東京株式（大引け）＝２９３円安、米長期金利上昇など嫌気し一時５００円超安

　１８日の東京株式市場は前週末の欧米株市場が休場で手掛かり材料難のなか、売り優勢の地合いとなり、日経平均株価は一時５００円を超える下げをみせた。 　大引けの日経平均株価は前営業日比２９３円４８銭安の２万６７９９円７１銭と続落。プライム市場の売買高概算は８億３４８１万株、売買代金概算は１兆８７２２億円。値上がり銘柄数は４０３、対して値下がり銘柄数は１３７２、変わらずは６３銘柄だった。 　きょうの東京市場はリスク回避姿勢の強い値動きで、日経平均はフシ目の２万７０００円台を割り込んだ。米長期金利の上昇を嫌気する売りが先行した。軟調な米株価指数先物の動きを横目に、下げ幅は一時５００円超となり、２万６５００円台まで水準を切り下げる場面もあった。前場取引時間中に相次いで発表された中国の経済指標は強弱入り交じったが、小売売上高など消費の停滞を示し、機械セクターなど中国関連株の一角に売りが出て、全体指数を押し下げた。ただ、先物主導による売り一巡後は突っ込み警戒感からの買い戻しで下げ渋った。業種別騰落は、３３業種中２８業種が下落し、個別株ベースでは全体の７５％の銘柄が値を下げている。売買代金は低調で、プライム市場になってから初めての２兆円割れとなった。 　個別では、ファーストリテイリング<9983.T>が値を下げ、任天堂<7974.T>、キーエンス<6861.T>なども軟調。リクルートホールディングス<6098.T>が水準を切り下げ、オリエンタルランド<4661.T>も売りに押された。日本航空<9201.T>も下落した。ＩＤＯＭ<7599.T>が値下がり率トップに売られ、三井松島ホールディングス<1518.T>の下げも目立った。新日本科学<2395.T>、ＪＣＲファーマ<4552.T>、住友ファーマ<4506.T>なども安い。マネジメントソリューションズ<7033.T>、東邦亜鉛<5707.T>なども下値を探った。 　半面、売買代金トップのレーザーテック<6920.T>はプラス圏で引け、東京エレクトロン<8035.T>も堅調な値動きで半導体関連は底堅さを発揮した。日本郵船<9101.T>など海運株が頑強な値動きで目立ったほか、ＩＮＰＥＸ<1605.T>もしっかり。クレディセゾン<8253.T>は一時ストップ高に買われる急騰、ベクトル<6058.T>も大幅高。佐鳥電機<7420.T>、サインポスト<3996.T>、マルマエ<6264.Tなども大きく買われた。 出所：MINKABU PRESS

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