異次元緩和導入で市場機能が急低下、ＹＣＣでマイナス幅が最大＝日銀特別調査

Takahiko Wada

［東京　１日　ロイター］ - 日銀は１日、金融緩和政策の多角的レビューの一環で実施した債券市場サーベイの特別調査の結果を公表した。それによると、黒田東彦前総裁の下で大規模緩和に踏み切るまでは高水準で推移していた市場機能度ＤＩが、量的・質的金融緩和導入を境に急低下し、イールドカーブ・コントロール（ＹＣＣ）導入でマイナス幅が最大になった。

特別調査は７０の金融機関や機関投資家を対象に１０月２３日から１１月１０日まで実施した。

調査では１９９０年代以降を５つの時期に分けて市場機能を聞いた。その結果、異次元緩和開始前（１９９０年代後半から２０１３年４月）の市場機能ＤＩはプラス６２となり、５つの期間で最も高かった。

その後、異次元緩和開始後（１３年４月から１６年１月）はプラス５に急低下、マイナス金利導入後（１６年１月から９月）はマイナス４８、ＹＣＣ導入後（１６年９月から２１年１２月）はマイナス７１とマイナス幅が大きく広がった。現在（２２年以降）はやや持ち直し、マイナス６０となった。

同時に発表した債券市場サーベイの１１月調査によると、債券市場の機能度判断ＤＩはマイナス３１となった。前回８月調査（マイナス４０）からさらに持ち直した。７月に続いて１０月にもＹＣＣの運用を柔軟化したことで、市場機能の改善が続いている。

（和田崇彦）