ネクスグループ Research Memo（8）：EBITDA、キャッシュ・フローが大幅改善。実態ベースでの収益力向上

*11:38JST ネクスグループ Research Memo（8）：EBITDA、キャッシュ・フローが大幅改善。実態ベースでの収益力向上 ■ネクスグループ<6634>の今後の見通し

3. 弊社の見方
同社は、従来のIoT関連事業を中心とした事業モデルからの転換を進めており、現在はデジタルコンテンツ事業を中核に、暗号資産・ブロックチェーン事業を組み合わせた事業ポートフォリオの再構築段階にある。かつて主力であったネクス（IoTデバイス関連）がグループから外れることでトップラインは一時的に縮小するものの、その一方で、Skebを中心とする高利益率のデジタルコンテンツ事業や、安定収益を生むソリューション事業への比重が高まりつつある点は評価できる。

M&Aを活用した事業拡張により、売上規模は拡大している一方、のれん償却及び減損負担が最終損益を押し下げている。ただし、同社はEBITDA及びキャッシュ・フローを重視した経営を進めており、収益の実態を測る指標としてはEBITDAの改善がより重要であると考える。

2025年11月期の実績では、売上高は前期比67.2%増の3,562百万円と大幅に拡大し、M&Aに伴うのれん償却を考慮したEBITDAも38百万円と黒字化しており、基礎的な収益力は着実に改善している。一方で、ネクスデジタルグループの子会社化に伴い、流動比率や自己資本比率といった安全性指標は一時的に低下しているが、これは将来の収益基盤強化に向けたM&A及び事業再編に伴う一過性の影響である。

2026年11月期の連結業績予想では、営業利益103百万円（前期は223百万円の損失）、EBITDA628百万円（同38百万円）と、本業による収益力向上とキャッシュフローの大幅な改善を見込んでいる。これは、事業構造改革後に顕在化していた売上減少がM&Aにより解消されることに加え、安定的に利益を創出する事業の積み上げによって、のれん償却負担を吸収できる収益構造へ移行が進むことを表していると弊社では見ている。

同社は、M&Aを通じて事業領域の再編と収益力の底上げを進めている段階にある。特に、Skebを中心とするデジタルコンテンツ事業は高い成長性と収益性を兼ね備えており、今後の業績をけん引する中核事業になる可能性が高い。一方、暗号資産・ブロックチェーン事業、特にZaifについては再生途上にあり、短期的には収益面での課題が残る。ただし、EBITDAやキャッシュ・フローの改善傾向を踏まえれば、最終損益に表れにくい実態ベースでの収益力は着実に向上しており、中長期的な業績回復と収益貢献が期待される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　茂木 稜司）

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