株価指数先物 【週間展望】　―週足ベースの－2σが位置する2万6050円辺りがターゲットとして意識されてくる可能性

「週足ベースの－2σが位置する2万6050円辺りがターゲットとして意識されてくる可能性」 　今週の日経225先物は、米連邦準備理事会（FRB）の大幅利上げ観測が引き続き相場の不安材料になりそうだ。23日の米国市場はNYダウが約3カ月ぶりに節目の3万ドルを割り込み、年初来安値を更新した。インフレを抑え込むための急速な利上げによって、景気後退に陥るとの懸念が強まった。また、ロシアのプーチン政権が予備役の動員に踏み切るなど地政学リスクも警戒されて、リスク資産を圧縮する動きが強まった。シカゴ先物が22日の日中終値比615円安の2万6415円で終えたほか、日経225先物のナイトセッションは大阪比610円安の2万6420円となり、一時2万6250円まで売られる場面が見られた。 　日経225先物は、これまでテクニカル面で機能していたボリンジャーバンドの－2σ（2万6695円）を明確に下回ってきたことで、売られ過ぎによるリバウンド機運の高まりが意識される一方で、週足ベースでの－2σが位置する2万6050円辺りをターゲットとする見方が強まる可能性もありそうだ。 　9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）通過によるアク抜け期待が剥がれ、ロングポジションは積み上がっていないものの、週初はインデックスに絡んだ売りが集中するため、週足の－2σ辺りを狙ったショートの動きには注意しておきたい。なお、3月安値の2万4160円、6月安値の2万5240円をつなげたトレンドラインに接近しているため、週足の－2σを明確に割り込んでくるようだと、トレンド転換から5月安値の2万5240円がターゲットとなってきそうだ。 　今週は9月30日に8月の米個人消費支出（PCEコア・デフレーター）、9月のミシガン大学消費者態度指数（確報値）の発表を控えていることもあり、週を通じて不安定な動きが予想される。 　国内では日経平均構成銘柄の入れ替えに伴うリバランス需給が発生する。今回は新規採用銘柄のインパクトが大きいため、リバランスは3回に分けて行われる。29日に日本電産 <6594> [東証Ｐ]の採用と、持株会社設立により上場廃止となる静岡銀行 <8355> [東証Ｐ]の除外。10月3日にＳＭＣ <6273> [東証Ｐ]とＨＯＹＡ <7741> [東証Ｐ]の採用と、ユニチカ <3103> [東証Ｐ]、沖電気工業 <6703> [東証Ｐ]の除外。10月4日にしずおかフィナンシャルグループ <5831> [東証Ｐ]の採用と、マルハニチロ <1333> [東証Ｐ]の除外が行われる。新規採用と除外銘柄の価格差が大きくなるため、新規採用を組み入れるために他の構成銘柄を売る動きも想定され、インデックスイベントも需給面での重荷となりやすい。 　一方、28日が9月末の権利付き最終日となる。これによる日経平均へのインパクトは220円程度と観測されているため、この配当落ち分をヘッジするため9月末には先物に買い需要が発生する。これら国内での需給要因も加わり、方向感をつかみづらくさせそうである。 　23日のVIX指数は29.92で終えており、一時32.31まで上昇する場面が見られた。27.50辺りが抵抗となる一方で、下値を切り上げる三角保ち合い形状のなかで上に放れる格好となっており、25日、75日移動平均線がゴールデンクロスを示現。6月半ばにつけた35.05および5月高値の36.64がターゲットとなる可能性が高まったことから、不安心理の高まりとともに、リスクオフ姿勢を強めてきそうだ。 　22日のNT倍率は、先物中心限月で14.22倍に低下した。一時14.17倍まで下がり、14.20倍に位置するボリンジャーバンドの－2σを下回る場面ではリバランスの動きが見られたが、週明けのギャップスタートによりNT倍率は一段の低下が見込まれる。週足の－2σが位置する14.00倍辺りまでの調整を想定しておく必要があるほか、7月安値の13.93倍なども射程に入る可能性があり、NTショートを強めてくる動きには注視しておきたい。 　なお、9月第2週（9月12日-16日)の投資部門別売買動向は、26日に発表される予定である。この週の日経平均株価は14日に796円安、16日には308円安を演じて2万7500円前半まで下落しており、海外投資家は2週ぶりに売り越したと見られる。 　経済スケジュールでは、26日にOECD経済見通し、27日に中国1-8月工業企業利益、米国8月耐久財受注、米国7月住宅価格指数、米国7月ケース・シラー住宅価格指数、米国8月新築住宅販売件数、米国9月消費者信頼感指数（コンファレンス・ボード）、米国9月リッチモンド連銀製造業指数、28日に7月景気動向指数改定値、米国8月卸売在庫、29日に米国4-6月期実質国内総生産（GDP）確定値、30日に8月失業率、8月商業動態統計、8月鉱工業生産、中国9月製造業購買担当者景気指数（PMI）、米国8月個人所得、米国8月個人消費支出、米国9月ミシガン大学消費者態度指数確報値などが予定されている。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 01月限　日経225　28266.57　　TOPIX　　1988.69 02月限　日経225　27835.60　　TOPIX　　1965.67 03月限　日経225　25457.94　　TOPIX　　1808.03 04月限　日経225　27122.37　　TOPIX　　1904.02 05月限　日経225　25951.24　　TOPIX　　1838.12 06月限　日経225　28122.81　　TOPIX　　1955.38 07月限　日経225　26659.58　　TOPIX　　1890.16 08月限　日経225　28525.62　　TOPIX　　1963.05 09月限　日経225　28253.40　　TOPIX　　1957.76 ◆日経225先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比 22/12　09月22日 　　　　　16:30 　 　～09月24日 　　　　　06:00　 27080　　27180　　26250　　26420　　-610 22/12　09月22日　 27070　　27450　　26720　　27030　　-90 22/12　09月21日　 27500　　27500　　27030　　27120　　-330 22/12　09月20日　 27340　　27690　　27210　　27450　　+100 ◇TOPIX先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比 22/12　09月22日 　　　　　16:30 　 　～09月24日 　　　　　06:00　 1904.0　　1908.0　　1851.5　　1862.5　　-38.0 22/12　09月22日　 1900.0　　1919.0　　1882.0　　1900.5　　-1.5 22/12　09月21日　 1928.5　　1929.5　　1896.5　　1902.0　　-24.0 22/12　09月20日　 1917.5　　1938.0　　1908.0　　1926.0　　+8.0 ●シカゴ日経平均　円建て 　　　　　　　　　　清算値　 前日比 09月23日（12月限）　 26415　　-615 09月22日（12月限）　 26800　　-230 09月21日（12月限）　 27010　　-110 09月20日（12月限）　 27230　　-220 09月19日（12月限）　 27490　　+140 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額） 　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比 09月16日　　　 1851億円　　-42億円 1兆4171億円　　+115億円 09月09日　　　 1893億円　 -676億円 1億4056億円　　+1795億円 09月02日　　　 2569億円　　-82億円 1兆2260億円　　-1866億円 08月26日　　　 2652億円　　-69億円 1兆4126億円　　-490億円 08月19日　　　 2722億円　　+30億円 1兆4617億円　　+1369億円 08月12日　　　 2691億円　 -121億円 1兆3248億円　　+3743億円 08月05日　　　 2813億円　　-71億円　　9504億円　　+160億円 □裁定取引に係る現物ポジション（株数） 　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比 09月20日　　　 4443万株　　　　+6万株　　5億1307万株　　　+918万株 09月16日　　　 4436万株　　　　+8万株　　5億0388万株　　　-861万株 09月15日　　　 4428万株　　　 +30万株　　5億1249万株　　　+175万株 09月14日　　　 4398万株　　　 -26万株　　5億1073万株　　　-689万株 09月13日　　　 4424万株　　　　-8万株　　5億1763万株　　　+461万株 09月12日　　　 4432万株　　　-0.8万株　　5億1301万株　　　+2445万株 09月09日　　　 4433万株　　 -1692万株　　4億8856万株　　　+2299万株 09月08日　　　 6126万株　　　+786万株　　4億6557万株　　　+7175万株 09月07日　　　 5340万株　　　 -48万株　　3億9381万株　　　-1397万株 09月06日　　　 5389万株　　　-752万株　　4億0779万株　　　-886万株 09月05日　　　 6141万株　　　+0.8万株　　4億1666万株　　　+91万株 09月02日　　　 6140万株　　　　-3万株　　4億1574万株　　　-218万株 09月01日　　　 6143万株　　　+337万株　　4億1792万株　　　+564万株 08月31日　　　 5806万株　　　　+8万株　　4億1228万株　　　-989万株 08月30日　　　 5798万株　　　　　 0株　　4億2217万株　　　-345万株 08月29日　　　 5798万株　　　-562万株　　4億2562万株　　　-3513万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分） 【2022年】 1月14日　 701億円 1月25日　 701億円 2月14日　 701億円 3月07日　 701億円 4月07日　 701億円 5月19日　 701億円 6月13日　 701億円 6月17日　 701億円 株探ニュース

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