フィード・ワン Research Memo（9）：独自の技術力で高付加価値製品を開発し、シェアを獲得するのが勝ちパターン

*11:39JST フィード・ワン Research Memo（9）：独自の技術力で高付加価値製品を開発し、シェアを獲得するのが勝ちパターン ■フィード・ワン<2060>のトピックス

1. 畜産飼料分野で独自の技術力を磨き高付加価値製品を開発しシェアを獲得
同社は、畜産飼料の流通量が横ばいで推移してきたなかで、シェアを向上させ、業績を伸ばしてきた。2016年3月期に13%だったマーケットシェアは、2024年3月期には15%に高まり、販売数量で約40万トン伸びた。この原動力となったのが独自の技術力による高付加価値製品の販売である。同社が得意とする分野は、ヒヨコや子豚、子牛等の幼動物向けや、乳牛や採卵鶏、種鶏・種豚など、いわば“長く飼う畜種向け”の配合飼料である。これらの配合飼料は、単純に栄養価を高めて成長速度を求めるものではなく、幼少期の生存率を高めてその後の成長を支える骨格・消化器の形成を促したり、健康を維持して高いパフォーマンスを長く維持することが求められるため、より難度が高い。これまでに、ロボット搾乳用飼料、暑熱ストレスに負けない母豚づくりをサポートする「サウマンナ」などを販売しており、直近でも乳牛ゲノム解析で選抜された高能力の乳牛のポテンシャルを最大限に引き出す配合飼料「ルミナス」（2025年10月出願特許）や肉豚の胃潰瘍の症状を緩和する配合飼料（2025年9月出願特許、2026年春発売予定）など、研究開発の成果が著しい。60名を超える研究人材を抱え、製販研究所連携により、農場や工場といった生産現場の声を吸い上げて開発を行う体制を有することが同社の強みであり、業界では他社の追随を許さない。また、米国の穀物メジャーであるCargill, Incorporatedの子会社で動物栄養分野大手のProvimi North Americaとの技術提携や、畜産研究が進んでいる米国中西部のカンザス州立大学との提携など、海外の技術導入や最新情報入手にも積極的であることも技術力向上の原動力となっている。

2. 福島リサーチセンター内に最先端・環境配慮型の養牛研究施設を建設
同社は、約10億円をかけて養牛研究施設「いわきリサーチセンター」（福島県いわき市）を「福島リサーチセンター」（福島県田村郡小野町）内へ移転することを決定した。ねらいは、1） 最新ニーズに対応した高付加価値養牛飼料を中心とした開発の促進、2） 牛・豚・鶏の研究機能の集約、3） データ管理のクラウド化と自動化、省力化、アニマルウェルフェア対応の徹底、などである。研究開発の加速により競争優位性を高め、養牛用飼料のマーケットシェアを伸長する効果が見込まれる。2025年9月に着工しており、2027年7月の稼働開始を予定する。

3. 水産飼料分野で次世代養殖の実現に取り組む
同社の水産飼料の販売数量は業界2位（シェア18%）で、トップグループの一角である。その要因の1つが、国内最大規模の北九州水産工場（2017年開設）への設備投資である。投資効果もあり、マダイ用飼料で業界1位に躍り出た。また、多様な魚種での試験を可能にする充実した研究開発インフラを有し、「次世代養殖の実現」をスローガンに技術力で新しい価値を生み出し続けている点でもリーディングカンパニーと言えるだろう。サステナブルな養殖業を実現するためには天然資源である魚粉の低減が社会課題であるが、同社は魚粉配合率の低さで業界トップを走る。新原料の開発にも積極的であり、昆虫タンパク原料の有効活用技術を確立している（特許出願中）。また、飼養技術の研究にも取り組んでおり、養殖魚の成長が非効率な時期に、あえて餌を与えない新しい飼養スタイル「補償成長」の技術開発に取り組み、飼養コストの削減や環境保全に寄与している。同社としては、専用製品を開発することで、競争優位性を高め、マーケットシェア拡大をねらう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田 秀夫）

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