コラム【新潮流2.0】：備え(マネックス証券チーフ・ストラテジスト広木隆)

◆2021年12月、「日本沈没」というタイトルのレポートで「このところ地震や火山の噴火が相次いでおり、ドラマが現実のものとなるような不安を覚える」と述べた。ドラマとは当時話題になっていたTBSの『日本沈没』である。レポートでは「我々が暮らす日本は世界有数の地震国・火山国であり、いつ天災に見舞われても不思議ではないことを改めて認識しておこう」とも記した。

◆2022年1月4日、モーサテの新春特番のため早朝からテレビ東京のスタジオにいたが、放送開始直後に「小笠原諸島の母島で震度5強」というニュースが飛び込んできた。その後もトンガの火山噴火、この土曜日には日向灘を震源とする大きな地震が九州で発生した。さすがにこれだけ火山噴火や地震が頻発すると、メディアも「富士山噴火」の可能性を伝える報道が散見されるようになってきた。

◆富士山は1707年、江戸時代の宝永噴火以来、300年以上噴火していない。それ以前は30年程度に1回は噴火していたというから、その10倍以上の期間マグマをため込んでいるわけで、いつ噴火が起きてもおかしくはない。政府の中央防災会議の作業部会は宝永噴火と同程度の噴火が再び富士山で発生した際に想定される首都圏への影響をまとめている。それによれば、

・除去が必要になる火山灰は最大約4・9億立方メートルで、東日本大震災での災害廃棄物の量の約10倍。東向きの風が強く吹けば、灰は3時間のうちに都心に届き、噴火から15日目の累積降灰量は、東京都新宿区約10センチ。
・微量の降灰でも鉄道はストップし、視界不良で道路は渋滞する。降雨時には0.3センチの降灰で停電するほか、通信アンテナに火山灰がつけば携帯電話などの通信網も寸断されるおそれがある。
・噴出物と火山ガスなどが混ざって地表沿いを流れる火砕流も1千万立方メートル流れ出て、静岡、山梨両県の10市町村に及ぶ。東名高速や東海道新幹線に達すれば主要な交通網も遮断される。（参考：朝日新聞DIGITAL「大規模噴火、もし日本で起きたら？」）

◆地震や噴火などの自然災害は予測が難しい。我々にできるのは「備え」だけである。資産防衛の観点からできることは株価指数先物取引などに習熟しておくことだろう。先物口座を開き、証拠金を入れ、自分のポートフォリオをヘッジするには何枚売れば良いかを把握し、即座に注文を出せる練習をしておく。売買で多少損が出たとしても練習代と思えば安いものだ。

◆災害が起きてからヘッジ売りを出して間に合うのかって？少なくとも取引時間中に発生する場合は間に合う可能性がある。2011年3月11日、東日本大震災が発生したのは大引け間近の午後2時46分。直後から売り注文が殺到し、終値は前日比179円安の１万0254円。 しかし、発生から引けまで下げ幅が拡大したのはわずか100円程度だ。翌営業日からの暴落を考えれば、発生直後に売っていればじゅうぶんヘッジできたことになる。備えあれば憂いなし、である。

マネックス証券　チーフ・ストラテジスト 広木 隆
(出所：1/24配信のマネックス証券「メールマガジン新潮流」より抜粋)


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