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概況からBRICsを知ろう ブラジル株式市場は強含み、米株高が好感
配信日時:2022/02/09 09:45
配信元:FISCO
【ブラジル】ボベスパ指数 112234.46 +0.21%
8日のブラジル株式市場は強含み。主要指標のボベスパ指数は前日比238.06ポイント高(+0.21%)の112234.46で取引を終了した。110943.4から112251.4まで上昇した。
売りが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。米株高が好感され、ブラジル株にも買いが広がった。また、ウクライナ情勢に対する懸念がやや後退していることも支援材料。プーチン大統領は戦争回避と信頼構築の意向をフランスのマクロン大統領に伝えたと報じられた。一方、原油価格の下落やインフレ高進懸念などが指数の上値を抑えた。
【ロシア】MOEX指数 3551.65 +2.33%
8日のロシア株式市場は反発。主要指標のMOEX指数は前日比80.87ポイント高(+2.33%)の3551.65で取引を終了した。3487.64から3551.65まで上昇した。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。地政学的リスク懸念の後退が支援材料となり、幅広い銘柄に買いが広がった。ウクライナ問題をめぐり、プーチン大統領とフランスのマクロン大統領は7日に会談を開き、プーチン大統領は戦争回避と信頼構築の意向を伝えた。一方、原油価格が下落したが、マイナス材料視されなかったもようだ。
【インド】SENSEX指数 57808.58 +0.33%
8日のインドSENSEX指数は4日ぶりに反発。前日比187.39ポイント高(+0.33%)の57808.58、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同53.15ポイント高(+0.31%)の17266.75で取引を終えた。
小幅高で寄り付いた後は前日の終値近辺でもみ合った。景気対策への期待が支援材料。また、景気回復が順調に進んでいるとの見方なども好感された。ほかに、連日の下落で値ごろ感が強まり、下値を拾う動きが活発となった。
【中国本土】上海総合指数 3452.63 +0.67%
8日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比23.05ポイント高(+0.67%)の3452.63ポイントと続伸した。
中国経済対策の期待感が相場を支える流れ。国内の景気腰折れを回避するため、当局は経済対策を強めるとの見方が根強い状況だ。政府は財政支出を拡大し、インフラ投資を前倒しで実施すると報じられている。米中対立の悪化や金利上昇圧力などを懸念し売り先行したものの、下値は堅く、指数は終盤に入りプラスに転じた。
<CS>
8日のブラジル株式市場は強含み。主要指標のボベスパ指数は前日比238.06ポイント高(+0.21%)の112234.46で取引を終了した。110943.4から112251.4まで上昇した。
売りが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。米株高が好感され、ブラジル株にも買いが広がった。また、ウクライナ情勢に対する懸念がやや後退していることも支援材料。プーチン大統領は戦争回避と信頼構築の意向をフランスのマクロン大統領に伝えたと報じられた。一方、原油価格の下落やインフレ高進懸念などが指数の上値を抑えた。
【ロシア】MOEX指数 3551.65 +2.33%
8日のロシア株式市場は反発。主要指標のMOEX指数は前日比80.87ポイント高(+2.33%)の3551.65で取引を終了した。3487.64から3551.65まで上昇した。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。地政学的リスク懸念の後退が支援材料となり、幅広い銘柄に買いが広がった。ウクライナ問題をめぐり、プーチン大統領とフランスのマクロン大統領は7日に会談を開き、プーチン大統領は戦争回避と信頼構築の意向を伝えた。一方、原油価格が下落したが、マイナス材料視されなかったもようだ。
【インド】SENSEX指数 57808.58 +0.33%
8日のインドSENSEX指数は4日ぶりに反発。前日比187.39ポイント高(+0.33%)の57808.58、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同53.15ポイント高(+0.31%)の17266.75で取引を終えた。
小幅高で寄り付いた後は前日の終値近辺でもみ合った。景気対策への期待が支援材料。また、景気回復が順調に進んでいるとの見方なども好感された。ほかに、連日の下落で値ごろ感が強まり、下値を拾う動きが活発となった。
【中国本土】上海総合指数 3452.63 +0.67%
8日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比23.05ポイント高(+0.67%)の3452.63ポイントと続伸した。
中国経済対策の期待感が相場を支える流れ。国内の景気腰折れを回避するため、当局は経済対策を強めるとの見方が根強い状況だ。政府は財政支出を拡大し、インフラ投資を前倒しで実施すると報じられている。米中対立の悪化や金利上昇圧力などを懸念し売り先行したものの、下値は堅く、指数は終盤に入りプラスに転じた。
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