米ギャップ、ＣＥＯ退任発表でブランド分離の思惑が再燃

［１２日　ロイター］ - 米カジュアル衣料品大手ギャップのソニア・シンガル最高経営責任者（ＣＥＯ）が退任するとの突然の１１日の発表を受けて、アナリストからは、同社が売り上げ減少と利益率縮小のため１つないし２つのブランドの売却に追い込まれる可能性を見込む声が聞かれた。

１２日のギャップ株は早朝取引で約６％下落。証券会社少なくとも６社が目標株価を引き下げた。ギャップは１１日、利益率のさらなる縮小見通しも発表した。

クレディ・スイスのアナリスト、マイケル・ビネッティ氏は、スポーツ衣料品ブランド「アスレタ」の分離などを検討していく、あるいは販売費や一般管理費を大規模に削るといった発表に動く可能性がかなり高まっているとみる。

ウェルズ・ファーゴのアナリスト、アイク・ボルチョウ氏は「ギャップは今年こそ、変貌を遂げて業績回復の説得力のあるシナリオを描けるようになる大きなチャンスがあった」と指摘。しかし、売上高の半分以上を稼ぐ低価格業態「オールドネイビー」でなおも続く問題が、「同社の信用性を一段と損なった」との見方を示した。

何人かのアナリストは、ギャップが２０２０年に分離計画を棚上げにしていたオールドネイビーの問題が来年も打撃になり続けるとみる。売れ筋の在庫がなくて顧客を逃す一方、売れるシーズンが限定的な服やあまり人気が出ない服、顧客のサイズに合わない服ばかりが棚に残ることで、利益率が悪化する問題だ。

ギャップの利益率は過去２四半期で悪化。今年５月には今年度の総利益率が３６．５―３７．５％と、前年度を下回るとの予測を発表していた。

退任するシンガル氏はコロナ禍の初期にギャップの安定化に向けて経営を任され、当初はさまざまな新機軸が投資家に高く評価された。しかし、コロナ禍からの回復に伴い、肝心のオールドネイビーでの売れ筋の読み違えやサプライチェーン問題、インフレ高進で苦戦するようになっていた。