ZHD、日新電、NTNなど

<6758>　ソニーG　12200　+710大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は4287億円で前年同期比7.8％減となったが、市場予想は400億円強上回った。また、通期予想は従来の1兆1600億円から1兆1800億円に上方修正。懸念されていたゲーム&ネットワークサービス、イメージング&センシング・ソリューションの主力2事業が大幅増益と好調、上方修正値はコンセンサス並みだが、ストレートに評価の動きが強まった。

<6981>　村田製　7691　+201大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は773億円で前年同期比32.2％減、市場予想を200億円強下回った。通期予想も従来の3800億円から2950億円に再度の下方修正。生産減少や為替円高、値下げなどが下振れ要因としている。ただ、足元で目線は大きく下がってきていたとみられ、MLCCの売上は1-3月期がボトムになるとの見方も強く、目先の悪材料出尽くし感が先行した形に。

<6752>　パナHD　1153　-37大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は845億円で前年同期比15.8％増となり、市場予想を100億円強下回っている。エナジー事業が大幅減益となった。通期予想は従来の3200億円から2800億円、前期比21.7％減に下方修正。インダストリー、エナジー事業などが減額されている。

<4689>　ZHD　420.1　+45.7急伸。前日に第3四半期決算、並びに、ヤフー、LINEとの合併方針を発表。経営体制の刷新は市場の期待よりも早いタイミングと評価され、今後の経営スピードの加速化が期待された。一方、10-12月期調整後EBITDAは935億円で前年同期比4.5％減となったが、子会社化したPayPayを除けば前年並みを確保。通期では3315億円の見通しと、従来予想の下限水準としているが、あく抜け感につながった。

<9201>　JAL　2599　-97大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期のEBITDAは343億円で前年同期比658億円の改善となった。国内線、国際線ともに旅客需要の回復が続く形に。ただ、通期予想は従来の800億円から500億円、前期比では2895億円の改善となるが、下方修正した。国内線、国際線ともに回復ペースが想定よりも緩慢となっているもよう。なお、3期ぶりの復配を発表しているものの想定線と捉えられた。

<4091>　日本酸素HD　2254　+158大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計コア営業利益は875億円で前年同期比14.7％増となっている。10-12月期は314億円で7-9月期の259億円からは大幅な増益となる形に。米国や欧州州事業の利益が順調に拡大する状況となっている。半導体向け特殊ガスの先行き懸念などが先行していたとみられ、好決算を受けて買い安心感が先行する展開のようだ。

<9766>　コナミG　6070　-170大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は121億円で前年同期比42.8％減、市場コンセンサスを100億円程度下回った。一過性の費用計上があったほか、販促費用や開発資産の償却費などが重しとなった。通期計画も従来の765億円から425億円、前期比42.9％減に下方修正。一部タイトルの収益計画を見直したことが主因。下振れは想定線だったが、修正幅は想定以上と捉えられている。

<7211>　三菱自　486　-19大幅続落。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は691億円で前年同期比2.2倍の水準となり、市場予想を160億円ほど上回る着地となった。北米セグメントの好調がけん引役に。ただ、為替の影響が大きく、ストレートにポジティブには捉えられていない。第3四半期累計では1537億円だが、通期予想の1700億円は据え置き。1-3月期に収益水準が大きく鈍化するとの見方もネガティブ視へ。

<6641>　日新電　1686　+300ストップ高比例配分。親会社である住友電工が、同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表。同社では賛同の意見を表明しており、TOB価格の1700円にサヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB価格は前日終値に対して22.7％のアップ率となっている。TOB期間は2月3日から3月22日まで。なお、住友電工とは同社のほかに、テクノアソシエの完全子会社化も発表している。

<6472>　NTN　295　+33急伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は60億円で、85億円程度の市場予想を下振れた。物流混乱によるコスト増で自動車関連分野が伸び悩んだ。通期予想は前期比3.8倍の260億円を据え置き。自動車は下方修正も産業機械と補修分野が上振れるもよう。また、24年3月期営業益は390-420億円の水準が目標とあらためて示されているもようで、ポジティブに受け止められた。 ＜ST＞

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