株価指数先物 【週間展望】　―3万7000円固めから上値をうかがう展開

　今週の日経225先物]は、節目の3万7000円固めから上値をうかがう展開が見込まれる。9日の米国市場では[[stock/0800/chart|NYダウが下落した一方で、 S＆P500、ナスダックが上昇した。前日に決算評価により急伸したウォルトディズニーが上げ一服となるなど、主力株の一角に利益確定売りが出た。一方でマイクロソフトやインテルなどハイテク株の一角が買われており、下値を支える格好となった。多くの機関投資家がベンチマークとしているS＆P500は、終値で節目の5000を付けて最高値を更新するなど先高期待の強い展開だった。 　先週末の日経225先物は、3万7090円で始まり、3万7280円まで買われた後は持ち高調整の流れとなったが、ナイトセッションでは3万7170円まで買われた。祝日取引でも3万71000円を上回って推移しており、11時現在で3万7190円まで買われている。2月のSQ値である3万7018円07銭が支持線として意識されやすいだろう。 　テクニカル面では、8日の700円を超える急伸でパラボリックが陽転シグナルを発した。ボリンジャーバンドでは+1σを上回って推移しており、+2σが位置する3万7390円とのレンジが意識されやすい。また、バンドが収斂してきているため、煮詰まり感から瞬間的には+3σの3万8100円水準へのバイアスが強まる展開を想定しておく必要がある。押し目待ち狙いのロング筋はエントリーポイントを引き上げるとともに、ショート筋がヘッジ対応のカバーの動きを強めてくる可能性がありそうだ。 　足もとでは、海外ファンドとみられる日経平均型のインデックスに絡んだ商いが中心だったが、今週の半ばで決算発表が一巡する。決算シーズンを迎えて積極的な売買を手控えていた国内機関投資家の資金流入が期待され、出遅れ修正の流れが強まろう。また、米国ではハイテク株物色が継続しており、この流れを引き継ぐ形で指数インパクトの大きい値がさハイテク株への資金流入が継続しやすいだろう。 　先週末に一時3万円の大台に乗せた東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]は、取引終了後に発表した決算が市場予想を上回り、PTS（私設取引）、ADR（米預託証券）で4％ほど上昇しており、他の半導体への波及が予想されるほか、日経平均株価にポジティブに作用することが見込まれる。今週14日にはソニーグループ <6758> [東証Ｐ]の決算発表が予定されているが、予想を上回ってくるようだと、ハイテク株物色が一段と強まる展開から、先物市場ではロングが勢いを増すことになりそうだ。 　また、今週は米国で13日に1月消費者物価指数（CPI）、16日に1月生産者物価指数（PPI）の発表が予定されており、米連邦準備理事会（FRB）がインフレ指標として注視している食品やエネルギーを除いたコアCPIの内容が注目される。9日に発表したCPI年次改定では、2023年10-12月のコア指数は年率3.3％上昇と改定前から変わらなかった。総合指数も小幅な修正にとどまったことで、インフレ改善がみられたとして今週のCPI予想通りの結果となれば、利下げ観測が高まりやすく、相場の支援材料になろう。 　一方で、CPIの結果を受けて短期的なショートを誘う展開になったとしても、日経225先物は3万7000円が支持線として意識されており、+1σが位置する3万6680円辺りまでの調整では押し目狙いのロング対応となろう。まずはオプション権利行使価格の3万6875円から3万7375円辺りのレンジを想定する。なお、高値を更新する局面では、過熱感からのショート狙いのスタンスは避け、若干のヘッジ対応にとどめておきたい。 　週末のVIX指数は12.93（前日は12.79）に上昇した。先週の低下で25日移動平均線を下回ったが、同線および75日線が下向きで推移するなか、1月25日に付けた直近安値12.41あたりが意識されている。今週はCPIやPPIの結果を受けたリバウンドを警戒しつつも、方向性としてはショートサイドは厳しい状況と考えられる。 　なお、先週末のNT倍率は先物中心限月で14.42倍に上昇した。一時14.49倍まで切り上がり、1月23日の高値14.43倍を突破し、昨年7月以来の水準を回復した。東京エレクトロンの上昇が見込まれるなか、今週も日経平均型優位の展開が意識されやすく、昨年6月高値の14.69倍をターゲットとしたトレンド形成が続きそうだ。相場の過熱感が警戒されるなかでは、ヘッジを考慮したNTロングでのスプレッド狙いに向かわせそうだ。 　1月第5週（1月29日-2月2日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では2週連続で売り越しており、売り越し額は2663 億円（1月第4週は5696億円の売り越し）だった。なお、現物は1783億円の買い越し（同4105億円の買い越し）と5週連続の買い越しであり、先物は4447 億円の売り越し（同9801億円の売り越し）と2週連続で売り越している。個人は現物と先物の合算で130億円買い越しで2週連続の買い越し。信託銀行は現物と先物の合算で1896億円の売り越しとなり、4週連続の売り越しだった。 　経済スケジュールでは、12日に米国1月月次財政収支、13日に1月国内企業物価、米国1月消費者物価指数、14日に米国MBA住宅ローン申請指数、15日に10-12月期GDP 、12月鉱工業生産確報値、米国1月小売売上高、米国2月ニューヨーク連銀製造業景気指数、米国1月鉱工業生産指数、16日に米国1月生産者物価指数、米国1月住宅着工件数、米国2月ミシガン大学消費者信頼感指数が予定されている。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 02月限　日経225　27779.75　　TOPIX　　1986.19 03月限　日経225　28377.34　　TOPIX　　2047.32 04月限　日経225　28519.43　　TOPIX　　2019.76 05月限　日経225　29235.08　　TOPIX　　2090.33 06月限　日経225　32018.38　　TOPIX　　2211.13 07月限　日経225　32484.24　　TOPIX　　2245.68 08月限　日経225　32013.86　　TOPIX　　2278.68 09月限　日経225　32921.39　　TOPIX　　2370.93 10月限　日経225　32360.91　　TOPIX　　2326.75 11月限　日経225　32454.88　　TOPIX　　2318.99 12月限　日経225　32639.57　　TOPIX　　2343.77 01月限　日経225　36025.97　　TOPIX　　2513.46 02月限　日経225　37018.07　　TOPIX　　2563.93 ◆日経225先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比 24/03　02月09日　 36920　　37280　　36760　　36890　　+30 24/03　02月08日　 36090　　36950　　36050　　36860　　+730 24/03　02月07日　 36110　　36190　　35820　　36130　　+50 24/03　02月06日　 36400　　36400　　36050　　36080　　-300 24/03　02月05日　 36120　　36490　　36020　　36380　　+260 ◇TOPIX先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比 24/03　02月09日　 2568.0　　2576.5　　2545.0　　2558.0　　-6.0 24/03　02月08日　 2546.5　　2573.0　　2541.5　　2564.0　　+15.5 24/03　02月07日　 2536.5　　2558.0　　2525.5　　2548.5　　+15.0 24/03　02月06日　 2557.0　　2560.5　　2531.5　　2533.5　　-24.0 24/03　02月05日　 2536.0　　2566.0　　2531.0　　2557.5　　+21.0 ●シカゴ日経平均　円建て 　　　　　　　　　　清算値　 前日大阪比 02月09日（03月限）　37155　　+265 02月08日（03月限）　37095　　+235 02月07日（03月限）　36280　　+150 02月06日（03月限）　35970　　-110 02月05日（03月限）　36335　　-45 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額） 　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比 02月02日　　　 1435億円　 +441億円 1兆1865億円　　+1063億円 01月26日　　　　994億円　 +243億円 1兆0802億円　　-3013億円 01月19日　　　　750億円　　+10億円 1兆3815億円　　+388億円 01月12日　　　　740億円　　 -1億円 1兆3427億円　　+616億円 01月05日　　　　741億円　　-76億円 1兆2811億円　　-327億円 □裁定取引に係る現物ポジション（株数） 　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比 02月07日　　　 4092万株　　　+488万株　　4億6535万株　　　+258万株 02月06日　　　 3604万株　　　+443万株　　4億6277万株　　　-2356万株 02月05日　　　 3160万株　　　-255万株　　4億8633万株　　　+898万株 02月02日　　　 3415万株　　　 +64万株　　4億7735万株　　　-150万株 02月01日　　　 3350万株　　　-659万株　　4億7886万株　　　+2285万株 01月31日　　　 4010万株　　　 +46万株　　4億5600万株　　　+69万株 01月30日　　　 3963万株　　　+310万株　　4億5530万株　　　-355万株 01月29日　　　 3653万株　　　+833万株　　4億5886万株　　　+334万株 01月26日　　　 2819万株　　　+236万株　　4億5551万株　　　-2261万株 01月25日　　　 2583万株　　　+993万株　　4億7813万株　　　-4783万株 01月24日　　　 1589万株　　　-531万株　　5億2596万株　　　-4087万株 01月23日　　　 2121万株　　　-606万株　　5億6684万株　　　-612万株 01月22日　　　 2727万株　　　-186万株　　5億7296万株　　　-1213万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分） 【2022年】 1月14日　 701億円 1月25日　 701億円 2月14日　 701億円 3月07日　 701億円 4月07日　 701億円 5月19日　 701億円 6月13日　 701億円 6月17日　 701億円 12月2日　 701億円 【2023年】 3月13日　 701億円 3月14日　 701億円 10月4日　 701億円 株探ニュース

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