日経平均は反落、ＦＯＭＣを前に持ち高調整　米引き締めを警戒

［東京　２１日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比３７５円２９銭安の２万７３１３円１３銭と、反落して取引を終えた。前日の米株安を嫌気して安く始まった後も、軟調な値動きが続いた。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）への警戒感が重しとなり、主力株や値がさのハイテク株の下落が目立った。

日経平均は２００円超安で寄り付いた後も下げ幅を広げ、一時３９０円安まで下落した。ＦＯＭＣや日銀の金融政策決定会合といったイベントを控えてポジション調整の売りが出た。その後も、午後にかけて動意に乏しい展開が続いた。

主力株に軟調な銘柄が目立ったほか、米長期金利の上昇を背景に、値がさのハイテク株やグロース（成長）株なども売られた。「直近に買われていた銘柄ほど売られやすかった」（国内運用会社）といい、空運や陸運、旅行関連などリオープン（経済再開）銘柄も軟調だった。海運や保険などはしっかりだったが「循環的な売買だろう。セクターを通して大きな方向感はみられない」（国内証券）との声が聞かれた。

日本時間の明日未明に結果が公表されるＦＯＭＣでは、７５ベーシスポイント（ｂｐ）の利上げとの見方が優勢で、大方の予想通りの場合「アク抜けが期待できるのではないか」（別の国内証券）との声も聞かれた。ただ、市場の一部では１００ｂｐの利上げを予想する見方もあり、１００ｂｐの場合はタカ派サプライズになることが警戒されている。

ＦＯＭＣメンバーの政策金利予想分布（ドットチャート）や、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長の会見を通じて、次回以降の利上げペースの見通しにも注目が集まる。一連のイベントを通過した後の米金利の動きが、株価に影響するとみられている。

一方、市場では「ＦＯＭＣが想定以上にタカ派化したとしても、慌てる必要はないだろう」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）との声も聞かれた。「インフレが収まっていく方向は変わらない。利上げも織り込んでしまえばさほど気にしなくていいのではないか」（藤原氏）との見方が出ていた。

ＴＯＰＩＸは１．３６％安の１９２０．８０ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比１．３６％安の９８８．４１ポイントで取引を終了。プライム市場の売買代金は２兆４７１９億０５００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運業や保険業、石油・石炭製品など４業種で、値下がりは輸送用機器やガラス・土石製品、空運業など２９業種だった。

トヨタ自動車が大幅安だったほか、東京エレクトロンは年初来安値を更新。リクルートＨＬＤＧもさえなかった。一方、日本郵船やＴ＆Ｄ　ＨＬＤＧは堅調。神戸製鋼所もしっかりだった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが２８８銘柄（１５％）、値下がりは１４９１銘柄（８１％）、変わらずは５８銘柄（３％）だった。