東京株式（前引け）＝反発、米株安受け朝方軟調も切り返す

　１０日前引けの日経平均株価は前営業日比１３４円６２銭高の３万２３３８円９５銭と反発。前場のプライム市場の売買高概算は８億６０９６万株、売買代金概算は２兆２３７３億円。値上がり銘柄数は１１４２、対して値下がり銘柄数は６２２、変わらずは７０銘柄だった。 　きょう前場の東京株式市場は、前日の米国株市場で主要株価指数が揃って下落したことを受け、朝方はリスク回避ムードのなか売り優勢の展開で日経平均は安く始まった。しかし、その後は押し目買いが優勢となり上昇に転じている。中国政府が中国人の日本への団体旅行を解禁する方針にあることが伝わり、インバウンド関連の一角が買われたほか、原油市況の上昇を背景に資源エネルギー関連株などが買われ全体を押し上げた。一方、半導体関連株などは値を下げる銘柄が多くなっている。 　個別ではＩＮＰＥＸ<1605.T>が大商いで急騰したほか、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクが堅調。川崎汽船<9107.T>が買われ、ホンダ<7267.T>も大きく上値を伸ばした。富士フイルムホールディングス<4901.T>が大幅高。日本板硝子<5202.T>、Ｓｕｎ　Ａｓｔｅｒｉｓｋ<4053.T>、長野計器<7715.T>も値を飛ばした。半面、群を抜く売買代金をこなしたレーザーテック<6920.T>が値を下げ、ソニーグループ<6758.T>も売られた。ソシオネクスト<6526.T>も安い。オリンパス<7733.T>が大幅下落、リクルートホールディングス<6098.T>の下げも目立つ。円谷フィールズホールディングス<2767.T>が急落した。 出所：MINKABU PRESS

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