Ｊストリーム Research Memo（6）：動画視聴に対するニーズが急速に拡大

■事業戦略

1. 業界環境
Ｊストリーム<4308>同様、動画配信にトータルで対応できる専業企業はほとんどないが、部分的に類似する企業は少なくない。動画配信プラットフォームでは米Brightcoveや米 Vimeoなど、CDN事業者では米Akamai TechnologiesやAmazon CloudFrontを提供するAmazon.comなどで、いずれもグローバルな巨大企業である。そのほか、自社会員へのサービスとして配信を行っている大手ISP事業者や、大手コンテンツホルダーと提携して副次的に配信サービスを提供するポータルサイト事業者なども、一部同社と類似した事業を行っている。同社の売上高で大きな割合を占める医薬系のWeb講演会に限ると、木村情報技術(株)やエムスリーデジタルコミュニケーションズ(株)などと事業が重なっている。

一方、個人がスマートフォンなど動画視聴可能なデバイスを常時携帯するようになったことに加え、Wi-Fi環境の充実や5Gの普及などもあり、屋内外でインターネット動画を視聴できる環境整備が進んできた。SNSや社内ポータルなどでの動画利用の増加、動画を利用することによるコストダウンや販促効果の顕在化などが、動画配信の環境をさらに充実させている。このため、デジタル化が進んだ時代に育ったZ世代のみならず、全世代がインターネットで動画を視聴する時代となっており、動画視聴に対するニーズは急速に拡大していると言えるだろう。パイオニアかつ専業として長年蓄積してきた強みとノウハウを持つ同社は、先端技術の進化やコロナ禍をきっかけとしたデジタル化ニーズの急拡大にしっかりキャッチアップしており、製薬企業やコンテンツプロバイダ、一般企業など顧客からの期待は大きい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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