【三井住友海上火災保険】～自然災害に関する調査結果～自然災害への備えに９割が関心あり ／ しかし４割は対策しないまま自然災害に便乗した悪質商法があることを６割は「知らない」

ＭＳ＆ＡＤインシュアランス グループの三井住友海上火災保険株式会社（社長：舩曵 真一郎）は、２０代～６０代の男女１，０００名を対象に、自然災害への備えに関する調査を行いました。 自然災害への備えに関心が高いものの、実際に備えている方は少なく、備えている内容も食品備蓄など身の回りのことに留まっています。また、近年増えている自然災害に便乗した悪質商法について、知らない方が多くいました。 当社では、これらの身近なリスクに備えるための情報をオフィシャルＷｅｂサイトで公開しています。 調査結果とあわせてご活用ください。 「自然災害に関する調査」調査概要 ●調査時期：２０２２年６月３日（金）～６月４日（土） ●調査方法：インターネット調査 ●調査対象：全国の２０代～６０代の男女１，０００名 ●調査委託先：株式会社マクロミル 「ご依頼事項」 ●記事等でご利用の際は、出典として「三井住友海上火災保険株式会社」の名前を明記してください。 ＜調査結果＞ ・９割の方が自然災害への備えに関心があるものの、４割は備えておらず「どこまで備えてよいかわからない」と回答。自然災害に備えている方でも、備え...