注目トピックス　日本株

アルプスアル、インフォＭＴ◆今日のフィスコ注目銘柄◆

配信日時：2025/11/04 09:06 配信元：FISCO
*09:06JST アルプスアル、インフォＭＴ◆今日のフィスコ注目銘柄◆ アルプスアル<6770>

2026年3月期の業績予想の修正を発表。営業利益を250億円から320億円に上方修正した。コンセンサス（280億円程度）を上回り、減益幅が縮小する。モビリティ事業において、売上高は、前年度に中国市場における日本・北米・欧州自動車メーカーの減産による影響があったが、今年度は横ばいからやや持ち直しの傾向が見られる。コンポーネント事業において、民生市場向け製品やモバイル市場向け製品の需要拡大。センサー・コミュニケーション事業において、モバイル市場向けの小型フォトプリンターが伸長。


インフォＭＴ<2492>

8月5日につけた455円をピークに調整トレンドを継続しているが、10月9日つけた313円をボトムに緩やかなリバウンドをみせてきた。直近で25日線を突破し、同線が支持線として意識されてきている。370円辺りに位置している75日、200日線がターゲットとして意識されてきそうだ。週足の一目均衡表では雲下限までの調整を経て、雲上限を捉えてきている。

＜CS＞

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サスメド<4263>は31日、杏林製薬<4569>との間で締結している耳鳴に対する治療用アプリの共同研究開発及び販売に関する契約関連して、本アプリの研究開発及び販売後の同社役割の追加を目的とした覚書を締結したと発表した。同社と杏林製薬は本契約締結以降、耳鳴に対する本アプリの共同研究開発を進めてきた。東海大学医学部附属病院において実施した医師主導の特定臨床研究では、治療用アプリ群はシャムアプリ群と比較して、有意な改善結果が確認されている。同社は、この特定臨床研究の結果も踏まえ、両社で今後の開発及び最終的な上市を見据えて協議を行った結果、同社がこれまで培ってきたノウハウをより一層本プロジェクトの中で活かすことを目的として、同社の本契約における役割を追加することに合意した。これに伴い、本契約で定められたマイルストン収入及び販売額に応じたロイヤリティーが増額となる。 ＜AK＞ 2025/11/04 14:33 注目トピックス　日本株 ZETA---清水亮氏がLAMBDAのEVP CAIOに就任 *14:31JST ZETA---清水亮氏がLAMBDAのEVP CAIOに就任 ZETA<6031>は4日、AIコマースメディア構想を推進する子会社であるLAMBDAにおいて、AI分野の第一人者である清水亮氏をEVP CAIO（Executive Vice President, Chief AI Officer）として迎え入れると発表した。清水氏は国内におけるAI技術の先駆者であり、長年にわたり研究・開発に携わってきたエンジニアで、特に生成AIに関連する分野では注目される存在である。これまで、ギリアにおいてAI技術の研究開発・実用化に貢献してきた実績を持ち、今回LAMBDAのAIコマースメディア構想の実現に向けて中心的な役割を担う。同社では、すでに生成AIを活用した「ZETA CXシリーズ」を提供しており、国内の大手ECにおいても実績を上げている。これには、ハイエンドEC向けの商品検索エンジン「ZETA SEARCH」や、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」など、生成AI技術を活用した複数のサービスが含まれている。今後、同社はこれらのソリューションに加え、AIがより自律的に連携して動作する「エージェンティックAI」や「エージェンティックコマース」などの新たな取り組みも進めていく予定であり、日本市場でもこのトレンドが活発化することが予想されている。清水氏の加入により、同社はAI技術を活用したコマース分野でのリーダーシップをさらに強化し、デジタルマーケティングのトッププレーヤーを目指していく。 ＜AK＞ 2025/11/04 14:31 注目トピックス　日本株 出来高変化率ランキング（13時台）～アルプスアル、大平金などがランクイン *14:24JST 出来高変化率ランキング（13時台）～アルプスアル、大平金などがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。■出来高変化率上位　[11月4日　13:32　現在]（直近5日平均出来高比較）コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率<7814> 日本創発　　　　　 　490000 　31495.34　 274.17% -0.1736%<340A> ジグザグ　　　　　 　2558400 　88456.26　 264.83% 0.0124%<4826> CIJ　　　　　　 　1388200 　69169.66　 258.12% 0.167%<4107> 伊勢化　　　　　　 　470500 　2997197　 200.61% 0.1426%<6770> アルプスアル　　　 　3619300 　1742388.09　 163.95% 0.1061%<6405> 鈴茂器工　　　　　 　201400 　58425.5　 155.91% -0.1207%<4506> 住友ファーマ　　　 　15440700 　7101565.61　 151.56% 0.2374%<6542> FCHD　　　　　 　10100 　3158.46　 149.99% -0.0007%<5541> 大平金　　　　　　 　1002400 　546625.14　 149.61% 0.0858%<2569> 上場NSQヘ　　　 　130016 　122469.228　 148.58% -0.0102%<5408> 中山鋼　　　　　　 　965200 　143775.02　 147.12% -0.0794%<9628> 燦HD　　　　　　 　225700 　104008.14　 144.15% -0.0312%<5885> ジーデップ　　　　 　113200 　94748.74　 141.81% 0.073%<6754> アンリツ　　　　　 　5819400 　3836518.02　 129.23% 0.0564%<8704> トレイダーズ　　　 　662900 　170064.66　 127.58% -0.0145%<4362> 日精化　　　　　　 　101700 　82662.74　 126.61% 0.0876%<4425> Kudan　　　　 　267300 　82809.78　 123.56% 0.0996%<3449> テクノフレックス　 　128100 　73085.5　 115.04% 0.0195%<1967> ヤマト　　　　　　 　131900 　124426.02　 113.28% 0.0129%<6932> 遠藤照　　　　　　 　256400 　225633.54　 112.96% -0.0646%<4499> Speee　　　　 　903500 　1448673.46　 110.27% 0.18%<7172> JIA　　　　　　 　1065900 　690275.56　 107.34% 0.1139%<206A> PRISMBio　 　570600 　26251.12　 105.20% -0.0604%（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 ＜CS＞ 2025/11/04 14:24 注目トピックス　日本株 Ｌ　ｉｓ　Ｂ---IU BIM STUDIOの子会社化完了および資金借入の実施を発表 *14:18JST Ｌ　ｉｓ　Ｂ---IU BIM STUDIOの子会社化完了および資金借入の実施を発表 Ｌ　ｉｓ　Ｂ<145A>は31日、IU BIM STUDIOの株式取得手続きが完了し、同社を子会社化したことに加え、資金の借入を実施したと発表した。同社は、2025年10月22日付で公表していた「IU BIM STUDIOの株式取得(子会社化)および資金借入に関するお知らせ」に基づき、2025年10月31日付で、IU BIM STUDIO の子会社化が完了し、それに伴う資金の借入を実施した。本件株式取得により、IU BIM STUDIOは同社の連結子会社となった。同社の連結財務諸表上、正ののれんが発生する見込みであるが、のれんの金額及び会計処理等については、現時点では確定していない。なお、2025年12月期第4四半期における連結決算においては、IU BIM STUDIOは貸借対照表のみを連結対象とする予定であり、損益計算書の連結は、2026年12月期第１四半期からを予定している。そのため、2025年12月期業績予想については、従来の業績予想の数値を踏襲する。2026年12月期以降は、本件を連結対象に加えた業績予想の開示を予定している。 ＜AK＞ 2025/11/04 14:18 注目トピックス　日本株 ZOZO---大幅反落、7-9月期実績は市場予想を下振れる着地に *14:17JST ZOZO---大幅反落、7-9月期実績は市場予想を下振れる着地に ZOZO<3092>は大幅反落。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は142億円で前年同期比2.9％減となり、市場予想を15億円ほど下振れたとみられる。通期予想は従来の692億円、前期比6.9％増を据え置いているが、上半期実績311億円、前年同期比2.0％から進捗率は低調。コンセンサスは会社計画を上回る水準でもあり、7-9月期減益決算をネガティブ視する動きが優勢。夏の長期化による9月のアパレル販売苦戦の影響が波及したもよう。 ＜ST＞ 2025/11/04 14:17 注目トピックス　日本株 ダイナミックマッププラットフォーム---日本海測量設計を子会社化、デジタルインフラ整備を担う測量ネットワークの確立へ *14:16JST ダイナミックマッププラットフォーム---日本海測量設計を子会社化、デジタルインフラ整備を担う測量ネットワークの確立へ ダイナミックマッププラットフォーム<336A>は30日、日本海測量設計を子会社化したと発表した。また、測量事業を統括するダイナミックマッププラットフォームコンサルタンツを設立し、日本のデジタルインフラ整備を担う測量ネットワークをロールアップ型M&Aを通じて確立していく方針を示した。同社は2016年の創業以来、公道を中心に高精度3次元データを整備してきたが、近年は空港・港湾・物流センター・企業内施設など、データ生成エリアが多様化。これに対応するため、ドローンやハンディスキャナなどの新たな計測手段や柔軟な測量体制の確保が求められていた。また、測量業界では(1)業界再編の遅れ、(2)測量士の高齢化と人材流出、(3)技術革新の導入遅れといった課題が進行しており、インフラ老朽化や災害対応、デジタルインフラ整備の遅延リスクが高まっている。今回の子会社化はその第1号案件であり、今後は複数地域の測量・設計・建設コンサルタント会社をグループ化し、技術・人材・機材の共有を進めながら、ビジネスの拡大と社会インフラの整備を推進していく。 ＜AK＞ 2025/11/04 14:16 注目トピックス　日本株 四電工---2Q減収なるも、過去最高の受注高を確保 *14:10JST 四電工---2Q減収なるも、過去最高の受注高を確保 四電工<1939>は31日、2026年3月期第2四半期（25年4月-9月）連結決算を発表した。受注高が前年同期比6.9%増の557.53億円、売上高が同12.1%減の436.03億円、営業利益が同20.0%減の36.35億円、経常利益が同18.2%減の39.01億円、親会社株主に帰属する中間純利益が同3.1%減の26.59億円となった。同社グループが関連する建設業界においては、設備投資に持ち直しの動きが続くなど受注環境は概ね良好だったが、資機材価格の上昇や人手不足など、受注判断や工事原価、工事進捗への影響に適切に対処する必要があった。こうしたなか、同社グループの当中間会計期間の連結業績は、前年同期の大型工事の反動減などにより減収減益となったが、過去最高の受注高を確保するとともに、工事進捗や工事原価の徹底管理に努め、売上高は過去３番目、各利益のすべては過去最高であった昨年度に次いで２番目と、中間期としては高水準を維持した。2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.6%減の1,000.00億円、営業利益が同13.3%減の70.00億円、経常利益が同12.1%減の75.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同3.4%減の50.00億円とする期初計画を据え置いている。 ＜NH＞ 2025/11/04 14:10 注目トピックス　日本株 PBシステムズ---アクトとの協業強化でランサムウェア対策注力へ *13:23JST PBシステムズ---アクトとの協業強化でランサムウェア対策注力へ PBシステムズ<4447>は11月4日の寄り付き前、セキュリティ分野に特化した株式会社アクト（東京都文京区、代表取締役 CEO：小林智彦、以下「アクト」）との協業を強化し、AI型EDR（端末防御）「SentinelOne（センチネルワン）」とアクトが運用するセキュリティオペレーションセンター（SOC）を統合した提案・運用体制を拡大すると発表している。以前より、同社はアクトと連携し、SOCとEDRを統合した提案を企業・自治体向けに展開してきた。今回の協業強化により、両社の技術・運用リソースをさらに密接に統合し、販売支援から導入・監視・保守までを一気通貫でサポートする体制を整える。特に、アクトの SOCによる常時監視と、エンドポイント（端末）上でAI検知・即時対応が可能な「SentinelOne」の自律防御を組み合わせることで、“止めないIT基盤”を実現し、万一の被害を最小限に抑える。また、今回のアクトのSOC＋「SentinelOne」の導入およびアクトとの協業強化は、同社の主力であるセキュアクラウドシステム事業におけるセキュリティサービス全体の強化にも直結する。自社運用で得た知見を、同社独自の統合防御ブランド「サイバー忍法帖」の防御メニューに反映し、EDR（端末防御）・NDR（ネットワークの挙動監視・脅威検知）・バックアップ・監視を統合した“レジリエンス強化ソリューション”へと発展させる。これにより、ハイブリッドクラウド基盤の安全性をさらに高め、企業が安心してシステムを活用できる環境を提供していく狙いである。 ＜FA＞ 2025/11/04 13:23
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