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リソルホールディングス---3Qは2ケタ増収・大幅増益、ホテル運営事業を始め順調な推移を見せる
配信日時:2025/02/10 18:13
配信元:FISCO
*18:13JST リソルホールディングス---3Qは2ケタ増収・大幅増益、ホテル運営事業を始め順調な推移を見せる
リソルホールディングス<5261>は7日、2025年3月期第3四半期(24年4月-12月)連結決算を発表した。売上高が前年同期比10.2%増の218.30億円、営業利益が同17.4%増の25.44億円、経常利益が同19.0%増の24.42億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同36.7%増の25.46億円となった。
ホテル運営事業では、旺盛なインバウンド需要について、マーケットに合わせた各種プロモーション施策を実施したことで客室単価・稼働率が順調に推移した。また、主力ブランドの“リソルホテルズ”において、「物語のあるホテル」を新コンセプトに掲げ、“ツーリストホテル”としてのブランド構築を目指してサービスや品質の向上に積極的に取組んだ。
ゴルフ運営事業では、コース品質向上、接客サービス向上、ハード面の改修、美味しい食事の提供など、他社との差別化を図る施策を強化したことで客単価が向上した。また、前年に取得した「入間カントリー倶楽部」の運営や会員権販売が好調を維持し、業績は堅調に推移した。
リソルの森事業では、ゴルフ部門(真名カントリークラブ)において、コース品質向上に伴い、販売単価の上昇や会員権販売が順調に推移し、業績は好調を維持した。リゾート部門においては、2024年10月に開業したドッグヴィラ「Dear Wan Spa Garden」(全10棟)が、計画売上を上回り好調に推移した。
福利厚生事業では、関東ITソフトウェア健保との提携が寄与し、業績は順調に推移した。また、「精算ビジネスモデル」(利用実績に応じて補助金を精算・返金する透明性の高い料金体系)、「プラスユアチョイス」(提携外の施設も利用可能なカスタマイズ性の高いプラン)、「直営施設」(ホテル・ゴルフ場等の優待価格、出張・企業研修の限定プランの提供)を差別化に、新たな営業ツールの活用とTVCMによるプロモーション実施などで新規顧客開拓を推進した。
再生エネルギー事業では、既存施設の管理を行いながら、グループゴルフ場における新たなソーラーカーポート 建設の準備を進めた。
投資再生事業では、市場環境を見据えながら物件の売却を控え、新規運営施設の仕入れ等の検討を進めた。
2025年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.0%増の270.00億円、営業利益が同3.6%増の22.00億円、経常利益が同2.7%増の20.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同6.2%増の15.00億円とする期初計画を据え置いている。 <ST>
ホテル運営事業では、旺盛なインバウンド需要について、マーケットに合わせた各種プロモーション施策を実施したことで客室単価・稼働率が順調に推移した。また、主力ブランドの“リソルホテルズ”において、「物語のあるホテル」を新コンセプトに掲げ、“ツーリストホテル”としてのブランド構築を目指してサービスや品質の向上に積極的に取組んだ。
ゴルフ運営事業では、コース品質向上、接客サービス向上、ハード面の改修、美味しい食事の提供など、他社との差別化を図る施策を強化したことで客単価が向上した。また、前年に取得した「入間カントリー倶楽部」の運営や会員権販売が好調を維持し、業績は堅調に推移した。
リソルの森事業では、ゴルフ部門(真名カントリークラブ)において、コース品質向上に伴い、販売単価の上昇や会員権販売が順調に推移し、業績は好調を維持した。リゾート部門においては、2024年10月に開業したドッグヴィラ「Dear Wan Spa Garden」(全10棟)が、計画売上を上回り好調に推移した。
福利厚生事業では、関東ITソフトウェア健保との提携が寄与し、業績は順調に推移した。また、「精算ビジネスモデル」(利用実績に応じて補助金を精算・返金する透明性の高い料金体系)、「プラスユアチョイス」(提携外の施設も利用可能なカスタマイズ性の高いプラン)、「直営施設」(ホテル・ゴルフ場等の優待価格、出張・企業研修の限定プランの提供)を差別化に、新たな営業ツールの活用とTVCMによるプロモーション実施などで新規顧客開拓を推進した。
再生エネルギー事業では、既存施設の管理を行いながら、グループゴルフ場における新たなソーラーカーポート 建設の準備を進めた。
投資再生事業では、市場環境を見据えながら物件の売却を控え、新規運営施設の仕入れ等の検討を進めた。
2025年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.0%増の270.00億円、営業利益が同3.6%増の22.00億円、経常利益が同2.7%増の20.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同6.2%増の15.00億円とする期初計画を据え置いている。 <ST>
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