東京株式（大引け）＝４３７円安、米長期金利急上昇などを警戒しリスクオフ

　６日の東京株式市場は、朝方から売り優勢の展開となり日経平均は大きく下値を試す展開を強いられた。前日の米株安などを受けリスク回避ムードが強かった。 　大引けの日経平均株価は前営業日比４３７円６８銭安の２万７３５０円３０銭と３日ぶり急反落。プライム市場の売買高概算は１１億７４８６万株、売買代金概算は２兆７９１１億円。値上がり銘柄数は２５９、対して値下がり銘柄数は１５４５、変わらずは３５銘柄だった。 　きょうの東京市場はリスクオフの流れに晒された。前日の米国株市場ではＦＲＢ高官の相次ぐタカ派発言などを受け、米１０年債利回りが急伸、これを背景にハイテクセクターなどに売りがかさみ主要株価指数が揃って下落。とくにナスダック総合株価指数の下げが目立った。東京市場でも朝方から売りに押される展開となり、日経平均は一時５７０円強の急落をみせるなど波乱含みの地合いとなった。ウクライナ情勢の不透明感が依然として拭えないほか、日本時間あす未明に開示される３月開催分のＦＯＭＣ議事録の内容を見極めたいとの思惑も買いを手控えさせた。業種別では石油セクターを除く３２業種が下落した。個別でもプライム市場の８４％に当たる銘柄が値を下げた。なお、売買代金は２兆８０００億円弱と増勢にある。 　個別では、売買代金首位の日本郵船<9101.T>や川崎汽船<9107.T>など海運株が安く。レーザーテック<6920.T>も値を下げ２万円台を割り込んだ。ここ強い動きを続けていたソフトバンクグループ<9984.T>も利益確定の売りに押された。ソニーグループ<6758.T>、キーエンス<6861.T>、信越化学工業<4063.T>なども安い。ダイセキ環境ソリューション<1712.T>が急落、デクセリアルズ<4980.T>、ＧＭＯインターネット<9449.T>なども大幅下落した。ワコム<6727.T>も安い。 　半面、任天堂<7974.T>がしっかり、第一生命ホールディングス<8750.T>も買いが優勢だった。オリエンタルランド<4661.T>が堅調、三井不動産<8801.T>も頑強だった。コスモエネルギーホールディングス<5021.T>が大商いで急騰、ピアラ<7044.T>は連日のストップ高人気となった。山田コンサルティンググループ<4792.T>、マニー<7730.T>が高く、トーセイ<8923.T>も物色人気に。 出所：MINKABU PRESS

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