注目トピックス 日本株
DDグループ Research Memo(8):2025年2月期の業績予想を上方修正し、増収増益基調の継続を見込む
配信日時:2024/12/23 14:08
配信元:FISCO
*14:08JST DDグループ Research Memo(8):2025年2月期の業績予想を上方修正し、増収増益基調の継続を見込む
■業績見通し
1. 2025年2月期の業績見通し
2025年2月期の連結業績予想についてDDグループ<3073>は、上期業績の上振れや足元の状況等を踏まえ、上方修正を実施した。売上高を前期比4.6%増の38,780百万円(修正幅+310百万円)、営業利益を同15.9%増の3,760百万円(同+260百万円)、経常利益を同17.9%増の3,690百万円(同+320百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益(以下、最終利益)を同22.7%減の2,640百万円(同+160百万円)と増収増益基調の継続を見込んでいる。最終利益のみ減益となるのは、上期同様、前期における税効果会計の反動によるものである。
売上高は、上期同様、「飲食・アミューズメント事業」の伸びが増収に寄与する。期初時点の前提では、「飲食・アミューズメント事業」の既存店売上高(平均)を同102.1%と想定していたが、上期実績(前年同期比108.0%)や足元の状況※を踏まえ、既存店売上高の前提を引き上げたことが上方修正の理由である。
※ 下期に入ってからの既存店売上高(月次)も、9月が前年同月比106.5%、10月が同106.8%と好調を維持している。
損益面でも、既存店の伸びに加え、これまで取り組んできた原価高騰対策や損益分岐点の引き下げ効果により大幅な営業利益を達成し、営業利益率も9.7%(前期は8.7%)に改善する見通しである。
2. 弊社の見方
上方修正後の業績予想を達成するためには、下期売上高19,578百万円、営業利益1,973百万円が必要となる。弊社では、上期実績や足元の状況、構造改革の進展等を勘案すれば、十分に達成可能な水準であると見ている。いずれにしても繁忙期となる年末年始の影響を大きく受けるため、その点を念頭に置きながら業績の推移をフォローしたい。客数及び客単価の伸びが年末年始も続くこととなれば、さらなる上方修正につながる可能性もあるだろう。注目すべきは、中期経営計画2年目としてどのような進捗を見せるのかにある。最終年度である2026年2月期には、次のステージに向けて一定の方向感を示すことになると考えられるため、そのあたりの動きにも注意が必要である。特に、ブランド価値の創出につながる新業態の開発やグループ経営力の強化に向けたDX推進の進捗はもちろん、IPコンテンツ活用を含む、同社グループの強みを生かした外部との連携の動きに期待したい。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)
<HN>
1. 2025年2月期の業績見通し
2025年2月期の連結業績予想についてDDグループ<3073>は、上期業績の上振れや足元の状況等を踏まえ、上方修正を実施した。売上高を前期比4.6%増の38,780百万円(修正幅+310百万円)、営業利益を同15.9%増の3,760百万円(同+260百万円)、経常利益を同17.9%増の3,690百万円(同+320百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益(以下、最終利益)を同22.7%減の2,640百万円(同+160百万円)と増収増益基調の継続を見込んでいる。最終利益のみ減益となるのは、上期同様、前期における税効果会計の反動によるものである。
売上高は、上期同様、「飲食・アミューズメント事業」の伸びが増収に寄与する。期初時点の前提では、「飲食・アミューズメント事業」の既存店売上高(平均)を同102.1%と想定していたが、上期実績(前年同期比108.0%)や足元の状況※を踏まえ、既存店売上高の前提を引き上げたことが上方修正の理由である。
※ 下期に入ってからの既存店売上高(月次)も、9月が前年同月比106.5%、10月が同106.8%と好調を維持している。
損益面でも、既存店の伸びに加え、これまで取り組んできた原価高騰対策や損益分岐点の引き下げ効果により大幅な営業利益を達成し、営業利益率も9.7%(前期は8.7%)に改善する見通しである。
2. 弊社の見方
上方修正後の業績予想を達成するためには、下期売上高19,578百万円、営業利益1,973百万円が必要となる。弊社では、上期実績や足元の状況、構造改革の進展等を勘案すれば、十分に達成可能な水準であると見ている。いずれにしても繁忙期となる年末年始の影響を大きく受けるため、その点を念頭に置きながら業績の推移をフォローしたい。客数及び客単価の伸びが年末年始も続くこととなれば、さらなる上方修正につながる可能性もあるだろう。注目すべきは、中期経営計画2年目としてどのような進捗を見せるのかにある。最終年度である2026年2月期には、次のステージに向けて一定の方向感を示すことになると考えられるため、そのあたりの動きにも注意が必要である。特に、ブランド価値の創出につながる新業態の開発やグループ経営力の強化に向けたDX推進の進捗はもちろん、IPコンテンツ活用を含む、同社グループの強みを生かした外部との連携の動きに期待したい。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)
<HN>
Copyright(c) FISCO Ltd. All rights reserved.
ニュースカテゴリ
注目トピックス 市況・概況
NY市場・クローズ
海外市場動向
注目トピックス 日本株
注目トピックス 経済総合
強弱材料
コラム【EMW】
オープニングコメント
日経225・本日の想定レンジ
寄り付き概況
新興市場スナップショット
注目トピックス 外国株
個別銘柄テクニカルショット
ランチタイムコメント
後場の投資戦略
後場の寄り付き概況
相場概況
本日の注目個別銘柄
JASDAQ市況
マザーズ市況
Miniトピック
来週の買い需要
日経QUICKニュース
みんかぶニュース 投資家動向
みんかぶニュース 為替・FX
みんかぶニュース 市況・概況
みんかぶニュース 個別・材料
みんかぶニュース コラム
みんかぶニュース その他
ビットコインニュース
アルトコインニュース
GRICI
暗号資産速報
Reuters Japan Online Report Business News
金融ウォッチ その他
FISCO その他
グロース市況
