賃金・物価インフレ長期化はまれ、期待抑制に利上げ必要＝ＩＭＦ

[ワシントン　５日　ロイター] - 国際通貨基金（ＩＭＦ）は５日公表した調査報告で長期の賃金・物価スパイラルは歴史的にまれとした上で、インフレ期待の高止まりを防ぐのに世界の中央銀行による最近の大幅利上げが効果を発揮する可能性は高いとの見解を示した。

ＩＭＦは近く公表する世界経済見通しの調査セクションを事前に発表。この中で、２０２０年、２１年の賃金・物価上昇の波は「極めて異例」な新型コロナウイルス感染拡大のショックによってもたらされ、従来の経済原理が働いた過去の事例とは異なると指摘。

過去５０年間に先進国でインフレが高騰して実質賃金が低下した２２の事例を検証した結果、大半がすぐに沈静化したことが分かったとした。

「過去の事例は総じて、物価・賃金の約１年間の上昇加速は一般的に持続しないことを示唆している」とし、名目賃金と物価の上昇率は平均的に数四半期後に安定化する傾向があると分析。

これは現在の環境下で安心材料かもしれないが、インフレ期待が後ろ向きで、２１年の価格動向など過去の状況が将来も続くと見込むようになると、物価と賃金のインフレが長期化するリスクがあるとした。

「賃金・物価期待がより後ろ向きである場合、金融政策措置はインフレ期待の不安定化リスクを最小化するために、より前倒しで行われる必要がある」と強調し、インフレ対策として中銀に利上げを促す立場を改めて示した。