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【TOPIX】2024年の振り返りと25年の見通し~vol.2
配信日時:2025/01/29 18:01
配信元:FISCO
*18:01JST 【TOPIX】2024年の振り返りと25年の見通し~vol.2
次にTOPIXの概要をご説明します。正式名称は東証株価指数で日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。昭和43年(1968年)1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化しています。TOPIXに占める個別銘柄のウェイトは表の通りで、日経平均株価が値嵩株の値動きの影響を受けやすいのに対し、TOPIXは時価総額が大きい銘柄の値動きの影響を受けやすい傾向にあります。
次に、大阪取引所のミニTOPIX先物をご紹介させて頂きます。
取引時間は日中のレギュラーセッションは8時45分-15時40分でクロージングは15時45分です。夜間取引も実施されており、レギュラーセッションは17時00分-翌5時55分、クロージングは6時00分です。また、祝日取引も可能です。取引単位はTOPIX × 1,000円です。つまりTOPIXが2700ポイントの時は、270万円相当の取引を行っていることになります。取引に必要な証拠金の最低金額はVaR方式で日々計算され、 1/6現在は買いが1枚当たり144,806円、売りが115,087円です。ラージサイズのTOPIX先物は取引単位がTOPIX × 10,000円で証拠金も1枚当たり140万円程度必要なので、これと比較すると手軽に売買が可能です。
先物取引なので、売りから入ることが可能で、またレバレッジを効かせ手元資金の数倍の取引も可能です。大阪取引所のミニTOPIX先物取引について、是非ご活用を検討下さい。
では最後に2025年の注目個別銘柄を3つご紹介します。
個別銘柄に関しては、昨年同様、「防衛」「地方創生」に「脱デフレ」が意識されて「内需」が加わるでしょう。外国人投資家が、銀行や建設、不動産など「内需」関連株を買ってくると相場に厚みも出ます。また、2024年12月は業界再編で自動車関連に関心が向かったことから、足元さえなかった自動車株の動向にも注目します。銀行、建設、不動産、自動車関連は時価総額が大きい銘柄がそろっていますので、日経平均よりもTOPIXの方が優勢となるかもしれません。
トヨタ自動車<7203>
日本最大の時価総額を誇っていますが、2024年は型式不正などの影響で乗り遅れた格好となりました。一方、昨年末の「ROE(自己資本利益率)改革」発表を受けて息を吹き返しています。自動車業界は、ホンダ<7267>と日産自動車<7201>の経営統合に向けた協議開始で、部品サプライヤーを含め業界再編の流れが加速しそうです。
ソニーグループ<6758>
2025年は「IP(知的財産)」も投資テーマになると考えています。任天堂<7974>、バンダイナムコHD<7832>なども該当しますが、カドカワ<9468>と戦略的な資本業務提携契約を結んだ同社に注目します。米国ドラマ「SHOGUN」がゴールデン・グローブ賞を受賞するなど日本の時代劇などに世界の関心が向かっているなか、国産IPを活かした世界での事業展開に期待しています。
三菱UFJフィナンシャルグループ<8306>
大手メガバンクの一角で、「脱デフレ」関連銘柄として注目しています。昨年、日銀による金融政策の正常化によって、金利メリット銘柄として市場の関心は向かいましたが、「脱デフレ」や「地方創生」による内需拡大に伴う貸出増加は今後も続くでしょう。「地方創生」に関連した貸出増加のメリットは地方銀行も享受できると考えますが、環境が変化するタイミングで、地銀を中心とした銀行間の再編も加速すると見ています。
<NH>
次に、大阪取引所のミニTOPIX先物をご紹介させて頂きます。
取引時間は日中のレギュラーセッションは8時45分-15時40分でクロージングは15時45分です。夜間取引も実施されており、レギュラーセッションは17時00分-翌5時55分、クロージングは6時00分です。また、祝日取引も可能です。取引単位はTOPIX × 1,000円です。つまりTOPIXが2700ポイントの時は、270万円相当の取引を行っていることになります。取引に必要な証拠金の最低金額はVaR方式で日々計算され、 1/6現在は買いが1枚当たり144,806円、売りが115,087円です。ラージサイズのTOPIX先物は取引単位がTOPIX × 10,000円で証拠金も1枚当たり140万円程度必要なので、これと比較すると手軽に売買が可能です。
先物取引なので、売りから入ることが可能で、またレバレッジを効かせ手元資金の数倍の取引も可能です。大阪取引所のミニTOPIX先物取引について、是非ご活用を検討下さい。
では最後に2025年の注目個別銘柄を3つご紹介します。
個別銘柄に関しては、昨年同様、「防衛」「地方創生」に「脱デフレ」が意識されて「内需」が加わるでしょう。外国人投資家が、銀行や建設、不動産など「内需」関連株を買ってくると相場に厚みも出ます。また、2024年12月は業界再編で自動車関連に関心が向かったことから、足元さえなかった自動車株の動向にも注目します。銀行、建設、不動産、自動車関連は時価総額が大きい銘柄がそろっていますので、日経平均よりもTOPIXの方が優勢となるかもしれません。
トヨタ自動車<7203>
日本最大の時価総額を誇っていますが、2024年は型式不正などの影響で乗り遅れた格好となりました。一方、昨年末の「ROE(自己資本利益率)改革」発表を受けて息を吹き返しています。自動車業界は、ホンダ<7267>と日産自動車<7201>の経営統合に向けた協議開始で、部品サプライヤーを含め業界再編の流れが加速しそうです。
ソニーグループ<6758>
2025年は「IP(知的財産)」も投資テーマになると考えています。任天堂<7974>、バンダイナムコHD<7832>なども該当しますが、カドカワ<9468>と戦略的な資本業務提携契約を結んだ同社に注目します。米国ドラマ「SHOGUN」がゴールデン・グローブ賞を受賞するなど日本の時代劇などに世界の関心が向かっているなか、国産IPを活かした世界での事業展開に期待しています。
三菱UFJフィナンシャルグループ<8306>
大手メガバンクの一角で、「脱デフレ」関連銘柄として注目しています。昨年、日銀による金融政策の正常化によって、金利メリット銘柄として市場の関心は向かいましたが、「脱デフレ」や「地方創生」による内需拡大に伴う貸出増加は今後も続くでしょう。「地方創生」に関連した貸出増加のメリットは地方銀行も享受できると考えますが、環境が変化するタイミングで、地銀を中心とした銀行間の再編も加速すると見ています。
<NH>
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