寄り付き概況
日経平均は104円安でスタート、さくらや三井E&Sなどが下落
配信日時:2024/03/14 09:35
配信元:FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;38591.73;-104.24TOPIX;2646.64;-1.87
[寄り付き概況]
14日の日経平均は104.24円安の38591.73円と4日続落して取引を開始した。前日13日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は37.83ドル高の39043.32ドル、ナスダックは87.87ポイント安の16177.77で取引を終了した。2カ月連続で予想を上回った2月の消費者物価指数(CPI)を巡る判断が分かれ、寄り付き後、まちまち。その後、長期金利の上昇に伴うハイテクの売りに拍車がかかり、相場全体の重しとなった。しかし、翌日に発表を控える生産者物価指数(PPI)や来週の連邦公開市場委員会(FOMC)待ちで動意乏しく、終盤にかけ調整色が強まり、ダウは上げ幅を縮小し終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均は上昇したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が下落したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の重しとなった。また、来週に日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、日銀の金融緩和修正や円高を警戒し、積極的な買いを見送る向きもあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均が3日続伸したことが東京市場の株価の支えとなった。また、日経平均は昨日までの3日続落で1000円近い下落となったことから、買い遅れた投資家などによる押し目待ちの買いも株価の下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は3月3-9日に国内株を2週連続で買い越した。買越額は3766億円だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、化学、パルプ・紙、サービス業などが値下がり率上位、鉱業、石油石炭製品、非鉄金属、電気・ガス業、不動産業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、さくら<3778>、三井E&S<7003>、アドバンテスト<6857>、ルネサス<6723>、東エレク<8035>、三菱重<7011>、ソシオネクスト<6526>、カワチ薬品<2664>、信越化<4063>、スクリーンHD<7735>、キーエンス<6861>、野村マイクロ<6254>などが下落。他方、住友鉱<5713>、三菱ケミG<4188>、NEC<6701>、INPEX<1605>、日産自<7201>、アサヒ<2502>、東電力HD
<9501>、ホンダ<7267>、商船三井<9104>、第一三共<4568>、川崎船<9107>、ソフトバンクG<9984>などが上昇している。
<CS>
日経平均;38591.73;-104.24TOPIX;2646.64;-1.87
[寄り付き概況]
14日の日経平均は104.24円安の38591.73円と4日続落して取引を開始した。前日13日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は37.83ドル高の39043.32ドル、ナスダックは87.87ポイント安の16177.77で取引を終了した。2カ月連続で予想を上回った2月の消費者物価指数(CPI)を巡る判断が分かれ、寄り付き後、まちまち。その後、長期金利の上昇に伴うハイテクの売りに拍車がかかり、相場全体の重しとなった。しかし、翌日に発表を控える生産者物価指数(PPI)や来週の連邦公開市場委員会(FOMC)待ちで動意乏しく、終盤にかけ調整色が強まり、ダウは上げ幅を縮小し終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均は上昇したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が下落したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の重しとなった。また、来週に日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、日銀の金融緩和修正や円高を警戒し、積極的な買いを見送る向きもあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均が3日続伸したことが東京市場の株価の支えとなった。また、日経平均は昨日までの3日続落で1000円近い下落となったことから、買い遅れた投資家などによる押し目待ちの買いも株価の下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は3月3-9日に国内株を2週連続で買い越した。買越額は3766億円だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、化学、パルプ・紙、サービス業などが値下がり率上位、鉱業、石油石炭製品、非鉄金属、電気・ガス業、不動産業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、さくら<3778>、三井E&S<7003>、アドバンテスト<6857>、ルネサス<6723>、東エレク<8035>、三菱重<7011>、ソシオネクスト<6526>、カワチ薬品<2664>、信越化<4063>、スクリーンHD<7735>、キーエンス<6861>、野村マイクロ<6254>などが下落。他方、住友鉱<5713>、三菱ケミG<4188>、NEC<6701>、INPEX<1605>、日産自<7201>、アサヒ<2502>、東電力HD
<9501>、ホンダ<7267>、商船三井<9104>、第一三共<4568>、川崎船<9107>、ソフトバンクG<9984>などが上昇している。
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