株価指数先物 【週間展望】　―買い戻し先行も、自律反発の域は脱せず

　今週の日経225先物は、重要イベント通過により、自律反発狙いの買いが先行することになりそうだ。先週は週初に付けた3万1270円を安値に、米半導体大手エヌビディアの予想を上回る決算評価の流れもあり、24日まで4日続伸し、一時3万2290円まで買われた。しかし、経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」でのパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演への警戒感から、25日は一時3万1540円まで売られ、3万1630円で週末の取引を終えた。 　注目されたパウエル議長の講演は、「必要と判断すれば、さらに利上げする用意がある」と述べ、改めてインフレ抑制を優先する姿勢を示した。一方で「金融引き締めの長期化によって悪影響を与える可能性もある」と述べており、景気にも配慮する姿勢を示した。 　これを受けた25日の米国市場は、講演後に売られる場面が見られたものの、発言内容は想定内だったとする見方もあり、売り一巡後は買い戻されて上昇に転じた。昨年はジャクソンホール会議でのパウエル議長の講演後にNYダウは1000ドル安、日経平均株価が700円超下落していただけにリスクポジションを圧縮していたと考えられ、週初は買い戻しが入りやすいだろう。 　ただし、8月の米国ミシガン大学消費者調査（確報値）で1年先のインフレ期待は3.5％に上昇し、前月の3.4％を上回り、3カ月ぶりの高水準だった。今週は2米国で9日に7月JOLTS求人件数、8月のコンファレンス・ボード消費者信頼感指数、30日に4-6月期の実質国内総生産（GDP）改定値、31日に7月の個人消費支出（PCEデフレーター）、9月1日には8月の雇用統計、8月のISM製造業景況指数の発表などが予定されており、これら経済指標の発表を受けた米国市場の影響を受けやすい。 　そのため、日経225先物は買い戻しが先行するものの、自律反発の域は脱しないだろう。さらに翌週末には9月限の先物・オプション特別清算指数算出（SQ）を控えているため、限月交代に伴うロールオーバーが意識されやすく、積極的にポジションを傾けてくる流れにはなりづらいと考えられる。 　日経225先物はオプション権利行使価格の3万1500円水準での底堅さが意識される半面、節目の3万2000円のほか、25日、75日移動平均線辺りでは強弱感が対立しやすい。ナイトセッションを3万1860円で終えたこともあり、まずはオプション権利行使価格の3万1875円を中心とした上下の権利行使価格となる3万1625円から3万2125円のレンジを想定。3万2000円処で底堅さがみられる局面では、ショートカバーを誘う格好から、25日線が位置する3万2270円およびオプション権利行使価格の3万2500円水準が意識されてきそうだ。 　週末のVIX指数は15.68（前日は17.20）に低下し、前日の上昇分を埋める形で大幅な低下（8.8％）を見せており、25日、75日線水準まで下げている。75日線（15.18）を下回ってくるようだとリスク選好に向かわせやすく、センチメントを測るうえで注目しておきたい。一方で、200日線が18.37に位置しているため、同線に接近する局面ではリスク回避姿勢が強まりやすいだろう。 　なお、先週末のNT倍率は先物中心限月で13.95倍に低下した。終値で14.00倍を下回ったのは5月11日以来となり、同月10日に付けた直近安値13.91倍が意識されている。25日の下落で指数インパクトの大きいアドバンテスト<6857>[東証Ｐ]や東京エレクトロン<8035>[東証Ｐ]、ファーストリテイリング<9983>[東証Ｐ]、ソフトバンクグループ<9984>[東証Ｐ]の4銘柄が、日経平均株価を400円超押し下げた影響である。週初はリバランスの流れが意識されやすいが、14.11倍辺りに位置する200日線を明確に上放れてこないと、同線接近ではNTショートによるスプレッド狙いに向かわせやすいとみておきたい。 　8月第3週（8月14日-18日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では2週ぶりに売り越しており、売り越し額は8351億円（8月第2週は6460億円の買い越し）だった。なお、現物は7415億円の売り越し（同1799億円の買い越し）と8週ぶりの売り越しであり、先物は936億円の売り越し（同4661億円の買い越し）と2週ぶりに売り越している。個人は現物と先物の合算で5323億円の買い越しで、2週ぶりの買い越し。信託銀行は現物と先物の合算で1144億円の売り越しとなり、9週連続の売り越しだった。 　経済スケジュールでは、28日に6月景気動向指数改定値、29日に7月失業率、7月有効求人倍率、米国6月ケース・シラー住宅価格指数、米国8月コンファレンス・ボード消費者信頼感指数、米国7月JOLTS求人件数、30日に8月消費動向調査、米国8月ADP雇用統計、米国4-6月期GDP改定値、31日に7月鉱工業生産、7月商業動態統計、中国8月製造業購買担当者景気指数（PMI）、米国7月個人所得・個人消費支出、米国8月シカゴ購買部協会景気指数、9月1日に4-6月期法人企業統計調査、中国8月財新製造業PMI、米国8月雇用統計、米国8月ISM製造業景況指数などが予定されている。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 09月限　日経225　28253.40　　TOPIX　　1957.76 10月限　日経225　26666.31　　TOPIX　　1885.58 11月限　日経225　28225.86　　TOPIX　　1978.52 12月限　日経225　27576.37　　TOPIX　　1945.27 01月限　日経225　26325.21　　TOPIX　　1900.71 02月限　日経225　27779.75　　TOPIX　　1986.19 03月限　日経225　28377.34　　TOPIX　　2047.32 04月限　日経225　28519.43　　TOPIX　　2019.76 05月限　日経225　29235.08　　TOPIX　　2090.33 06月限　日経225　32018.38　　TOPIX　　2211.13 07月限　日経225　32484.24　　TOPIX　　2245.68 08月限　日経225　32013.86　　TOPIX　　2278.68 ◆日経225先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比 23/09　08月25日　 32190　　32210　　31540　　31630　　-590 23/09　08月24日　 32010　　32290　　31830　　32220　　+250 23/09　08月23日　 31930　　32030　　31690　　31970　　+50 23/09　08月22日　 31570　　31920　　31570　　31920　　+420 23/09　08月21日　 31400　　31760　　31270　　31500　　+30 ◇TOPIX先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比 23/09　08月25日　 2282.0　　2284.0　　2257.0　　2267.0　　-16.5 23/09　08月24日　 2276.5　　2289.5　　2266.5　　2283.5　　+8.5 23/09　08月23日　 2268.5　　2278.0　　2252.52275.0　　+7.5 23/09　08月22日　 2242.5　　2268.0　　2242.5　　2267.5　　+28.5 23/09　08月21日　 2232.5　　2254.0　　2224.5　　2239.0　　+2.0 ●シカゴ日経平均　円建て 　　　　　　　　　　清算値　 前日大阪比 08月25日（9月限）　 31860　　+230 08月24日（9月限）　 31690　　-530 08月23日（9月限）　 31995　　+25 08月22日（9月限）　 31760　　-160 08月21日（9月限）　 31800　　+300 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額） 　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比 08月18日　　　　470億円　 +199億円　　7622億円　　-455億円 08月10日　　　　270億円　 -214億円　　8078億円　 +1255億円 08月04日　　　　484億円　 +346億円　　6822億円　 -3304億円 07月28日　　　　138億円　 -141億円 1兆0127億円　　+734億円 07月21日　　　　280億円　　-52億円　　9393億円　　+497億円 07月14日　　　　332億円　 +328億円　　8895億円　 -2452億円 07月07日　　　　　3億円　-1208億円 1兆1347億円　 -3139億円 □裁定取引に係る現物ポジション（株数） 　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比 08月23日　　　　917万株　　　-0.2万株　　3億1917万株　　　+132万株 08月22日　　　　917万株　　　 -91万株　　3億1784万株　　　+331万株 08月21日　　　 1008万株　　　-369万株　　3億1452万株　　　-570万株 08月18日　　　 1378万株　　　+133万株　　3億2023万株　　　-546万株 08月17日　　　 1245万株　　　-121万株　　3億2569万株　　　-707万株 08月16日　　　 1366万株　　　+404万株　　3億3276万株　　　-925万株 08月15日　　　　962万株　　　+136万株　　3億4202万株　　　+78万株 08月14日　　　　826万株　　　+211万株　　3億4123万株　　　+294万株 08月10日　　　　614万株　　　-265万株　　3億3828万株　　　+2133万株 08月09日　　　　880万株　　　-416万株　　3億1695万株　　　-249万株 08月08日　　　 1297万株　　　 +61万株　　3億1944万株　　　+2445万株 08月07日　　　 1235万株　　　 +30万株　　2億9498万株　　　+162万株 08月04日　　　 1205万株　　　-269万株　　2億9336万株　　　-1203万株 08月03日　　　 1475万株　　　+123万株　　3億0539万株　　　-9352万株 08月02日　　　 1352万株　　　+881万株　　3億9891万株　　　-4901万株 08月01日　　　　470万株　　　 -28万株　　4億4793万株　　　+1426万株 07月31日　　　　499万株　　　+181万株　　4億3366万株　　　-159万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分） 【2022年】 1月14日　 701億円 1月25日　 701億円 2月14日　 701億円 3月07日　 701億円 4月07日　 701億円 5月19日　 701億円 6月13日　 701億円 6月17日　 701億円 12月2日　 701億円 【2023年】 3月13日　 701億円 3月14日　 701億円 株探ニュース

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