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ローランド---25年12月期は増収を達成へ
配信日時:2026/02/16 21:41
配信元:FISCO
*21:41JST ローランド---25年12月期は増収を達成へ
ローランド<7944>は13日、2025年12月期連結決算を発表した。売上高が前期比1.5%増の1,009.52億円、営業利益が同5.4%減の94.12億円、経常利益が同7.3%増の90.22億円、親会社株主に帰属する当期純利益は連結子会社の減損等により同63.7%減の21.68億円となった。
鍵盤楽器は売上高272.23億円(前期比1.3%増)となった。電子ピアノは、苦戦が継続していた中国で回復の動きが見られた。その他の主要地域においては、中型タイプがやや低調であるものの、ポータブルタイプは好調に推移した。ポータブル・キーボードは、前期及び当期投入の新製品効果により、堅調に推移した。
管打楽器は売上高293.64億円(前期比2.7%増)となった。電子ドラムは、前期及び当期に発売した主力新製品群が大きく貢献し大変好調に推移した。アコースティックドラムでは、米国関税政策に関連する生産影響やインフレの影響等により伸び悩んだ。電子管楽器は、新たにフルート型の製品を投入しアドオンとなったが、主力市場である中国において需要減少、競争激化の影響を受けた。
ギター関連機器は売上高251.49億円(前期比0.6%増)となった。ギターエフェクターは、受注残の解消や新製品群の貢献、また定番製品の底堅い需要により好調に推移した。楽器用アンプは、前第2四半期にモデルチェンジした主力機種が好調に推移したが、屋外使用に最適な製品群に需要低下が見られた。
クリエーション関連機器&サービスは売上高130.60億円(前期比3.4%増)となった。シンセサイザーは、前期及び当期に投入した新製品群が貢献し大変好調に推移した。ダンス&DJ関連製品では、欧州を中心に既存製品の需要減少が見られたが、当第4四半期に発売した大型新製品は大変好調に推移した。ソフトウエア/サービス分野では、ユーザーのLTV(ライフタイムバリュー)を高めるためのコンテンツやサービスの提供をRoland Cloudや外部チャネルを活用し継続的に行い、売上高は計画以上に増加した。
映像音響機器は売上高30.57億円(前期比4.4%減)となった。ビデオ関連製品は、前期投入の新製品効果があったが、配信需要が一巡し関連製品の販売が鈍化した。
2026年12月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.4%増の1,064.00億円、営業利益が同6.2%増の100.00億円、経常利益が同6.4%増の96.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同232.1%増の72.00億円としている。
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鍵盤楽器は売上高272.23億円(前期比1.3%増)となった。電子ピアノは、苦戦が継続していた中国で回復の動きが見られた。その他の主要地域においては、中型タイプがやや低調であるものの、ポータブルタイプは好調に推移した。ポータブル・キーボードは、前期及び当期投入の新製品効果により、堅調に推移した。
管打楽器は売上高293.64億円(前期比2.7%増)となった。電子ドラムは、前期及び当期に発売した主力新製品群が大きく貢献し大変好調に推移した。アコースティックドラムでは、米国関税政策に関連する生産影響やインフレの影響等により伸び悩んだ。電子管楽器は、新たにフルート型の製品を投入しアドオンとなったが、主力市場である中国において需要減少、競争激化の影響を受けた。
ギター関連機器は売上高251.49億円(前期比0.6%増)となった。ギターエフェクターは、受注残の解消や新製品群の貢献、また定番製品の底堅い需要により好調に推移した。楽器用アンプは、前第2四半期にモデルチェンジした主力機種が好調に推移したが、屋外使用に最適な製品群に需要低下が見られた。
クリエーション関連機器&サービスは売上高130.60億円(前期比3.4%増)となった。シンセサイザーは、前期及び当期に投入した新製品群が貢献し大変好調に推移した。ダンス&DJ関連製品では、欧州を中心に既存製品の需要減少が見られたが、当第4四半期に発売した大型新製品は大変好調に推移した。ソフトウエア/サービス分野では、ユーザーのLTV(ライフタイムバリュー)を高めるためのコンテンツやサービスの提供をRoland Cloudや外部チャネルを活用し継続的に行い、売上高は計画以上に増加した。
映像音響機器は売上高30.57億円(前期比4.4%減)となった。ビデオ関連製品は、前期投入の新製品効果があったが、配信需要が一巡し関連製品の販売が鈍化した。
2026年12月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.4%増の1,064.00億円、営業利益が同6.2%増の100.00億円、経常利益が同6.4%増の96.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同232.1%増の72.00億円としている。
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