米航空大手2社首脳が景気後退の可能性否定、先行き強気姿勢維持

［１日　ロイター］ - 米デルタ航空とユナイテッド航空の首脳が１日、それぞれ米国が景気後退（リセッション）に突入する可能性を否定し、個人消費がモノからサービスに移行する流れを背景に事業好調が続くとの見方を示した。

デルタ航空のバスティアン最高経営責任者（ＣＥＯ）はバーンスタイン主催のイベントで「需要は猛烈な勢いがある」と主張。一部の専門家から出ているリセッション懸念を裏付ける証拠はないと述べた上で「われわれの消費者はかなり健全だ」と表明した。

同じイベントでユナイテッド航空のカービーＣＥＯも「米経済はまさに正常な状態に回帰しつつある」とバスティアン氏と同様の発言をした。

何人かのアナリストは、燃料費高などを反映する運賃上昇が旅行消費に水を差すのではないかとも不安視している。燃料費高騰問題でヘッジ取引を駆使する大半の欧州航空会社と異なり、米航空会社は運賃値上げで対応する傾向がある。コーエン・エクイティ・リサーチによると、実際に平均運賃は１年前から約５０％上がった。

しかし、カービー氏は、運賃上昇が旅行需要に打撃を与えているという兆候は全くないと反論。「われわれは通常の運賃に戻ったにすぎない。高値に感じるのは、新型コロナウイルスのパンデミック期間に人為的に低く抑えられた運賃と比べているからだ」と語った。

デルタ航空もこの日、第２・四半期の売上高見通しを上方修正し、運賃上昇が需要の妨げになっていないことを示唆した。

ユナイテッド航空やサウスウェスト航空、ジェットブルー航空は既に先月、第２・四半期の売上高見通しを引き上げている。