注目トピックス　日本株

ＴＯＫＡＩホールディングス---日産工業がSDGsの取り組みを強化、岐阜県下呂市の地域の教育に寄与

配信日時：2022/02/25 16:23 配信元：FISCO
ＴＯＫＡＩホールディングス<3167>では、SDGsの取り組みを強化している。この一環として、同社グループの日産工業が、岐阜県下呂市の公立中学校全6校にTVモニターを寄贈したことを24日に発表した。

同社は現在、ホールディングス体制移行10周年を記念して、育英財団の設立やSDGsの取り組み強化などを進めている。今回の寄贈はSDGsの取り組み強化の一環であり、地域の教育や交流に貢献するものとしている。
今回の寄贈により公立中学校全6校の学習環境を整備・強化し、生徒および教職員の利便性向上に寄与するとしている。


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注目トピックス　日本株 日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は大幅続伸、ファーストリテやNTTデータが2銘柄で約183円分押し上げ *16:19JST 日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は大幅続伸、ファーストリテやNTTデータが2銘柄で約183円分押し上げ 9日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり193銘柄、値下がり32銘柄、変わらず0銘柄となった。8日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は254.48ドル高の41368.45ドル、ナスダックは189.98ポイント高の17928.14で取引を終了した。対英通商協定合意を好感した買いに寄り付き後、上昇。雇用関連指標が依然労働市場の底堅さを証明したほか、トランプ大統領が協議次第で対中関税の引き下げの可能性に言及したため通商協議の進展期待に相場は一段高となった。終盤にかけて、対中協議への懸念が完全には払しょくできず上げ幅を縮小し終了。米国株高や為替の円安推移など外部環境を材料に、9日の東京市場は買い優勢で取引を開始した。5月限オプション特別清算指数（SQ値は速報値37572.13円）算出に絡んだ売買で買いが多かったとの観測も加わり、日経平均は取引時間中としては3月28日以来となる37000円台を回復。その後も上げ幅をじりじりと広げる展開となり、後場一段高の展開となった。大引けの日経平均は前日比574.70円高（＋1.56％）の37503.33円となった。東証プライム市場の売買高は26億4904万株。売買代金は5兆7309億円。業種別では、倉庫・運輸、銀行、保険、繊維、情報・通信などが上昇した一方、機械、医薬品、その他製品、パルプ・紙、海運などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は78.4％、対して値下がり銘柄は19.0％となっている。値上がり寄与トップはファーストリテ<9983>となり1銘柄で日経平均を約100円押し上げた。同2位はNTTデータ<9613>となり、ソフトバンクG<9984>、アドバンテスト<6857>、TDK<6762>、東エレク<8035>、バンナムHD<7832>などがつづいた。一方、値下がり寄与トップはダイキン<6367>となり1銘柄で日経平均を約30円押し下げた。同2位は中外薬<4519>となり、オムロン<6645>、任天堂<7974>、第一三共<4568>、大塚HD<4578>、三菱重<7011>などがつづいた。*15:00現在日経平均株価 　 　37503.33(+574.70)値上がり銘柄数 　 193(寄与度+673.67)値下がり銘柄数 　　32(寄与度-98.97)変わらず銘柄数 　 　0○値上がり上位銘柄コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度<9983>　ファーストリテ　　　 48730　　1260　100.58<9613>　NTTデータG　　　　 　 3990　 　498　 82.82<9984>　ソフトバンクG　　　　 7419　 　181　 36.12<6857>　アドバンテ　　　　　　6695　 　108　 28.74<6762>　TDK　　　　　　　1583.5　 　 51　 25.45<8035>　東エレク　　　　　　 22555　 　200　 19.96<7832>　バンナムHD　　　　　　4800　 　183　 18.26<6954>　ファナック　　　　　　3711　 　 90　 14.97<2802>　味の素　　　　　　　　3238　 　223　 14.83<6758>　ソニーG　　　　　　　 3583　 　 83　 13.80<6988>　日東電工　　　　　　　2640　 　 78　 12.97<4452>　花王　　　　　　　　　6431　 　387　 12.87<6971>　京セラ　　　　　　　　1736　 　 44　 11.71<6098>　リクルートHD　　　　　8613　 　 95　　9.48<9433>　KDDI　　　　　　2663.5　　23.5　　9.38<4063>　信越化　　　　　　　　4435　 　 55　　9.15<4901>　富士フイルム　　　　　3236　 　 83　　8.28<7203>　トヨタ自動車　　　　2719.5　 　 48　　7.98<7267>　ホンダ　　　　　　　1482.5　　39.5　　7.88<3092>　ZOZO　　　　　　　 　 1637　 　 73　　7.28○値下がり上位銘柄コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度<6367>　ダイキン工業　　　　 16000　　-910　-30.27<4519>　中外製薬　　　　　　　8219　 　-93　 -9.28<6645>　オムロン　　　　　　　4020　　-231　 -7.68<7974>　任天堂　　　　　　　 11820　　-200　 -6.65<4568>　第一三共　　　　　　　3547　 　-60　 -5.99<4578>　大塚HD　　　　　　　　7075　　-161　 -5.36<7011>　三菱重工業　　　　　2731.5　　-161　 -5.36<4704>　トレンドマイクロ　　　9928　　-127　 -4.22<9766>　コナミG　　　　　　　20295　　-115　 -3.83<7951>　ヤマハ　　　　　　　　1005　 　-29　 -2.89<2269>　明治HD　　　　　　　　3397　　-200　 -2.66<8801>　三井不動産　　　　　1456.5　 -23.5　 -2.34<4503>　アステラス製薬　　　　1396　 　-12　 -2.00<4661>　オリエンタルランド　　3285　 　-60　 -2.00<6326>　クボタ　　　　　　　　1598　 -50.5　 -1.68<4502>　武田薬品工業　　　　　4234　 　-46　 -1.53<7741>　HOYA　　　　　　 17720　 　-90　 -1.50<9022>　JR東海　　　　　　　　3048　 　-51　 -0.85<9101>　日本郵船　　　　　　　4832　 　-60　 -0.60<7012>　川崎重工業　　　　　　8273　　-172　 -0.57 ＜CS＞ 2025/05/09 16:19 注目トピックス　日本株 新興市場銘柄ダイジェスト:BASEは大幅続落、CRI・MWが急騰 *16:08JST 新興市場銘柄ダイジェスト:BASEは大幅続落、CRI・MWが急騰 <186A> アストロスケール 　724 　-9もみあい。海外募集による新株式発行を発表し、下落して始まったが現在はもみあいとなっている。募集株式数は普通株式1800万株。今回の海外募集に係る手取概算額約109.10億円については、同社グループの軌道上サービスの更なる成長に資する投資として、防衛案件に対する投資資金(27年4月期までに40.00億円)、LEXミッションに対する投資資金(27年4月期までに60.00億円)、将来的なミッション・設備に対する投資(27年4月期までに9.10億円)へ充当する予定としている。<7084> スマイルHD 　1420 　+34反発。25年3月期通期業績予想の売上高を131.00億円から136.00億円(3.8%増)に、経常利益を2.50億円から4.00億円(60.0%増)に上方修正した。売上高については、認可保育園において補助金の対象になる保育内容の充実や職員定着率の向上に継続的に取り組んだこと、また認可外保育施設等において3月の入会者数が当初の予定より上振れた結果、従来の予想額を上回る売上を獲得できる見込みとなった。利益面については、既存事業の好調により営業利益、経常利益が大幅に増加した。<7806> MTG 　3460 　+350急騰、年初来高値更新。8日の取引終了後に25年9月期第2四半期の業績を発表し、好材料視されている。売上高は466.95億円(前年同期比42.6%増)、経常利益は74.69億円(同306.9%増)と大幅増収増益だった。ReFaのヘアケア売上が大幅増収を継続し、ドライヤー・アイロンやブラシの新商品を中心に好調だった。EC、美容サロン及び百貨店と国内すべての事業も引き続き好調を維持している。7日には25年9月期通期業績予想の上方修正と期末配当の3円増配を発表している。<3698> CRI・MW 　1302 　+286急騰、年初来高値更新。25年9月期通期業績予想の上方修正を発表し、好材料視されている。売上高を33.60億円から35.30億円(5.1%増)、経常利益を3.94億円から5.56億円(41.1%増)に上方修正した。上期決算でエンタープライズ事業のモビリティ分野および組込み分野、ゲーム事業の音響制作分野を中心に、売上・利益が当初想定を大きく上回ったためとしている。また、期末配当予想を当初の配当予想から5円増配し、1株当たり25円とした。これにより連結配当性向は31.8%となる。<4477> BASE 　408 　-57大幅続落。25年12月期第1四半期はグループ流通取引総額とYELL BANK事業の成長により、売上高が前年同期比+27.3%の45.71億円、売上総利益が同+31.9%の20.65億円と増加し、売上総利益率も引き続き改善した。また、プロモーション費減少により販管費が前四半期比で減少し、営業利益は同+89.1%の3.89億円で想定を上回った。あわせて、BASE事業の収益性向上を目的として7月1日より「Pay ID」の有料化を予定と発表したが、出尽くし感から大幅に続落している。<4414> フレクト 　2267 　+189続伸、年初来高値更新。25年3月期業績を発表、売上高79.49億円(前年同期比14.7%増)、経常利益10.81億円(同43.8%増)と大幅増収増益で過去最高益を更新した。大手企業の主力事業領域におけるSalesforceプラットフォームを活用したプロジェクトが業績に貢献した。また、注力している自律型AIエージェントAgentforceやデータ統合プラットフォームData Cloud導入支援の新規受注を獲得しており、強みであるMuleSoftを絡めた提案活動も強化している。 ＜ST＞ 2025/05/09 16:08 注目トピックス　日本株 J-オイルミルズ---25年3月期増益、油脂事業・スペシャリティフード事業の利益が順調に推移 *15:15JST J-オイルミルズ---25年3月期増益、油脂事業・スペシャリティフード事業の利益が順調に推移 J-オイルミルズ<2613>は8日、2025年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比5.5%減の2,307.83億円、営業利益が同18.3%増の85.72億円、経常利益が同10.9%増の100.31億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同3.0%増の69.96億円となった。油脂事業の売上高は前期比4.9%減の2,092.31億円、セグメント利益は同18.6%増の82.43億円となった。油脂部門について、家庭用油脂は、物価高騰による生活防衛の高まりや外食回帰の影響、オリーブオイルの継続的な値上げによる需要減少などにより、販売数量は前年同期をやや下回った。一方で、オリーブオイルの販売価格改定の取り組みや、環境負荷の低減や顧客の使いやすさが特長である「スマートグリーンパック（R）」など注力商品の継続的な拡販に努めたことで、売上高は前年同期をわずかに上回った。業務用油脂は、実質賃金の伸び悩みによる節約志向が見られる中、インバウンド需要の拡大や国内の人流の活性化による外食市場の回復に支えられ、販売数量は堅調に推移したものの、原材料価格の軟化の影響を受けて販売単価が下落し、売上高は前年同期を下回った。物価上昇による食材コストの上昇や深刻化する人手不足の課題に対し、品質の劣化を抑えて長く使える「SUSTEC（R）（サステック）」シリーズや、調理にかかる時間や負荷を軽減する「調味油」「調理油」など、機能性を強化した高付加価値品の拡販に努めた。油糧部門について、大豆ミールは、搾油量が前年同期をやや上回ったことにより、販売数量は前年同期をわずかに上回った。販売価格は為替相場が前年同期より円安となったものの、シカゴ大豆ミール相場の下落の影響が大きく前年同期を下回った。菜種ミールは搾油量が前年同期を上回ったことから、販売数量は前年同期を上回った。販売価格は大豆ミール価格との連動に加えて、国内供給増加による需給逼迫感の解消により前年同期を大きく下回った。スペシャリティフード事業の売上高は同11.7%減の205.66億円、セグメント利益は同10.0%増の1.35億円となった。乳系PBF部門について、業務用油脂加工品は、土産菓子向けのインバウンド需要が継続し、製パン向け需要も比較的堅調に推移したが、原材料価格の高騰による最終需要家での油脂使用量削減の影響が継続した結果、販売数量、売上高ともに前年同期を下回った。粉末油脂事業は、販売数量がほぼ前年並みとなる中、売上高は原料・為替相場変動の影響を反映したことで前年同期を上回った。食品素材部門について、テクスチャーデザイン事業は「TXdeSIGN（R）（テクスデザイン）」シリーズが製菓製パン用途や畜肉用途への提案を強化することでターゲット顧客での採用が進み、販売数量は堅調に推移した。売上高は、油脂と協働した「おいしさデザイン（R）」によるソリューション提案を推進したものの、とうもろこし相場の下落を受け、段ボール用コーンスターチの販売価格が下落したことにより、前年同期をやや下回った。ファインは、ビタミンK2が国内市場を中心に新規採用や使用量拡大が進んだものの、売上高は前年同期と同程度となった。大豆たん白をベースとしたシート状大豆食品「まめのりさん（R）」は、主要販売先である北米向けの出荷が伸長したことや価格改定に取り組んだ結果、販売数量、売上高ともに前年同期を上回った。その他の事業の売上高は同5.3%減の9.85億円、セグメント利益は同14.7%増の1.92億円となった。2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比4.0%増の2,400.00億円、営業利益が同5.0%増の90.00億円、経常利益が同0.3%減の100.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.1%増の70.00億円を見込んでいる。 ＜AK＞ 2025/05/09 15:15 注目トピックス　日本株 ＣＲＩ・ミドルウェア---セガサミークリエイションのビデオカジノ機にミドルウェア製品を提供 *14:59JST ＣＲＩ・ミドルウェア---セガサミークリエイションのビデオカジノ機にミドルウェア製品を提供 ＣＲＩ・ミドルウェア<3698>は8日、セガサミークリエイションが開発・発売したビデオカジノ機に、同社のミドルウェア製品「CRIWARE(R)」を提供したと発表した。主な対象は、ビデオスロットゲーム「Railroad Riches(TM)」および、それを搭載する筐体「Genesis Atmos(TM)」である。「Railroad Riches(TM)」と「Genesis Atmos(TM)」は、2025年のカジノ業界アワード「2025 EKG Slot Awards」において、「Top Performing New Core Cabinet」および「Top Performing Game from an Emerging Supplier」の2部門で受賞を果たしている。これらの製品には、ＣＲＩのサウンドミドルウェア「CRI ADX(R)」と映像ミドルウェア「CRI Sofdec(R)」が採用されており、カジノホール内での華やかな演出に貢献している。特に「Genesis Atmos(TM)」は、55インチの4Kモニターを搭載し、大型画面でも滑らかな映像再生を実現している。CRIWAREの「低負荷・低遅延・高圧縮」という特長が、高品質な音と映像の提供を可能にしている。さらに、CRI Sofdecは、ゲームやアニメ、映画などの既存コンテンツのメディアミックス展開を容易にする特長を持ち、カジノ市場におけるキャラクターの活用やコンテンツ展開、プレイヤーの獲得に寄与している。今回の導入により、CRIWAREはリアルカジノ市場においてもその存在感を示すこととなった。 ＜NH＞ 2025/05/09 14:59 注目トピックス　日本株 CRI・ミドルウェア---2Q増収増益、モビリティが想定以上に伸長、通期上方修正および期末配当の増配を発表 *14:31JST CRI・ミドルウェア---2Q増収増益、モビリティが想定以上に伸長、通期上方修正および期末配当の増配を発表 CRI・ミドルウェア<3698>は8日、2025年9月期第2四半期（24年10月-25年3月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比23.8%増の18.55億円、営業利益が同108.8%増の3.87億円、経常利益が同104.8%増の3.90億円、親会社株主に帰属する中間純利益が同78.2%増の2.71億円となった。ゲーム事業の売上高は前年同期比20.8%増の9.48億円、セグメント利益は同90.2%増の1.28億円となった。同社製ミドルウェア「CRIWARE（シーアールアイウェア）」等の国内許諾売上は、当第2四半期が好調に推移したことにより、増加した。海外向けは、中国において第3のOSがローンチされた効果と、欧米圏で引き続き新規の許諾売上を複数獲得したことにより、増加した。ツーファイブが行う音響制作は、第1四半期に引き続き、当第2四半期でも大型の音声収録業務を受注したことにより、大きく増加した。なお、「CRI TeleXus」への研究開発投資は同セグメントにおいて継続して行っているエンタープライズ事業の売上高は同27.0%増の9.07億円、セグメント利益は同119.4%増の2.58億円となった。組込み分野の売上は、カラオケ案件で第1四半期に大型の許諾売上があったことに加え、当第2四半期でリアルカジノ向けの新規許諾売上が計上されたことにより、大きく増加した。モビリティ分野の売上は、新製品となる車載メーターグラフィックソリューション「CRI Glassco」が本格的に立ち上がったことに加え、車載サウンドソリューション「CRI ADX Automotive」の採用も順調に増加したことにより、大きく増加した。クラウドソリューション分野の売上は、R&Dフェーズへのシフトのため、受託業務量を計画的に減らしたことにより、減少した。2025年9月期通期については、同日、連結業績予想の上方修正を発表した。売上高が前期比11.5%増（前回予想比5.1%増）の35.30億円、営業利益が同49.3%増（同43.2%増）の5.50億円、経常利益が同45.0%増（同41.1%増）の5.56億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同35.0%増（同31.7%増）の4.11億円としている。また同日、当期の期末配当については、配当の方針および当期の業績予想を踏まえ、当初の配当予想から5.00円増配し、1株当たり25.00円とすることを発表した。 ＜NH＞ 2025/05/09 14:31 注目トピックス　日本株 TIS---大幅続伸、順調な業績推移や自社株買い発表を好感 *14:21JST TIS---大幅続伸、順調な業績推移や自社株買い発表を好感 TIS<3626>は大幅続伸。前日に25円3月期の決算を発表、営業利益は690億円で前期比6.9％増、第3四半期まで前年同期比2.7％増であったが、1-3月期は同18.7％増と増益率が拡大。26年3月期は730億円で同5.7％増の見通し、コンセンサスをやや上回る水準となっている。また、発行済み株式数の5.1％に当たる1200万株、420億円を上限とする自社株買いの実施も発表、うち、政策保有株の売却に絡む取得分350億円は消却する方針。 ＜ST＞ 2025/05/09 14:21 注目トピックス　日本株 味の素---大幅続伸、堅調決算に加えて期待以上の自社株買い発表で *14:19JST 味の素---大幅続伸、堅調決算に加えて期待以上の自社株買い発表で 味の素<2802>は大幅続伸。前日に25年3月期の決算を発表、事業利益は1593億円で前期比7.9％増となり、従来想定線での着地となる。26年3月期は1800億円で同13.0％増の見通しで、コンセンサスの範囲内とみられる。また、発行済み株式数の5.03％に当たる5000万株、1000億円上限の自社株買いを発表、市場の期待以上の水準とみられる。本社ビルの譲渡も発表しており、還元余力の拡大につながるとの見方も。 ＜ST＞ 2025/05/09 14:19 注目トピックス　日本株 出来高変化率ランキング（13時台）～フレクト、住電設などがランクイン *14:18JST 出来高変化率ランキング（13時台）～フレクト、住電設などがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。■出来高変化率上位　[5月9日　13:32　現在]（直近5日平均出来高比較）コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率<3936> グロバルウェ　　　 　7448100 　13944.16　 370.79% 0.0095%<6775> TBグループ　　　 　4774900 　12877.6　 359.81% 0.0393%<6085> アーキテクツSJ　 　3665600 　51436.38　 357.86% 0.1263%<3662> エイチームHD　　 　748300 　53874　 303.81% 0.1274%<8558> 東和銀　　　　　　 　1402000 　61462.92　 290.29% 0.1686%<9613> NTTデータG　　 　33489200 　10011579.83　 282.58% 0.1411%<3698> CRI・MW　　　 　526400 　48723.34　 275.48% 0.2125%<4414> フレクト　　　　　 　381400 　65671.94　 271.27% 0.0923%<4889> レナサイエンス　　 　4229700 　411858.88　 261.84% -0.0583%<2776> 新都HD　　　　　 　5659200 　57118.26　 261.23% 0.0254%<3937> Ubicom　　　 　987400 　99880.12　 257.22% -0.1356%<4772> ストリムメディ　　 　7846300 　150495.76　 254.96% 0.0098%<6135> 牧野フ　　　　　　 　1379600 　1458313.4　 242.85% -0.1695%<3773> AMI　　　　　　 　257900 　34316.58　 223.84% 0.1145%<7897> ホクシン　　　　　 　2105100 　116085.98　 221.51% 0.0263%<7451> 三菱食品　　　　　 　1585000 　1226763.2　 217.48% 0.016%<6803> ティアック　　　　 　2412300 　27670.76　 195.00% 0.0277%<2721> JHD　　　　　　 　509200 　17203.18　 194.09% 0.0217%<1949> 住電設　　　　　　 　299900 　292542.2　 192.65% -0.024%<4062> イビデン　　　　　 　7315300 　5917420.9　 192.41% 0.1694%<7350> おきなわ　　　　　 　220900 　100515.82　 191.78% 0.1436%<7524> マルシェ　　　　　 　6099100 　209615.3　 187.41% 0%<4829> 日本エンタ　　　　 　3634600 　66392.58　 186.87% 0.0357%<8084> RYODEN　　　 　99100 　50077.52　 183.72% 0.0894%<4680> ラウンドワン　　　 　7613700 　1311876.42　 182.39% 0.0911%<5451> 淀川鋼　　　　　　 　249100 　326919.6　 172.26% -0.0224%<262A> インターメスティ　 　1606100 　718259.76　 163.00% 0.2223%（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 ＜CS＞ 2025/05/09 14:18 注目トピックス　日本株 ＳＭＫ---25年3月期増収・経常利益が大幅増、CS事業が売上高・利益ともに増加 *14:13JST ＳＭＫ---25年3月期増収・経常利益が大幅増、CS事業が売上高・利益ともに増加 ＳＭＫ<6798>は8日、2025年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比3.3%増の480.51億円、営業損失が2.35億円（前期は12.43億円の損失）、経常利益が同136.3%増の5.34億円、親会社株式に帰属する当期純損失が18.48億円（同4.89億円の損失）となった。CS事業部の売上高は前期比7.6%増の221.56億円、営業利益は同39.3%増の15.26億円となった。車載市場においては、カメラ関連が堅調に推移したことに加え、E-Bike関連が好調で前年を上回った。家電市場では、アミューズメント関連が拡大し前年を上回り、産機市場でも再生可能エネルギー関連が拡大し前年を大きく上回った。一方、情報通信市場では、タブレット関連の需要増により上期は前年を上回って進捗したが、第3四半期以降、タブレットと一部顧客のスマホ関連が減速したものの、CS事業全体としては、前年を上回る結果となった。SCI事業部の売上高は同0.4%増の256.43億円、営業損益は、売価アップや原価低減等のコスト削減に努め前年より改善したものの、営業損失13.15億円（前期は21.45億円の損失）となった。家電市場では、サニタリー用・エアコン用・スマート家電用リモコンが順調に拡大し前年を上回った。車載市場では操作ユニットやカメラモジュールが主要顧客の在庫調整や新製品の開発時期ずれなどの影響を受け第3四半期まで低調に推移していたが、第4四半期は需要回復による在庫販売や開発費用の売上などもあり挽回し、SCI事業全体としては、前年並みとなった。イノベーションセンターの売上高は同36.2%減の2.51億円、営業損失は4.46億円（同1.93億円の損失）となった。主力事業、無線通信モジュールの売上の中心であるBluetooth（R）モジュールにおいて、モバイルプリンタ用、医療機器用が前年を割り込んだ。一方、Sub-GHz通信モジュールについて、照明機器用が前年を上回ったものの、イノベーションセンター全体としては、前年を下回る結果となった。2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比4.3%減の460.00億円、営業利益が5.00億円、経常利益が同87.1%増の10.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が6.00億円を見込んでいる。 ＜AK＞ 2025/05/09 14:13
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