寄り付き概況
日経平均は295円安でスタート、ソニーGや第一生命HDなどが下落
配信日時:2025/05/15 09:31
配信元:FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;37832.36;-295.77TOPIX;2747.71;-15.58
[寄り付き概況]
15日の日経平均は295.77円安の37832.36円と続落して取引を開始した。前日14日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は89.37ドル安の42051.06ドル、ナスダックは136.73ポイント高の19146.81で取引を終了した。貿易協議や減税案の進展を好感した買いに、寄り付き後、上昇。その後、年内の利下げ期待の後退や長期金利の上昇を警戒し、ダウは下落に転じた。一方、エヌビディア(NVDA)など半導体は引き続き買われ、ナスダックは終日堅調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。日経平均は昨日は小幅に下落したものの、4月7日から終値ベースで7000円近く上昇した水準にあり、利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。また、5月中旬以降に行われるとされる関税を巡る3回目の日米交渉を見極めたいとして、積極的な買いを手控える向きもあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。また、日経平均は37800円台に位置する200日移動平均線や38000円が下値支持線として意識され、ここからの短期的な下値余地は大きくないとの見方があった。さらに、3月決算企業の決算発表が今日まで続き、好決算・好業績銘柄への物色意欲が引き続き株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月4-10日に国内株を6週連続で買い越した。買越額は4390億円だった。
セクター別では、保険業、輸送用機器、医薬品、証券商品先物、その他製品などが値下がり率上位、海運業、繊維製品、建設業、空運業、陸運業が値上がりしている。東証プライムの売買代金上位では、住友ファーマ<4506>、楽天グループ<4755>、ソニーG<6758>、SUBARU<7270>、第一生命HD<8750>、任天堂<7974>、トヨタ<7203>、フジクラ<5803>、ホンダ<7267>、ファーストリテ<9983>、村田製<6981>、リクルートHD<6098>、サンリオ<8136>などが下落。他方、SMC<6273>、京セラ<6971>、商船三井<9104>、郵船<9101>、川崎船<9107>、古河電工<5801>、ニデック<6594>、三井住友トラ<8309>、ニトリHD<9843>、三菱重<7011>、日立<6501>、キーエンス<6861>、DeNA<2432>などが上昇している。
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日経平均;37832.36;-295.77TOPIX;2747.71;-15.58
[寄り付き概況]
15日の日経平均は295.77円安の37832.36円と続落して取引を開始した。前日14日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は89.37ドル安の42051.06ドル、ナスダックは136.73ポイント高の19146.81で取引を終了した。貿易協議や減税案の進展を好感した買いに、寄り付き後、上昇。その後、年内の利下げ期待の後退や長期金利の上昇を警戒し、ダウは下落に転じた。一方、エヌビディア(NVDA)など半導体は引き続き買われ、ナスダックは終日堅調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。日経平均は昨日は小幅に下落したものの、4月7日から終値ベースで7000円近く上昇した水準にあり、利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。また、5月中旬以降に行われるとされる関税を巡る3回目の日米交渉を見極めたいとして、積極的な買いを手控える向きもあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。また、日経平均は37800円台に位置する200日移動平均線や38000円が下値支持線として意識され、ここからの短期的な下値余地は大きくないとの見方があった。さらに、3月決算企業の決算発表が今日まで続き、好決算・好業績銘柄への物色意欲が引き続き株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月4-10日に国内株を6週連続で買い越した。買越額は4390億円だった。
セクター別では、保険業、輸送用機器、医薬品、証券商品先物、その他製品などが値下がり率上位、海運業、繊維製品、建設業、空運業、陸運業が値上がりしている。東証プライムの売買代金上位では、住友ファーマ<4506>、楽天グループ<4755>、ソニーG<6758>、SUBARU<7270>、第一生命HD<8750>、任天堂<7974>、トヨタ<7203>、フジクラ<5803>、ホンダ<7267>、ファーストリテ<9983>、村田製<6981>、リクルートHD<6098>、サンリオ<8136>などが下落。他方、SMC<6273>、京セラ<6971>、商船三井<9104>、郵船<9101>、川崎船<9107>、古河電工<5801>、ニデック<6594>、三井住友トラ<8309>、ニトリHD<9843>、三菱重<7011>、日立<6501>、キーエンス<6861>、DeNA<2432>などが上昇している。
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