＜動意株・２７日＞（大引け）＝ゼオン、山洋電、日鋳造など

　日本ゼオン<4205.T>＝後場動意。同社がきょう午後１２時半ごろに発表した２２年３月期決算は営業利益が前の期比３３％増の４４４億３２００万円と急拡大した。合成ゴムが活況を呈しているほか電池材料なども需要増勢で収益を押し上げている。続く２３年３月期も営業利益が前期比２％増の４５５億円と伸び率こそ鈍化するものの、増益基調を維持する見通しでこれが好感された。ＰＥＲ８倍台で割安感があり、株式需給面も良好で上値の軽さが意識されている。 　山洋電気<6516.T>＝ストップ高。午前１１時ごろに発表した２３年３月期の連結業績予想で、売上高１０８０億円（前期比６．８％増）、営業利益１２７億円（同１５．８％増）、純利益９５億円（同５．４％増）と２ケタ営業増益を見込み、年間配当予想を前期比５円増の１２０円としたことが好感されている。主な市場である通信装置やロボット、半導体製造装置などのファクトリーオートメーション市場からの需要が継続しており、高性能・高信頼の製品の製造販売を推進することで業績拡大を狙う。なお、２２年３月期決算は、売上高１０１１億２３００万円（前の期比３０．５％増）、営業利益１０９億７１００万円（同２．３倍）、純利益９０億１５００万円（同２．３倍）だった。また同社は２６日、サーボシステム「ＳＡＮＭＯＴＩＯＮ（サンモーション）」のラインアップを拡充し、省エネルギーで速い加速と減速ができるリニアサーボモーターを開発したと発表。業界トップクラスの最大加速度を実現したとしており、これも好材料視されている。 　日本鋳造<5609.T>＝大幅高で続伸。２６日の取引終了後、２３年３月期業績予想を発表。売上高を前期比１５．６％増の１４０億円、営業利益を同２７．０％増の１０億円としており、これを好感しているようだ。半導体製造装置向けや鉱山機械向けの鋳鋼品の増加を想定しているほか、大型プロジェクト案件向けや補修工事で使用する橋梁部品の需要を捉え売り上げ増加につなげる見通し。投資有価証券売却益があった前期の反動で、純利益については同２．０％減の６億５０００万円を見込む。また、配当予想は前期から据え置きの３０円とした。あわせて自己株式の取得と消却を発表したことも好材料視されている。株式取得の上限は、３７万５０００株（発行済み株数の７．３％）、または３億円で、期間は２８日から７月２７日まで。その後、８月３１日付で取得した株式すべてを消却する予定。 　モブキャストホールディングス<3664.T>＝続急伸。前日のストップ高に続き、きょうも大きく上値を追う展開となり、連続ストップ高まであと１円に迫る２９円高の１１８円まで買われる場面があった。超低位株で個人投資家などの参戦が活発、株価はきょうの高値まで２営業日合計でちょうど２倍となった。前日に同社の傘下企業であるモブキャストゲームスが、テレビアニメ「ｓｉｎ　七つの大罪」を原作とし、国内や台湾などで配信中の人気スマートフォンゲーム「ｓｉｎ　七つの大罪　Ｘ－ＴＡＳＹ」について全世界で配信を開始したことを発表、これを手掛かり材料に短期資金が集中した。市場では「きょうから貸株申し込み制限の対象となっており、空売りしにくい状況となったことが買いに勢いをつける格好となったようだ。材料に反応しているというよりは需給思惑が主導している」（中堅証券ストラテジスト）という声が聞かれた。 　アマノ<6436.T>＝大幅続伸。一時１４％超高の２４９６円と異彩を放つ上げ足をみせた。同社は就業情報管理システムの国内トップで、駐車場管理システムへも積極展開を図っているが、業績は絶好調に推移している。２６日取引終了後に発表した２２年３月期決算では営業利益が前の期比３０％増の１２８億９３００万円と急回復を果たし、続く２３年３月期は前期比２８％増の１６５億円を見込むなど、２期連続で３割近い増益を予想している。２３年３月期の営業利益は、これまでピークであった２０年３月期の１６１億６８００万円を上回り、過去最高益更新となる見通し。好業績を背景に前期年間配当は９５円（前の期実績は６５円）とし、今期はそこから更に５円上積みし１００円を計画している。これに加えて同日、発行済み株式数の１．３５％相当の１００万株、２５億円を上限とする自社株買いも発表しており、ポジティブサプライズが重なった。 　東京エレクトロン　デバイス<2760.T>＝急伸。同社は２６日取引終了後に、２３年３月期通期の連結業績予想を公表。経常利益見通しを前期比１６．２％増の８５億円としたほか、年間配当計画を前期比３５円増配の２４０円としていることが好感されているようだ。売上高は同１１．２％増の２０００億円を見込む。半導体及び電子デバイス事業が顧客商権の拡大に伴って堅調に推移するとみているほか、コンピューターシステム関連事業及びプライベートブランド（ＰＢ）事業では新規顧客の獲得に注力するとしている。なお、２２年３月期通期の連結決算は売上高が前の期比２５．６％増の１７９９億７００万円、経常利益が同５８．２％増の７３億１８００万円で着地した。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所：MINKABU PRESS

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