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サクシード Research Memo（5）：オンライン型は地方だけでなく大都市でもニーズ

配信日時：2024/12/17 12:05 配信元：FISCO

*12:05JST サクシード Research Memo（5）：オンライン型は地方だけでなく大都市でもニーズ ■サクシード<9256>の事業内容

4. 家庭教師事業
同社は、対面型とオンライン型の2方式で「家庭教師のサクシード」を展開している。これまで首都圏と関西圏において対面型の家庭教師の紹介事業をメインに行ってきたが、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）におけるオンラインニーズに対応するため、オンライン型家庭教師という新しいサービスを創出した。対面型の家庭教師サービスでは、主要大学のある首都圏や関西圏に講師が集中し、その他の地域では紹介可能な講師が限られてしまう傾向があった。オンライン型の家庭教師サービスでは、全国の生徒に対して、同社の7万人超の登録講師のなかから、例えば地方に住む東大理系を目指す生徒に対して現役の東大理学部の講師を紹介するなど、生徒の希望にピンポイントで合致した選りすぐりの家庭教師を紹介できるようになった。このため、大都市圏以外のエリアでの家庭教師のクオリティ格差やミスマッチングの解消につながっており、教育の地域格差という社会課題の解決策にもなっている。

しかし大都市部でも、コロナ禍を経てオンラインによる教育への違和感がなくなったうえ、お茶出しや交通費の負担など講師訪問時の家庭の負担が極小化されるため、オンライン型家庭教師サービスを積極的に選択する生徒や保護者が増えてきた。講師側から見ても、通勤する必要がなく時間を効率的に使えるオンライン型家庭教師のメリットは大きく、対面型で1人の生徒を担当する時間で、オンライン型であれば2人の生徒の担当も可能である。また同社にとってもメリットがあり、登録者を有効利用できるだけでなく、本部のテレマーケティング部門が問い合わせなどを一括して対応することで、各地にコスト負担の大きい拠点を出さずに全国展開できるようになった。さらに、生徒の居住地に縛られないため、離島や遠隔地のみならず赴任などにより海外で生活する生徒・保護者までもターゲットにできる。このように生徒・保護者、家庭教師、同社の三者三得になるため、オンライン型家庭教師のニーズは今後も伸びていくことが予測される。

一方、首都圏と関西圏で集中的に展開していた対面型家庭教師のサービスは、2024年3月期に全国展開へ向けて様々な広告を打ったものの広告効果が散逸、加えて多様化するニーズに対応しきれなかったことで、同社にとって厳しい局面が続いている。このため、広告戦略を見直すとともに内部体制も整備しているところである。当面はオンライン型と対面型のバランスを取った運営を進めていく考えだが、インターネットビジネスであるためクリティカルポイントを超えると急速な収益拡大が見込まれるオンライン型を中心に全国展開に向けたマーケティング活動を展開する方針で、内部体制の強化後に対面型でも全国展開を再開する考えである。

人材の共有、自社マーケティング、マッチングに強み

5. 同社の強み
同社の強みは、教育サービスと人材サービスのシナジーをベースにした、人材の共有、募集サイトを機動的に制作できる自社内のマーケティングチーム、求職者・求人企業双方のニーズに合致したきめ細かなマッチングの3点にある。人材の共有については、人材サービスと教育サービスでそれぞれ必要とする人材を一括で募集するため、募集費を抑制できるうえ、登録人材を質量両面で強化することもできる。また、4つの事業で教育業界の幅広い人材を集めることができるため、採用面でも非常に有利なポジションにあるうえ、学校教員の募集サイトで集めた登録者に対して学童保育の仕事を斡旋したり、教育サービスで競合する他社学習塾に人材を紹介したりと、事業領域を横断した人材の共有も図ることができる。

自社内にマーケティングチームを擁しているため、教育関連に絞り込んだうえでさらに専門性の高い職種に特化した多彩なオウンドメディアやLP※など募集サイトを機動的に制作・展開することができる。このため、同じ業種や職種でも、様々な違いのある求職者や求人企業の個別ニーズに対応している。さらに、担当者が登録者から詳細をヒアリングすることで、職種にまで細分化された専門性の高い大量な人材データベースを構築している。これにより、同社では、業種単位で募集している他社人材サービスのように学習塾と講師を単に引き合わせるだけでなく、学力重視の進学塾へは御三家（中高一貫名門三校の俗称）の問題を初見で解くような学力の高い講師を、雰囲気重視の補習塾には明るい雰囲気の面倒見の良い講師を紹介するというような、様々な求職者と求人企業のニーズに対し、迅速かつ機動的で正確なベストフィットなマッチングが可能となる。その結果として、講師の退職率が極めて低くなるというメリットが生じるほか、人材データベースを活用して新規事業の展開も図ることができる。

※ 様々な切り口から求職者を集める数ページのミニサイト。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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