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暗号資産（仮想通貨）のイベントスケジュール：3月31日更新【フィスコ・ビットコインニュース】

配信日時：2022/03/31 10:43 配信元：FISCO
3月28日-3月31日：NFT I LA（ロサンゼルス）

3月30日-3月31日：EMPOWER Energizing Bitcoin（ヒューストン）

4月1日-4月2日：Cryptoworldcon（マイアミ）

4月4日-4月5日：Non-Fungible Conference（リスボン）

4月5日：AFR Cryptocurrency Summit（シドニー）

4月6日-4月9日：Bitcoin 2022（マイアミ）

4月7日-4月9日：ETHPortland（ポートランド）

4月13日-4月14日：Paris Blockchain Week Summit（パリ）

4月19日：Bakktのビットコイン・オプションSQ（日本時間4月20日）

4月21日：Bakktのビットコイン先物SQ（日本時間4月22日）

4月21日-4月23日：The World Blockchain Festival（エルサルバドル）

4月22日-4月24日：ETHAmsterdam（アムステルダム）

4月29日：CMEのビットコイン・オプション、ビットコイン先物SQ（日本時間4月30日午前1時）

＜TY＞

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Berlin（ベルリン）6月9日-6月12日：Consensus 2022（オースティン）6月10日：World Blockchain Summit Singapore（シンガポール）6月13日-6月15日：CogX Summit & Festival 2022（オンライン及びロンドン）6月14日-6月16日：The Bitcoin Mining Conference 2022（プラハ）6月15日-6月16日：Crypto Connection 2022（ニューヨーク）6月21日：Bakktのビットコイン・オプションSQ（日本時間6月22日）6月23日：Bakktのビットコイン先物SQ（日本時間6月24日）6月24日：CMEのビットコイン・オプション、ビットコイン先物SQ（日本時間6月25日午前1時）6月26日-6月28日：European Blockchain Convention（バルセロナ） ＜TY＞ 2022/05/26 12:48 ビットコインニュース AstridDAO、Microsoftとのパートナーシップ締結を発表【フィスコ・ビットコインニュース】 AstarとPolkadotエコシステム上に構築されているプロジェクトAstridDAOは24日、Microsoftとのパートナーシップ締結を発表した。この提携の一環として、AstridDAOはMicrosoft for Startupsプログラムに参加し、Microsoftのテクノロジー、コーチング、マーケティング、サポートを受けることができる。AstridDAOは、マイクロソフトのサポートにより市場投入のスピードを加速させ、市場への影響力を最大化させる。また、マイクロソフトは、Github Enterprise、Microsoft Teams、Azureクレジットを通じて、最大35万ドル相当の利益を提供するという。AstridDAOチームは、「Microsoft for Startupsプログラムに参加することにとても興奮している。マイクロソフトが提供する素晴らしいリソースにより、AstridDAOはより良いサービスをコミュニティに提供し、BAIがAstarとPolkadotエコシステム上で主要なステーブルコインになるよう努めていく。」と述べている。AstridDAOは、米ドルにハードペッグされた完全裏付けのあるステーブルコインBAIを発行しており、AstarとPolkadotエコシステム上に構築された分散型マネーマーケットである。Dappsのユーザーはリスク資産に対してBAIを金利0%の最低担保率で借り入れることができる。この仕組みにより、ユーザーはASTR、BTC、ETH、DOTなどのリスク資産を売却することなく、その価値を活用できる。BAIは、過剰な担保を設定しており、担保となる資産の価値が常に発行されたBAIの価値を上回るという。また、Astar及びPolkadotエコシステムの他のDeFiプロトコルと密接に協力し、最適化された利回り戦略と高いAPYを提供でき、XCMブリッジによってPolkadotエコシステム全体と相互運用することが可能となるようだ。 ＜TY＞ 2022/05/25 13:06 ビットコインニュース Synamon、Astar Networkとパートナーシップを締結【フィスコ・ビットコインニュース】 メタバース市場の普及・発展に取り組む株式会社Synamonは23日、日本発のパブリックブロックチェーンであるAstar Networkとパートナーシップを締結したと発表した。Synamonは、リアルとデジタルの融合を加速させるため、メタバース領域で法人向けにサービス提供を行う。現在は、スマートフォンを含むマルチデバイスからアクセスができ、NFT活用を含む幅広いユースケースに対応可能なメタバース総合プラットフォームの開発を行っている。今回、Astar Networkが注力するNFT（非代替性トークン）領域における活用を中心に連携を行っていくようだ。連携の背景には、メタバース領域においても重要なコミュニティがとても活発なことや、NFTへの対応への注力も掲げられていることが挙げられた。そのほか、Ethereumを用いたNFTでは各種やり取りに必要なGas代の高騰が問題視されているなか、Astar NetworkのGas代の安さも強みとして挙げられた。また、Synamonにて開発中のメタバース総合プラットフォームは、複数のブロックチェーンを活用出来るようなチェーンの柔軟性も重視して開発を進めている。この点から、Astar Networkが掲げるマルチチェーン・スマートコントラクト・ハブとなる思想とフィットしていることも連携背景の一つとなっているという。今後は、プラットフォーム上で活用可能なチェーンの選定を進める中でAstar Networkを主要なパブリックチェーンの1つとして採用し、Synamon内やクライアント企業とのメタバース空間におけるNFTを中心とした様々な活用に対して対応展開を予定しているようだ。Astar Network は、2021年の12月にポルカドットのパラチェーンとなった。Astar Networkは、Polychainのほか、Crypto.com Capital、Alameda Research、などの大手暗号資産ファンド、Ethereum及びPolkadotを創業したGavin Wood氏、プロサッカー選手の本田圭佑氏、などから資金を調達している。ガバナンストークンである「ASTR」は、大手仮想通貨取引所のBinance、Huobi GlobalやGate.io、OKEx、に上場している。 ＜TY＞ 2022/05/24 14:07 ビットコインニュース 5月17日時点のCMEのBTC先物建玉分析、中期的には3,593ドルの上押し圧力【フィスコ・ビットコインニュース】 CFTC（米商品先物取引委員会）は火曜日時点でのCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）のビットコイン（BTC）先物の部門別ポジションを当週末に公表している。為替市場ではCFTCが公表している非商業部門（投機筋）ポジションがよく注目される。5月17日時点でのCMEビットコイン先物ポジションは、非商業部門のネットポジションは先週同様低い水準となった（CFTCより）。ポジションが過去平均に回帰し、17日時点での非報告部門による345枚（約0.5億ドル）の買い越しが過去平均（6,071枚、約8.9億ドル）まで増加することを前提とすれば、ビットコイン価格には3,593ドルの上押し圧力が働くことになる（24日時点のビットコイン価格は29,292ドル）。CMEのビットコインの先物ポジションを見た場合、非商業部門ポジションとビットコイン現物価格の相関係数は-0.2（2017年以降のデータ）とCME先物の建玉とビットコイン価格は連動性があるとは言いにくい。また、非商業部門ポジションをディーラー、アセットマネージャー、レバレッジ、その他という4つに細分化した場合、各部門とビットコイン価格との相関係数は、対アセットマネージャーが0.5、対その他が0.7と正の相関であるのに対して、対ディーラーが-0.1、対レバレッジが-0.8と負の相関となっている。これらのデータを見る限り、いずれも明確な相関関係は確認できない。ただ、非商業部門、とくにウェートが大きいレバレッジ部門のポジションには市場関係者の関心が高い。レバレッジ部門の数字には、ヘッジファンドの売買が含まれているとの見方があるためだ。難しいビットコインの価格予想のファクターとして、レバレッジ部門の建玉をチェックしておくのも手と考える。 ＜TY＞ 2022/05/24 14:05 ビットコインニュース 高級時計メーカーTag Heuer、オンライン購入で暗号資産決済に対応【フィスコ・ビットコインニュース】 スイスの高級時計メーカーであるTag Heuerは、米国のウェブサイトにおけるすべてのオンライン購入について、暗号資産（仮想通貨）による支払いを展開すると発表した。暗号資産サービスプロバイダーのBitPayと提携して、ビットコイン、イーサリアム、Dogecoin、および5つのステーブルコインを含む12の仮想通貨を取り入れる予定だという。米国の顧客は最低金額を設定しない一方で、1回の取引あたりの上限は1万ドルに設定されているようだ。同社は、仮想通貨を使用する顧客数が増加していることが、今回のオンライン決済の仮想通貨対応への動機となっていると強調している。仮想通貨決済への対応について、Tag HeuerのFrederic Arnault CEOは、ビットコインが初めて取引されて以来暗号資産の発展を注意深く見守ってきたようで、「近い将来、世界的に統合されることが約束されている技術、我々の業界とその先を深く変革する技術を採用していると確信している。」と述べた。さらに同社は、暗号資産決済がWeb3への進出、ブロックチェーン技術とNFT（非代替性トークン）を取り入れていくことの第一歩と明らかにした。Tag Heuerのほかにも、Breitlingは時計の現物販売とともにNFTの発行を開始し、Jacob & Coも暗号資産による支払いを受け入れている。また、高級ファッションブランドのGucciやOff Whiteも今年、暗号資産を支払い方法として受け入れ始めた。今後も暗号資産決済に対応するブランドには注目が集まりそうだ。 ＜TY＞ 2022/05/23 15:37
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