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テイカ:化粧品用途の機能性微粒子製品でグローバルトップメーカー、PBR1倍割れ解消へ注目
配信日時:2025/01/22 13:40
配信元:FISCO
*13:40JST テイカ:化粧品用途の機能性微粒子製品でグローバルトップメーカー、PBR1倍割れ解消へ注目
テイカ<4027>は、各種化学工業製品の製造・販売を行う。セグメントは、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品を製造・販売する機能性材料事業(2025年3月期予想売上高に対して約55%・営業利益に対して約39%)、界面活性剤・圧電材料・導電性高分子薬剤を製造・販売する電子材料・化成品事業(同約43%・同約53%)の2つに分かれている(その他(同約2%・同約8%))。
機能性材料事業における酸化チタンは、優れた白色顔料として白いものや色のついたものに使用されてきたが、現在では自動車のボディ・グラビアインキ・化粧品など、その用途はきわめて広範囲にわたっている。汎用用途の酸化チタンのシェアは圧倒的に海外勢が有していて、中国勢も躍進しているが、同社製品は高い品質水準、万全の品質管理が必要なグラビアインキで特に採用されており、産業用でも付加価値の高い製品を顧客に提供できている。また、同事業で展開している機能性微粒子製品の主な用途は、紫外線から肌を守る化粧品の原料である。化粧品用途の機能性微粒子製品の同社世界市場シェアは5割を超えるグローバルトップメーカーである。現状、売上高では汎用用途酸化チタン、利益面では機能性微粒子製品の貢献が大きいようだ。
続いて、電子材料・化成品事業では界面活性剤・圧電材料・導電性高分子薬剤の3つが主力製品となる。界面活性剤は、洗剤・シャンプーなどの生活用品から工業分野に活用されている。導電性高分子薬剤は、電気を通すことができる高分子材料で、コンデンサ用途を中心に採用されている。近年は、自動車のEV化や自動運転、生成AI(人工知能)の普及拡大に伴い、さらなる需要増加が期待されている。また、圧電材料は、エコー検査に使われる医療用超音波診断機に利用されている。医療用超音波診断機用途における圧電材料(圧電セラミックス・単結晶材料)の同社世界市場シェアは5割に迫る勢いとなる。
2025年上期累計の売上高は前年同期比3.2%増の27,957百万円、営業利益は同55.6%増の2,183百万円となり、8月の上方修正数値(売上高27,500百万円、営業利益1,800百万円)を上回って着地した。原燃料価格の高止まりが続くなか、化粧品向け機能性微粒子製品の販売が好調であったとともに、導電性高分子薬剤が車載関連のコンデンサに採用されたことにより伸長したことが業績を後押しした。通期の売上高は同8.5%増の57,500百万円、営業利益は同37.6%増の3,200百万円を見込む。同社酸化チタン製品の原料は鉱石だが、鉱石価格は高止まりしている状況。また、アメリカの政局や地政学リスク、中国景気後退など外部環境の不透明感から通期計画は据え置いている。
同社は中期経営計画を開示しており、2027年3月期に売上高68,000百万円・営業利益6,000百万円を掲げている。そのうち、売上高構成比は機能性材料事業54%、電子材料・化成品事業44%(その他2%)、営業利益構成比は機能性材料事業35%、電子材料・化成品事業60%(その他5%)を見据える。機能性材料事業では、機能性微粒子製品の需要増に対応するべく、新工場建設による生産能力を拡充し、さらなるシェア拡大や新製品開発などを図っていくようだ。また、電子材料・化成品事業は、導電性高分子薬剤と圧電材料に注力している。導電性高分子薬剤では、生産能力を3倍に増強して自動車のEV化や自動運転、生成AI(人工知能)の普及に伴うコンデンサ需要の増加に対応し、売上高3倍以上を目指している。圧電材料では、大阪工場と米国子会社の日米両拠点で生産できる体制を整えて、さらなる市場シェアの拡大を目指している。同社の戦略投資では、新規事業の育成に取り組んでいるが、中でも、屈折率を調整する材料になりディスプレイやレンズ等への展開が期待される高透明性チタニアには注目しておきたい。最終年度に新規事業で売上高10億円を目標にしている。株主還元では総還元性向40%以上を掲げるほか、積極的な自己株式取得を掲げてPBR1以上(現状0.6倍台)を目指している。業績の回復局面となるなか、PBR1倍割れ解消に向けて同社の今後の動向に注目しておきたい。
<NH>
機能性材料事業における酸化チタンは、優れた白色顔料として白いものや色のついたものに使用されてきたが、現在では自動車のボディ・グラビアインキ・化粧品など、その用途はきわめて広範囲にわたっている。汎用用途の酸化チタンのシェアは圧倒的に海外勢が有していて、中国勢も躍進しているが、同社製品は高い品質水準、万全の品質管理が必要なグラビアインキで特に採用されており、産業用でも付加価値の高い製品を顧客に提供できている。また、同事業で展開している機能性微粒子製品の主な用途は、紫外線から肌を守る化粧品の原料である。化粧品用途の機能性微粒子製品の同社世界市場シェアは5割を超えるグローバルトップメーカーである。現状、売上高では汎用用途酸化チタン、利益面では機能性微粒子製品の貢献が大きいようだ。
続いて、電子材料・化成品事業では界面活性剤・圧電材料・導電性高分子薬剤の3つが主力製品となる。界面活性剤は、洗剤・シャンプーなどの生活用品から工業分野に活用されている。導電性高分子薬剤は、電気を通すことができる高分子材料で、コンデンサ用途を中心に採用されている。近年は、自動車のEV化や自動運転、生成AI(人工知能)の普及拡大に伴い、さらなる需要増加が期待されている。また、圧電材料は、エコー検査に使われる医療用超音波診断機に利用されている。医療用超音波診断機用途における圧電材料(圧電セラミックス・単結晶材料)の同社世界市場シェアは5割に迫る勢いとなる。
2025年上期累計の売上高は前年同期比3.2%増の27,957百万円、営業利益は同55.6%増の2,183百万円となり、8月の上方修正数値(売上高27,500百万円、営業利益1,800百万円)を上回って着地した。原燃料価格の高止まりが続くなか、化粧品向け機能性微粒子製品の販売が好調であったとともに、導電性高分子薬剤が車載関連のコンデンサに採用されたことにより伸長したことが業績を後押しした。通期の売上高は同8.5%増の57,500百万円、営業利益は同37.6%増の3,200百万円を見込む。同社酸化チタン製品の原料は鉱石だが、鉱石価格は高止まりしている状況。また、アメリカの政局や地政学リスク、中国景気後退など外部環境の不透明感から通期計画は据え置いている。
同社は中期経営計画を開示しており、2027年3月期に売上高68,000百万円・営業利益6,000百万円を掲げている。そのうち、売上高構成比は機能性材料事業54%、電子材料・化成品事業44%(その他2%)、営業利益構成比は機能性材料事業35%、電子材料・化成品事業60%(その他5%)を見据える。機能性材料事業では、機能性微粒子製品の需要増に対応するべく、新工場建設による生産能力を拡充し、さらなるシェア拡大や新製品開発などを図っていくようだ。また、電子材料・化成品事業は、導電性高分子薬剤と圧電材料に注力している。導電性高分子薬剤では、生産能力を3倍に増強して自動車のEV化や自動運転、生成AI(人工知能)の普及に伴うコンデンサ需要の増加に対応し、売上高3倍以上を目指している。圧電材料では、大阪工場と米国子会社の日米両拠点で生産できる体制を整えて、さらなる市場シェアの拡大を目指している。同社の戦略投資では、新規事業の育成に取り組んでいるが、中でも、屈折率を調整する材料になりディスプレイやレンズ等への展開が期待される高透明性チタニアには注目しておきたい。最終年度に新規事業で売上高10億円を目標にしている。株主還元では総還元性向40%以上を掲げるほか、積極的な自己株式取得を掲げてPBR1以上(現状0.6倍台)を目指している。業績の回復局面となるなか、PBR1倍割れ解消に向けて同社の今後の動向に注目しておきたい。
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