デンソー：CASE進展を追い風に持続的成長を描くグローバル自動車部品メーカー

*14:54JST デンソー：CASE進展を追い風に持続的成長を描くグローバル自動車部品メーカー デンソー<6902>は、トヨタ自動車をはじめ世界の主要完成車メーカーを顧客に持ち、自動車部品分野で世界トップクラスの規模を誇る。モビリティエレクトロニクス、サーマルシステム、パワトレインシステム、電動化関連部品、半導体・先進デバイスなどを幅広く手掛け、売上収益は7兆円規模に達する。2025年3月期は過去最高となる7兆1,447億円を計上しており、複数年にわたり増収基調が続く。グローバルに187社のグループ会社を展開し、従業員数は約16万人。自動車業界のCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）に直結する事業領域を網羅していることが特徴である。

同社の強みは、第一に自動車産業の大転換期に対応する技術力と製品バリエーションの裾野の広さにある。電動化やADAS関連製品に加え、車載半導体やソフトウェアにおいても長年培った研究開発基盤を持ち、各社の多様なニーズに応える体制を整えている。第二に、顧客基盤の安定性が挙げられる。トヨタグループ向け売上が約5割を占めるほか、ホンダ、ステランティス、フォードなど世界の主要OEMに製品を供給しており、地域・顧客の分散による安定性が高い。第三に、財務基盤の強さが際立つ。自己資本比率は60%前後と高水準を維持し、研究開発投資額は年間6,000億円規模に達する。持続的な技術革新を可能とする強固な財務体質は、成長投資と安定配当の両立を支える源泉である。

2026年3月期第2四半期（2025年4-9月）の業績は、売上収益3,590,467百万円（前年同期比3.3%増）、営業利益211,417百万円（同15.8%減）と増収減益で着地した。増収においては、特に北米やアジア市場での車両販売の拡大、注力している製品群の拡販が貢献した。一方で、減益については、品質引当や研究開発費、関税など一時的な要因による影響が大きい。また日本市場では特定の自動車メーカーにおける生産ラインの停止が影響したが、全体的には安定した成長が見られた通期予想は売上収益7,240,000百万円（前期比1.1%増）、営業利益651,000百万円（同25.4%増）と、過去最高益を見込んでおり、米関税に対応するための価格反映や操業度改善によるコスト吸収が寄与する。需要環境としても、EVやADAS市場は中長期的に拡大が見込まれ、同社の主力製品群にとって追い風となる。

中期経営方針では、「環境」「安心」を軸とした事業ポートフォリオ転換を加速している。電動化、ADAS、半導体、ソフトウェア、新事業の5領域を重点成長分野と位置付け、全社横断組織で拡販と開発を進める。水素エネルギー関連ではSOEC（固体酸化物形水電解セル）の開発に注力し、モビリティ以外のエネルギー・FA・食農分野への展開を図るなど、新たな事業機会を追求している。また、半導体・ソフトウェアの研究開発を強化しつつ、同社の車両全体の全域をカバーする製品開発力と合わせ、車両全体の運転やエネルギーマネジメントを効率化するような高付加価値ソリューションを実現していくことで競争優位性を築く方針を示している。

株主還元については、2026年3月期の年間配当予想を1株当たり64円とし、前期と同水準の安定配当を継続する計画である。特にDOEを主要な指標とし、2025年3月期には3.5%と4年前の3.0%からの継続的な上昇を達成している。成長投資を両立しつつ、今後も資本規模に基づいた安定的な株主還元の向上が期待できる。自己株式の公開買付けを含む資本効率改善策にも取り組んでおり、総還元性向の向上を図る姿勢を示している。直近の配当利回りも3%程度となっており、投資妙味が高いと言える。

総じて、同社は電動化や自動運転の潮流を背景に持続的な成長が見込まれ、財務基盤の強さと研究開発力を活かした技術革新力が際立つ。足元では関税影響など一時的な逆風があるものの、中長期的には成長事業へのシフトと新分野への進出が企業価値向上につながると期待される。EVをはじめとする次世代車へのシフトが進む中、自動車業界全体の変革期において同社の幅広い技術力に対するニーズが一層高まっていくことが期待される。



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