日経平均は反落、米金利上昇でグロース株売り、海外株安も重し

日経平均は反落。8日の米国市場でNYダウは続伸し、137ドル高となった。インフレ・金融引き締め観測を背景に金利が幅広い年限で上昇し、景気の影響を受けにくいディフェンシブ株などが買われたものの、ハイテク株は軟調に推移した。週明けの東京市場でも値がさグロース（成長）株を中心に売りが先行し、日経平均は108円安からスタート。寄り付き後は押し目買いが入り、前場中ごろにプラス転換する場面もあったが、海外株安を受けて後場には一時26720.46円（前週末比265.34円安）まで下落した。

大引けの日経平均は前週末比164.28円安の26821.52円となった。終値としては3月17日以来の安値となる。東証プライム市場の売買高は11億4889万株、売買代金は2兆5014億円だった。業種別では、精密機器、情報・通信業、電気機器が下落率上位だった。一方、電気・ガス業、水産・農林業、銀行業が上昇率上位だった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の65％、対して値上がり銘柄は33％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、レーザーテック<6920>、ファーストリテ<9983>が2％超下落し、ソニーＧ<6758>は4％近い下落。東エレク<8035>も軟調だった。中小型・新興グロース株はさらに売りがかさみ、ＳＨＩＦＴ<3697>やベイカレント<6532>
が大きく下落。決算発表のキユーピー<2809>や前期業績を下方修正したドトル日レス<
3087>も売りが出た。決算反応が注目された安川電<6506>は結局3％の下落で終了。また、前週大きく買われていたピアラ<7044>などが東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。一方、米金利上昇で三菱ＵＦＪ<8306>が2％超上昇し、トヨタ自<7203>や郵船<9101>は小じっかり。東京電力ＨＤ<9501>は東証プライム市場の上昇率トップとなった。岸田文雄首相が再生可能エネルギーや原子力を活用していく方針を示し、商いを伴って急伸した。業績上方修正のサカタのタネ<1377>や決算発表のカーブスＨＤ<7085>も大きく買われた。
＜HK＞

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