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SMK Research Memo(2):100周年を迎えるグローバル展開する総合電子部品メーカー
配信日時:2025/01/15 17:02
配信元:FISCO
*17:02JST SMK Research Memo(2):100周年を迎えるグローバル展開する総合電子部品メーカー
■会社概要
1. 会社概要
SMK<6798>は、コネクタ/スイッチ/リモコン/カメラモジュールなどの様々な電子部品を世界で製造・販売する総合電子部品メーカーである。2025年4月で100周年を迎える歴史ある企業であり、創業の精神である「良い部品は良いセットを作る」を受け継ぎ、日本のものづくりを支える重要な役割を担っている。
顧客業界はスマートフォン/タブレット/ウェアラブル機器などの情報通信機器から、自動車などの車載・モビリティ機器/白物家電/アミューズメント機器/太陽光発電設備などの家電・産機まで、幅広く同社製品が使われている。
グローバルな厳しい競争環境下にある電子部品業界において、顧客企業とのパートナーシップに基づく高機能・カスタム製品を武器に勝ち残ってきた。日本・米国・欧州・中国・アジアの16地域に製造・販売の拠点を持ち、2024年3月期は海外売上高比率67.0%、海外生産比率65%前後とグローバルかつ現地化が進展している。人的資源も多様かつグローバル化しており、従業員数は4,104人、その77%が海外社員である。
2. 沿革
創業は、池田平四郎(いけだへいしろう)氏が1925年に池田無線電機製作所を設立し、ラジオ用部品の製造を行ったことである。ラジオの放送が開始され、ラジオの普及が加速した時期であった。1929年には昭和無線工業(株)として登記し、当時から製品ブランドとしてSMK(ローマ字の頭文字が由来)が使われていた。戦後は一からの再出発となったが、ラジオ部品の町工場からテレビなどの機構部品の専門メーカーへの脱皮に成功した。1963年には富山工場、1970年には茨城工場を開設し、大量生産方式に対応した。1970年代からは海外展開を開始し、米国・香港・マレーシア・中国・フィリピン・アイルランドなどに現地法人を設立し、エリアでの製造・販売体制を確立した。1980年代以降はAV機器やPCの時代となり、リモコンやタッチパネルなどに製品ラインナップを拡大した。1962年に東京証券取引所2部上場、1978年には同1部上場、2022年には同プライム市場に移行した。
3. 事業内容
同社の事業セグメントは、CS(コネクション・システム)事業部とSCI(センシング、コミュニケーション&インターフェース)事業部が2本柱である。CS事業部ではコネクタ(同軸/基板対基板/FPC)、ジャックの製造販売などを行う。2025年3月期中間期は全社売上高の構成比で48.8%を占め、全社の利益を支える存在である。SCI事業部ではリモコン/スイッチ/カメラモジュール/タッチセンサーの製造販売を行う。2025年3月期中間期は、全社売上高の構成比で50.7%を占めるものの、セグメント損失を計上している。イノベーションセンターはBluetoothなどの通信モジュールを主力製品として販売しつつ、新たな事業領域を見据えた先行開発を行ってきた旧 開発センター、IoT分野とヘルスケア分野のオープンイノベーションをベースとした新規事業開発に取り組んできた旧 マーケティング部が2024年4月に統合して発足した。2025年3月期中間期は全社売上高の構成比0.5%と小さいが、将来の成長が期待される分野である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)
<HN>
1. 会社概要
SMK<6798>は、コネクタ/スイッチ/リモコン/カメラモジュールなどの様々な電子部品を世界で製造・販売する総合電子部品メーカーである。2025年4月で100周年を迎える歴史ある企業であり、創業の精神である「良い部品は良いセットを作る」を受け継ぎ、日本のものづくりを支える重要な役割を担っている。
顧客業界はスマートフォン/タブレット/ウェアラブル機器などの情報通信機器から、自動車などの車載・モビリティ機器/白物家電/アミューズメント機器/太陽光発電設備などの家電・産機まで、幅広く同社製品が使われている。
グローバルな厳しい競争環境下にある電子部品業界において、顧客企業とのパートナーシップに基づく高機能・カスタム製品を武器に勝ち残ってきた。日本・米国・欧州・中国・アジアの16地域に製造・販売の拠点を持ち、2024年3月期は海外売上高比率67.0%、海外生産比率65%前後とグローバルかつ現地化が進展している。人的資源も多様かつグローバル化しており、従業員数は4,104人、その77%が海外社員である。
2. 沿革
創業は、池田平四郎(いけだへいしろう)氏が1925年に池田無線電機製作所を設立し、ラジオ用部品の製造を行ったことである。ラジオの放送が開始され、ラジオの普及が加速した時期であった。1929年には昭和無線工業(株)として登記し、当時から製品ブランドとしてSMK(ローマ字の頭文字が由来)が使われていた。戦後は一からの再出発となったが、ラジオ部品の町工場からテレビなどの機構部品の専門メーカーへの脱皮に成功した。1963年には富山工場、1970年には茨城工場を開設し、大量生産方式に対応した。1970年代からは海外展開を開始し、米国・香港・マレーシア・中国・フィリピン・アイルランドなどに現地法人を設立し、エリアでの製造・販売体制を確立した。1980年代以降はAV機器やPCの時代となり、リモコンやタッチパネルなどに製品ラインナップを拡大した。1962年に東京証券取引所2部上場、1978年には同1部上場、2022年には同プライム市場に移行した。
3. 事業内容
同社の事業セグメントは、CS(コネクション・システム)事業部とSCI(センシング、コミュニケーション&インターフェース)事業部が2本柱である。CS事業部ではコネクタ(同軸/基板対基板/FPC)、ジャックの製造販売などを行う。2025年3月期中間期は全社売上高の構成比で48.8%を占め、全社の利益を支える存在である。SCI事業部ではリモコン/スイッチ/カメラモジュール/タッチセンサーの製造販売を行う。2025年3月期中間期は、全社売上高の構成比で50.7%を占めるものの、セグメント損失を計上している。イノベーションセンターはBluetoothなどの通信モジュールを主力製品として販売しつつ、新たな事業領域を見据えた先行開発を行ってきた旧 開発センター、IoT分野とヘルスケア分野のオープンイノベーションをベースとした新規事業開発に取り組んできた旧 マーケティング部が2024年4月に統合して発足した。2025年3月期中間期は全社売上高の構成比0.5%と小さいが、将来の成長が期待される分野である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)
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