に。材料費上昇の影響続くが、増収効果や生産性の改善などでカバーする計画としている。390万株、170億円を上限とする自社株買いの発表も行っている。
<7532> パンパシHD 2455 +74大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は575億円で前年同期比31.6%増となり、従来計画の537億円を上振れたほか、市場コンセンサスも30億円程度上回っている。DSでの粗利益率改善、GMSでのコストコントロール奏効などが寄与。通期計画の940億円、前期比6.0%増は据え置いているが、足元では免税売上も急回復しており上振れ余地が広がったとの見方に。
<6141> DMG森精機 2085 +128大幅反発。前日に22年12月期の決算を発表、営業利益は412億円で前期比78.7%増となったが、従来予想の450億円は下振れる着地になっている。一方、23年12月期は500億円で同21.3%増益の見通しとしている。単価の改善やコスト構造改革効果、保守・サービス事業の拡大などを見込んでいるもよう。工作機械受注の先行き懸念が強まっているなか、ガイダンスへの懸念後退で買い安心感が強まる展開へ。
<4901> 富士フイルム 6672 -163大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は818億円で前年同期比4.1%増、7-9月期の同38.3%増から増益率は鈍化したものの、市場予想は20億円程度上振れた。通期予想は2600億円で前期比13.2%増を据え置き。イメージングを上方修正の一方、ヘルスケアやマテリアルズを下方修正。全般的にインパクトは限定的ながら、成長期待のヘルスケアの下振れなどをマイナス視する動きに。
<6590> 芝浦 13840 +2340急騰。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は83.2億円で前年同期比2.8倍の水準となり、通期予想を従来の76億円から100億円、前期比98.0%増に上方修正している。物件の売上前倒しや機種構成の変化、部品・部材調達難の影響が軽微にとどまったことなどを上振れの背景としている。年間配当金も390円計画から510円に引き上げ。業績・配当予想の修正幅の大きさが買いインパクトに。
<5713> 住友鉱 5241 +197大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期税引前利益は495億円で前年同期比32.8%減と減益に転じたが、通期予想は従来の2010億円から2280億円に上方修正した。銅やニッケルなどの金属市況が前提よりも高水準で推移していることが上振れの背景となるようだ。修正幅は市場想定を上回る水準とみられ、年間配当金を175円から202円に引き上げていることも買い材料に。
<5201> AGC 4915 +230大幅反発。前日に22年12月期決算を発表、営業益は1839億円で前期比10.8%減、従来計画1900億円を下回った。1284億円の減損損失を計上したため、純損益は32億円の赤字転落。一方、減損による償却費減などもあり、23年12月期営業益は1900億円で同3.3%増を見込む。決算はネガティブだが、発行済み株式数の7.2%に当たる1600万株を上限とする自社株買いを発表。需給改善期待に。 <ST>
<3405> クラレ 1128 +69場中の決算発表を受けて大幅高の展開に。22年12月期営業利益は871億円で前期比20.6%増となり、従来予想の780億円を大きく上振れる着地になっている。年間配当金も従来計画の42円から44円に引き上げ。23年12月期は840億円で同3.6%減と減益に転じる見通しだが、償却増の影響などによる業績悪化は想定線。前期業績の上振れもあって、水準自体はコンセンサスを100億円程度上回るものとみられる。
<6417> SANKYO 5100 -150大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は216億円で前年同期比26.3%増となり、市場予想を30億円程度上振れた。通期予想も従来の450億円から550億円に上方修正。コンセンサスは500億円程度の水準であった。年間配当金計画も120円から150円に引き上げた。ただ、上振れの主因スマートパチスロ機のヒットは話題となっていたため、短期的な出尽くし感につながる。
<8113> ユニチャーム 5090 +70大幅反発。前日に22年12月期の決算を発表、コア営業利益は1196億円で前期比2.4%
減、市場予想を50億円近く下回る着地になっている。一方、23年12月期は1410億円で同17.9%増益の見通しとしている。1400億円弱のコンセンサスを上回る水準に。材料費上昇の影響続くが、増収効果や生産性の改善などでカバーする計画としている。390万株、170億円を上限とする自社株買いの発表も行っている。
<7532> パンパシHD 2455 +74大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は575億円で前年同期比31.6%増となり、従来計画の537億円を上振れたほか、市場コンセンサスも30億円程度上回っている。DSでの粗利益率改善、GMSでのコストコントロール奏効などが寄与。通期計画の940億円、前期比6.0%増は据え置いているが、足元では免税売上も急回復しており上振れ余地が広がったとの見方に。
<6141> DMG森精機 2085 +128大幅反発。前日に22年12月期の決算を発表、営業利益は412億円で前期比78.7%増となったが、従来予想の450億円は下振れる着地になっている。一方、23年12月期は500億円で同21.3%増益の見通しとしている。単価の改善やコスト構造改革効果、保守・サービス事業の拡大などを見込んでいるもよう。工作機械受注の先行き懸念が強まっているなか、ガイダンスへの懸念後退で買い安心感が強まる展開へ。
<4901> 富士フイルム 6672 -163大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は818億円で前年同期比4.1%増、7-9月期の同38.3%増から増益率は鈍化したものの、市場予想は20億円程度上振れた。通期予想は2600億円で前期比13.2%増を据え置き。イメージングを上方修正の一方、ヘルスケアやマテリアルズを下方修正。全般的にインパクトは限定的ながら、成長期待のヘルスケアの下振れなどをマイナス視する動きに。
<6590> 芝浦 13840 +2340急騰。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は83.2億円で前年同期比2.8倍の水準となり、通期予想を従来の76億円から100億円、前期比98.0%増に上方修正している。物件の売上前倒しや機種構成の変化、部品・部材調達難の影響が軽微にとどまったことなどを上振れの背景としている。年間配当金も390円計画から510円に引き上げ。業績・配当予想の修正幅の大きさが買いインパクトに。
<5713> 住友鉱 5241 +197大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期税引前利益は495億円で前年同期比32.8%減と減益に転じたが、通期予想は従来の2010億円から2280億円に上方修正した。銅やニッケルなどの金属市況が前提よりも高水準で推移していることが上振れの背景となるようだ。修正幅は市場想定を上回る水準とみられ、年間配当金を175円から202円に引き上げていることも買い材料に。
<5201> AGC 4915 +230大幅反発。前日に22年12月期決算を発表、営業益は1839億円で前期比10.8%減、従来計画1900億円を下回った。1284億円の減損損失を計上したため、純損益は32億円の赤字転落。一方、減損による償却費減などもあり、23年12月期営業益は1900億円で同3.3%増を見込む。決算はネガティブだが、発行済み株式数の7.2%に当たる1600万株を上限とする自社株買いを発表。需給改善期待に。 <ST>
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