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トリプルアイズ Research Memo（6）：2024年8月期はAIソリューション事業の収益拡大などで営業黒字を確保

配信日時：2024/12/12 13:06 配信元：FISCO

*13:06JST トリプルアイズ Research Memo（6）：2024年8月期はAIソリューション事業の収益拡大などで営業黒字を確保 ■トリプルアイズ<5026>の業績動向

1. 2024年8月期の業績概要
2024年8月期の連結業績は、売上高4,410百万円（前期比88.0%増）、営業利益38百万円（前期は269百万円の営業損失）、経常利益47百万円（同290百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純利益は76百万円（同825百万円の当期純損失）となり、期初に発表した売上高4,045百万円、営業損失96百万円、その後に上方修正した売上高4,341百万円、営業利益3百万円を売上高、営業利益ともに上回った。

2023年8月期が期初計画に対して下方修正したこともあり、2024年8月の期初予想をやや保守的に組んでいたと見られる。期初時点では期末では営業損失を見込んでおり、早期黒字化の定着が課題であったが、2024年8月期に営業段階で黒字を達成できたことは評価したい。期中にBEXの買収が発表されたが、これを除いた既存事業部分だけでも営業利益は期初計画に対して順調に上振れたと弊社では考えている。

事業別の業績は、AIソリューション事業の売上高が3,029百万円（前期比29.1%増）、営業利益が1百万円（前期は269百万円の営業損失）、GPUサーバー事業の売上高が1,381百万円（2023年9月より連結化されたため前年比較なし）、営業利益が2百万円（同）であり、AIソリューション事業の売上高にはBEXの新規連結効果（約300百万円）があったと見られるため、これを除いた既存事業でのAIソリューション事業の売上高は前期比15%程度の増収と推測される。

第三者割当増資により2025年8月期第1四半期以降の財務状況はさらに改善へ

2. 財務状況と経営指標
(1) 連結貸借対照表
2024年8月期末の資産合計は前期末比2,614百万円増加し、4,917百万円となった。流動資産は現金及び預金が140百万円減少したが、売掛金が351百万円、商品及び製品が436百万円、原材料及び貯蔵品が12百万円増加したことなどにより、同875百万円増加し3,028百万円となった。なお、売掛金や商品及び製品、原材料及び貯蔵品の増加は、主に製造業であるBEXの新規連結に起因する。固定資産は有形固定資産が404百万円、無形固定資産が1,043百万円増加したことにより、同1,739百万円増加し1,889百万円となった。なお、無形固定資産の増加の主たる要因は、BEX、ゼロフィールド買収に伴うのれん、顧客関係資産の増加による。

負債合計は前期末比2,097百万円増加し、4,067百万円となった。流動負債は同1,499百万円増加し2,346百万円となった。これは主に、短期借入金が250百万円、1年内返済予定の長期借入金が154百万円、契約負債が601百万円増加したことによる。固定負債は長期借入金が266百万円増加したことなどにより、同597百万円増加し1,720百万円となった。株主資本は同518百万円と大幅に増加し850百万円となった。ゼロフィールドのグループ化に伴い2023年9月に実施した第三者割当増資により、299百万円を資金調達したことが大きく寄与した。また、BEXグループインに伴うファウンダー及びゲームカード・ジョイコホールディングスからの第三者割当増資の実施により、2024年9月、10月に純資産が1,102百万円増加する見通しである。そのため、2025年8月期第1四半期末においては株主資本が11億円程度、自己資本比率も2024年8月期末の17.3%から32%程度まで回復することが見込まれ、当面の財務状況や資金繰りに関しては問題なくなったと考えられる。

(2) 連結キャッシュ・フロー計算書
2024年8月期における営業活動によるキャッシュ・フローは2百万円の収入となった。これは主に、減価償却費56百万円、のれん償却費95百万円などの収入要因があったものの、売上債権の増加75百万円、棚卸資産の増加45百万円などの支出要因が大きかったことによる。投資活動によるキャッシュ・フローは1,074百万円の支出となった。これは主に、ゼロフィールド、BEXの買収に起因した連結の範囲の変更を伴う子会社株式取得の支出1,092百万円による。財務活動によるキャッシュ・フローは771百万円の収入となった。これは主に、短期借入金による収入132百万円、長期借入れによる収入530百万円、新株発行による収入299百万円による。この結果、2024年8月期の現金及び現金同等物の期末残高は前期比300百万円減の1,453百万円となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　永岡宏樹）

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